# モリテック　スチール（5986） 2026年３月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5986/disclosure/20260508520584
種別: 決算
開示日: 2026-05-14
Komoriの読み（0-100）: 45
企業ページ: https://komori.app/company/5986

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高が減少した一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益はいずれも増加した。2027年3月期は営業利益600百万円、年間配当6円を予想している。

## 会社が挙げた理由

自動車・家電向け需要の調整や半導体需要の弱含みにより減収となった一方、高付加価値製品の拡販、生産性向上、コスト削減、原材料・エネルギーコスト上昇分の販売価格への転嫁、歩留まり改善に取り組んだ。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年４月１日〜2026年３月31日
- 売上高: {"value":48192,"unit":"百万円","yoy_pct":-4.6}
- 営業利益: {"value":444,"unit":"百万円","yoy_pct":12.1}
- 経常利益: {"value":630,"unit":"百万円","yoy_pct":95.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":1042,"unit":"百万円","yoy_pct":216.5}
- １株当たり当期純利益: 46.53円
- 売上高営業利益率: 0.9%
- 自己資本比率: {"当期末":"45.9%","前期末":"39.8%"}
- 総資産: {"value":35156,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":16215,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":937,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":442,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1344,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":4916,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":49000,"unit":"百万円","yoy_pct":1.7},"営業利益":{"value":600,"unit":"百万円","yoy_pct":34.9},"経常利益":{"value":700,"unit":"百万円","yoy_pct":11.1},"純利益":{"value":500,"unit":"百万円","yoy_pct":-52}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":12,"revised_forecast":6,"change":-6,"change_rate":-50,"unit":"円"}
- 配当性向: 25.8%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":760509,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":1164,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":767960,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":1587,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却損","value":509,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":"－"},"除外":{"社数":0,"社名":"－"}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無（対象者：該当なし）
- 期末発行済株式数: 22558063
- 期末自己株式数: 153792
- 業績の増減要因: 自動車向けや家電需要の調整、半導体需要の弱含みにより商事部門が減収・減益となった一方、高付加価値製品の拡販、生産性向上、コスト削減、販売価格への転嫁、歩留まり改善、新規部品の受注拡大、生産効率・品質の改善などに取り組んだ。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年３月期 決算短信」であり、業績欄も「2026年３月期の連結業績（2025年４月１日～2026年３月31日）」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前連結会計年度比4.6％減少」、営業利益は「12.1％増加」、経常利益は「95.4％増加」、親会社株主に帰属する当期純利益は「216.5％の増加」と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収増益（原文: 「2026年3月期の売上高は前年同期比△4.6％、営業利益は同12.1％増である。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益444百万円、経常利益630百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,042百万円と記載されている。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2026年3月期の営業利益は444百万円、2027年3月期の営業利益予想は600百万円である。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 減配（原文: 「配当表には2026年3月期「12.00円」、2027年3月期（予想）「6.00円」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「特別利益合計は769,124千円で、そのうち投資有価証券売却益が767,960千円。特別損失合計は2,096千円と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「商事部門のセグメント利益は前年同期比1.1％減、焼入鋼帯部門は3.9％増、鈑金加工品部門は22.5％減、海外事業は277.3％増と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「売上高営業利益率は2026年3月期「0.9％」、2025年3月期「0.8％」と記載されている。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2026年3月期「45.9％」、2025年3月期「39.8％」と記載されている。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2026年3月期「937百万円」、2025年3月期「△1,759百万円」と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「高付加価値製品の拡販、生産性向上およびコスト削減に取り組んでまいりました」「販売価格への転嫁を進めるとともに、歩留まり改善等により収益性の確保に努めました」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「本文には需要調整、拡販、生産性向上、コスト削減、価格転嫁、歩留まり改善などの要因が記載されているが、要因別の金額分解はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「中東における地政学的リスク」「米国の通商政策」「自動車向けや家電需要の調整」が、自社施策として「高付加価値製品の拡販」「生産性向上」「コスト削減」「販売価格への転嫁」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績は「売上高は…減少しました」「営業利益は…増加しました」と記載され、見通しは「回復が期待されます」「時間を要するものと想定しております」「増加を見込んでおります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績期間は「2025年４月１日～2026年３月31日」、次期予想期間は「2026年４月１日～2027年３月31日」と記載され、各利益の金額と増減率も示されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「原油の供給障害や油価の上昇」「米国の通商政策」「当社製品の主要ユーザーの販売低迷」「原材料・エネルギー価格等の高騰」「労働力不足を背景とした賃金上昇」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「業績表で2026年3月期と2025年3月期の前年同期比が示され、連結範囲の重要な変更は「無」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」と記載されている。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」と記載されている。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」と記載されている。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」と記載されている。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」と記載されている。」）