# 資源価格変動を踏まえた安定的な材料・部品調達｜イワブチ（5983）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「資源の価格変動を中長期的に捉え、安定した材料・部品の仕入体制を確保し製品の安定供給を図ります。」 — 資源価格の変動を認識し、材料・部品の仕入体制を安定させることで製品の安定供給を図る施策を示している。 (https://komori.app/company/5983/filing/2016-fy)
- FY2019 再掲 「資源の価格変動を中長期的に捉え、製品の基となる材料・部品のスムーズな仕入体制の確立を図ります。」 — 資源価格の変動を踏まえ、材料・部品の仕入体制を確立して安定供給を図る施策を継続している。 (https://komori.app/company/5983/filing/2018-fy)
- FY2020 再掲 「鋼材、亜鉛などの各種市況をモニタリングするとともに、仕入・外注先とは良好な関係を保ち円滑なサプライチェーンを築いておりますが、鋼材を主とした原材料や副資材など生産に必要な資源や外注加工品が、想定外に高騰し製造コストの上昇を招いた場合、業績に重大な影響を与えるリスクとなります。」 — 資源価格をモニタリングし、仕入・外注先との関係維持とサプライチェーン構築によって材料調達の安定化を図る記述を継続している。 (https://komori.app/company/5983/filing/2019-fy)
- FY2021 前進 「また、複数社による生産補完体制等、十分な対応策を講じているものの、様々な要因で生産に必要な国内外の資源の調達が阻害され、あるいは仕入先・協力会社とのサプライチェーンの変更等を余儀なくされた場合、製品の供給が滞るおそれがあり、業績および財政状態に重大な影響を与える可能性があります。」 — 従来の市況モニタリングや仕入先との関係維持に加え、複数社による生産補完体制を対応策として明示した。 (https://komori.app/company/5983/filing/2020-fy)
- FY2022-Q3 前進 「また、鋼材や亜鉛等の材料価格高騰に対応するため、従来から生産・営業・管理部門が一丸となって取り組んでいるコスト低減に向けた業務改善活動と並行して、製品の販売価格改定を行いました。」 — 材料価格高騰への対応として、従来のコスト低減・業務改善に加え、製品の販売価格改定を実施したと記載している。 (https://komori.app/company/5983/filing/2021-q3)
- FY2022 前進 「また、当社グループは、複数社による生産補完体制をとり、製品供給網を構築しております。生産拠点のひとつである連結子会社海陽岩淵金属製品有限公司は中国にあることから、不測の政治的、経済的、地政学的事象などが発生した際、製品等の供給が滞らないよう対策を講じております。」 — 材料価格高騰への対応に加え、中国拠点に関する政治・経済・地政学的事象を想定し、複数社による生産補完体制と供給網構築を対応策として具体化している。 (https://komori.app/company/5983/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 悪化 「一方で、原材料価格の高騰、円安による為替差損益の悪化など厳しい経営環境となりました。」 — 原材料価格の高騰が、円安による為替差損益の悪化とともに厳しい経営環境の要因として明示されている。前回までの材料価格高騰への対応施策の記載に対し、今 filing ではコスト上昇の影響が経営環境に表れている。 (https://komori.app/company/5983/filing/2022-q1)
- FY2023 悪化 「当社グループは、鋼材、亜鉛などの各種市況をモニタリングするとともに、仕入・外注先とは良好な関係を保ち円滑なサプライチェーンを築いておりますが、鋼材を主とした原材料や副資材など生産に必要な資源や外注加工品が、様々な要因により、想定外に高騰し製造コストの上昇を招き、コストダウンや適切な価格転嫁で補えない場合、業績に重大な影響を与える可能性があります。」 — 原材料・外注加工品の高騰が製造コストを押し上げ、コストダウンや価格転嫁で補えない場合の業績影響を明示している。 (https://komori.app/company/5983/filing/2022-fy)
- FY2024-Q3 対処 「利益面では資材価格の高騰に対応した販売価格の見直し、グループ会社における損益の改善、政策保有株式の売却益の計上により、営業利益は532百万円と前年同期に比べ207百万円の増益」 — 資材価格高騰への対応として販売価格の見直しを行ったことを記載している。材料価格上昇に対する価格面での対応が、営業利益増益の要因の一つとして示されている。 (https://komori.app/company/5983/filing/2023-q3)
- FY2025-H1 再掲 「また、資材・エネルギー価格の高騰に対応した販売価格の見直しを進めました。」 — 資材・エネルギー価格の高騰への対応として、販売価格の見直しを継続して進めている。 (https://komori.app/company/5983/filing/2024-h1)
- FY2025 再掲 「当社グループは、鋼材、亜鉛などの各種市況をモニタリングするとともに、仕入・外注先とは良好な関係を保ち円滑なサプライチェーンを築いておりますが、鋼材を主とした原材料や副資材など生産に必要な資源や外注加工品、物流コストなどが、為替や関税など様々な要因により、想定外に高騰し製造コストの上昇を招き、コストダウンや適切な価格転嫁で補えない場合、業績に重大な影響を与える可能性があります。」 — 市況モニタリング、仕入・外注先との関係維持、サプライチェーン構築を継続する一方、物流コスト、為替、関税を含む価格上昇要因を明示している。 (https://komori.app/company/5983/filing/2024-fy)
- 2026-05-15 悪化 「一方で、地政学的リスクの影響による原材料費や人件費、運搬費等のコスト増加により、利益面では厳しい状況が想定されます。」 — 地政学的リスクを背景とする原材料費、人件費、運搬費等のコスト増加と利益面への影響見通しを記載している。 (https://komori.app/company/5983/disclosure/20260427511484)
- 2026-05-15 悪化 「営業利益（百万円）           1,456        935    △521 原価上昇の影響」 — 今期予想では売上高が微増する一方、原価上昇の影響による営業利益の減少を示している。 (https://komori.app/company/5983/disclosure/20260515536350)
- 2026-08-13 悪化 「一方、地政学的リスクの影響による原材料費や人件費、運搬費等のコスト増加により、利益面では厳しい状況となりました。」 — 従来の資材・エネルギー価格上昇に加え、地政学的リスクの影響による原材料費、人件費、運搬費等のコスト増加が利益面の厳しさとして示された。 (https://komori.app/company/5983/disclosure/20260717596216)
