# 鋼材・部品等の資材価格高騰リスク｜マルゼン（5982）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「市況価格が大幅に高騰し、かつ製品の販売価格に転嫁できない場合には、当社グループの経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 原油・原資材価格の高騰による仕入価格上昇と、製品価格への転嫁不能を収益・財政状態へのリスクとして記載している。 (https://komori.app/company/5982/filing/2016-fy)
- FY2018 再掲 「市況価格が大幅に高騰し、かつ製品の販売価格に転嫁できない場合には、当社グループの経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 鋼材・部品等の調達価格が高騰し、販売価格へ転嫁できない場合の収益影響リスクを継続して記載している。 (https://komori.app/company/5982/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「市況価格が大幅に高騰し、かつ製品の販売価格に転嫁できない場合には、当社グループの経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 鋼材・部品等の資材価格高騰と、販売価格へ転嫁できない場合の収益影響リスクを継続している。 (https://komori.app/company/5982/filing/2018-fy)
- FY2020 再掲 「当社グループといたしましては、常に市況価格に留意しながら、随時価格交渉を行っておりますが、市況価格が大幅に高騰し、かつ製品の販売価格に転嫁できない場合には、当社グループの経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 鋼材・部品等の資材価格高騰と販売価格への転嫁不能による収益影響リスク、価格交渉による対応を継続している。 (https://komori.app/company/5982/filing/2019-fy)
- FY2021 再掲 「市況価格が大幅に高騰し、かつ製品の販売価格に転嫁できない場合には、当社グループの経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 鋼材・部品等の資材価格高騰と販売価格への転嫁不能による収益影響リスク、価格交渉や取引業者の選定による対応を継続している。 (https://komori.app/company/5982/filing/2020-fy)
- FY2022 悪化 「当連結会計年度における我が国の経済は、一昨年から続く新型コロナウイルス感染拡大の波が１年を通して続き、経済活動、消費活動が減退する極めて厳しい状況が続きました。加えて、資源高や半導体不足などにより我が国を含め世界経済全体においても先行き不透明な状況です。」 — 資源高が経営環境の実際の要因として記載され、資材価格高騰リスクの背景が強まっている。 (https://komori.app/company/5982/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 悪化 「ロシア・ウクライナ情勢による資源価格の高騰、世界経済へのマイナス影響や急激な円安などにより、依然として先行き不透明な状況が続いています。」 — 資源価格の高騰が継続する市況要因として、ロシア・ウクライナ情勢と結び付けて明示され、資材価格高騰リスクの背景が強まっている。 (https://komori.app/company/5982/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 悪化 「一方、ステンレスを始めとする原資材の価格が上昇しており、下期においても一層の高騰が見込まれることから、利益の確保にも継続的に注力いたしました。」 — ステンレス等の原資材価格の上昇が実際に発生し、下期も一層の高騰が見込まれるとして、資材価格高騰リスクが強まっている。価格上昇は実際に発生した事象として記載されている。 (https://komori.app/company/5982/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 悪化 「一方、ステンレスを始めとする原資材価格の急ピッチな上昇のため利益率は低下しました。これに対し、コストダウン等の企業努力を重ねておりますが、残念ながら全ての上昇を吸収することは難しいため、2023年１月から製品価格の値上げを実施することを含め、利益の確保に取り組んでまいります。」 — ステンレス等の原資材価格の急ピッチな上昇が実際に利益率低下として現れており、コストダウンだけでは全てを吸収できない状況が明示された。 (https://komori.app/company/5982/filing/2022-q3)
