# マルゼン（5982） 2025年２月期　決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5982/disclosure/20250227584140
種別: 決算
開示日: 2025-04-11
Komoriの読み（0-100）: 42
企業ページ: https://komori.app/company/5982

## 何が変わったか

2025年2月期は、売上高・営業利益・経常利益・純利益がそろって前年同期を上回り、過去最高となった。2026年2月期も増収増益とする見通しで、年間配当は前期実績と同じ115円を予定している。

## 会社が挙げた理由

人流の回復やインバウンド需要を受けた一般飲食店向け・外食チェーン・流通業向け販売の好調、大型製パン機械部門での海外大型物件の売上計上が増収増益に寄与した。原材料などのコストや人件費は増加したが、これを吸収して増益を確保した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年3月1日〜2025年2月28日
- 売上高: {"value":64253258,"unit":"千円","yoy_pct":6}
- 営業利益: {"value":6094410,"unit":"千円","yoy_pct":25.5}
- 経常利益: {"value":6658749,"unit":"千円","yoy_pct":25.6}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":4647183,"unit":"千円","yoy_pct":25.3}
- １株当たり当期純利益: 294円43銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: not_disclosed
- 総資産: {"value":70654547,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":48492539,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":5431018,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-12905777,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1746118,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":23847011,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":650,"unit":"億円","yoy_pct":1.2},"営業利益":{"value":61.5,"unit":"億円","yoy_pct":0.9},"経常利益":{"value":67.5,"unit":"億円","yoy_pct":1.4},"純利益":{"value":47,"unit":"億円","yoy_pct":1.1}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":115,"revised_forecast":115,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円／株"}
- 配当性向: 40
- 株主還元方針: 連結配当性向40％を目安とし、安定的かつ継続的に配当する方針
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: {"本邦":"連結損益計算書の売上高の90％超"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":894538,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません（報告セグメントごとの固定資産の減損損失）
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":8712,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":210,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":4960,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 人流の回復やインバウンド需要により一般飲食店向けのルート販売、外食チェーン、食品スーパーなどの流通業向け販売が好調に推移。大型製パン機械部門では海外大型物件の売上を計上。原資材コストや人件費の増加を吸収して増益を確保。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題：『2025年２月期　決算短信〔日本基準〕(連結)』、本文：『当連結会計年度（2024年３月１日～2025年２月28日）』」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「『売上高は、642億53百万円（前期比6.0％増）、営業利益は60億94百万円（同25.5％増）、経常利益は66億58百万円（同25.6％増）、親会社株主に帰属する当期純利益につきましては46億47百万円（同25.3％増）となり、売上、利益とも過去最高となりました。』」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「『売上高は…前期比6.0％増、営業利益は…同25.5％増』」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益6,094,410千円、経常利益6,658,749千円、親会社株主に帰属する当期純利益4,647,183千円」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「当期営業利益は『60億94百万円（同25.5％増）』、次期営業利益は『61億50百万円（同0.9％増）を予定』」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「『当期…中間の45円と合わせて年間115円』、『次期…１株当たり年間115円』」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「『前々期より連結配当性向の目安を30％から40％に引き上げており、当期においても引き続き40％を目安』」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計8,712千円、特別損失合計5,170千円」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「『報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報　該当事項はありません。』」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「業務用厨房機器は売上高5.1％増・営業利益21.0％増、大型製パン機械は売上高29.5％増・営業利益211.9％増、ビル賃貸は売上高6.6％減・営業利益8.8％減」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「前期の売上高60,596,747千円・営業利益4,857,541千円、当期の売上高64,253,258千円・営業利益6,094,410千円」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「『営業活動の結果、得られた資金は54億31百万円（前期比16.5％増）』」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「『人流やインバウンド需要などの効果』、『一般飲食店向けのルート販売や外食チェーン、また食品スーパーなどの流通業向け販売が好調』、『海外の大型物件の売上が計上』」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「『販売が好調に推移し増収となりました』『海外の大型物件の売上が計上されたことなどの結果』」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境：『人流の回復やインバウンド需要』『原材料価格の高止まり』『深刻な人手不足』。自社施策：『サービスメンテナンス体制の強化等に積極的に取り組み』『拡販に取り組みました』」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績：『増収となりました』『増益を確保しております』。見通し：『回復が期待されます』『一層の不安定化が懸念され』『厳しい状況が予想されます』『…を予定しております』」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「『当連結会計年度（2024年３月１日～2025年２月28日）』および売上高・営業利益等の実績値と前年同期比、次期予想値」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「『国際情勢の一層の不安定化』『原材料価格や光熱費の高止まり』『人手不足の一層の深刻化』『建築価格の高騰』」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「『（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。』」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「『（重要な後発事象）該当事項はありません。』」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「『５物件を有する土地と資金の有効活用を目的としたビル賃貸部門』」）