- FY2023 悪化 「売上総利益は売上原価と同様に、原材料価格が当初の想定を大幅に超えて高騰したこと等により、前連結会計年度に比べ43百万円減少の144億23百万円（同0.3％減）となりました。また、売上高売上総利益率は、原材料の高騰や同業他社との競合等により25.1％となり、前連結会計年度より2.3ポイント悪化いたしました。」 — 原材料価格の高騰が売上総利益率の25.1％、前年から2.3ポイントの悪化として実績化し、利益への影響が具体化した。 (https://komori.app/company/5982/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 対処 「一方、前年度下期に高騰したステンレス価格が今期に入っても高止まりしており、原資材コストは依然高い状況が続きましたが、今年１月に行った製品値上げの効果が浸透しつつあり、営業利益ベースで増益に転換いたしました。」 — ステンレス価格と原資材コストの高止まりは継続しているが、製品値上げの効果により営業利益ベースで増益に転換し、コスト上昇による利益影響への対応が進んだと記載している。 (https://komori.app/company/5982/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 対処 「一方、前年度下期に高騰したステンレス価格が今期に入っても高止まりしており、原資材コストは依然高い状況が続きましたが、今年１月に行った製品値上げの効果が月を追うごとに浸透してきたこと等もあり、営業利益ベースでも増益となりました。」 — ステンレス価格と原資材コストの高止まりは続いているが、製品値上げの効果が月を追って浸透し、営業利益ベースで増益となったため、利益への影響に対する対応が進展している。 (https://komori.app/company/5982/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 対処 「また、製品価格の値上げが浸透したことや営業部門による荒利改善活動などにより、高止まりしている原資材コストや人的投資に伴う人件費の増加を吸収することが出来て」 — 原資材コストの高止まりは続いているが、製品値上げの浸透と荒利改善活動によりコスト増を吸収できたと記載している。 (https://komori.app/company/5982/filing/2023-q3)
- FY2024 対処 「売上総利益は、当連結会計年度にて原資材の購入価格が下落傾向に推移したことや、前連結会計年度の原材料価格上昇分を価格転嫁したこと等により、前連結会計年度に比べ18億29百万円増加の162億53百万円（同12.7％増）となりました。」 — 原資材購入価格の下落傾向と価格転嫁により売上総利益が増加し、原材料価格高騰による利益への影響が緩和されたと記載している。 (https://komori.app/company/5982/filing/2023-fy)
- FY2025-Q1 対処 「利益ベースにおきましても、高止まりしている原資材などのコストや人的投資に伴う人件費の増加を吸収して増益を確保しております。」 — 原資材コストや人件費の増加は継続しているが、業務用厨房部門ではこれらを吸収して増益を確保したと記載している。 (https://komori.app/company/5982/filing/2024-q1)
- FY2025-H1 対処 「利益ベースにおきましても、高止まりしている原資材などのコストや人的投資に伴う人件費の増加を吸収して増益を確保しております。」 — 原資材コストの高止まりと人件費増加は継続しているが、業務用厨房部門ではこれらを吸収して増益を確保したと記載している。 (https://komori.app/company/5982/filing/2024-h1)
- FY2025 対処 「当連結会計年度にて原材料価格上昇分を再度価格転嫁したこと等により、前連結会計年度に比べ17億19百万円増加の179億73百万円（前期比10.6％増）となりました。また、売上高総利益率は、製品の価格改定等により28.0％となり、前連結会計年度より1.2ポイント改善いたしました。」 — 原材料価格上昇分の再度の価格転嫁等により売上総利益が増加し、売上高総利益率も改善した。資材価格高騰の利益影響に対する対応が継続している。 (https://komori.app/company/5982/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 対処 「利益ベースにおきましては、原資材価格の高止まりや物流費など諸経費の上昇、および人的投資に伴う人件費の増加がありましたが、これを吸収して利益を確保しております。」 — 原資材価格の高止まりに加え物流費などの諸経費、人件費の増加が続く一方、会社はこれらを吸収して利益を確保したと記載している。 (https://komori.app/company/5982/filing/2025-h1)
- FY2026 対処 「当連結会計年度にて原材料価格上昇分を再度価格転嫁したこと等により、前連結会計年度に比べ10億46百万円増加の190億20百万円（前期比5.8％増）となりました。また、売上高総利益率は、製品の価格改定等により28.5％となり、前連結会計年度より0.5ポイント改善いたしました。」 — 原材料価格上昇分を再度価格転嫁し、売上総利益が前年度比5.8％増、売上高総利益率が28.5％へ0.5ポイント改善した。資材価格高騰の利益影響への対応が進んだと記載している。 (https://komori.app/company/5982/filing/2025-fy)
- 2026-07-10 対処 「原資材価格の高止まりや物流費など諸経費の上昇、および人的投資に伴う人件費の増加がありましたが、これを吸収して増益を確保しております。」 — 資材価格、物流費等、人件費の上昇が続く一方、それらを吸収して増益を確保したと記載している。 (https://komori.app/company/5982/disclosure/20260523545765)