# 人的資本に関する2025年3月目標｜東京製綱（5981）の変遷

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## 経過

- FY2023 初出 「ピープルサーベイ回答率(注１) 2025年３月までに100％ 83％　ハラスメント講習受講率(注２) 2025年３月までに100％ 94％　表彰件数(注３) 2025年３月までに45件/半期 27件/半期　災害件数(注４) 2025年３月までに0件 20件」 — 人的資本に関する指標として、2025年3月までのピープルサーベイ回答率100％、ハラスメント講習受講率100％、表彰件数45件/半期、災害件数0件を設定し、当連結会計年度の実績も併記した。 (https://komori.app/company/5981/filing/2022-fy)
- FY2024 再定義 「ハラスメント研修参加率(注１) 2031年３月までに100％ 94％　女性管理職比率(注１) 2031年３月までに7％ 3.3％　男性の育児休業取得率(注１) 2031年３月までに50％以上 30％　人的資本拡充・エンゲージメント向上につながる教育(注１) 2031年３月までに44百万円(注３) 31百万円(注３)　国内主要製造拠点災害強度率(注２) 2031年３月までに0.05以下(継続)(注４) 0.15(注４)」 — 従来の2025年3月目標から、2031年3月を期限とする人的資本KPIへ再構成した。研修参加率、女性管理職比率、男性育休取得率、教育費、災害強度率を新たな指標として開示している。 (https://komori.app/company/5981/filing/2023-fy)
- FY2025 前進 「ハラスメント研修参加率(注１) 2031年３月までに100％ 95％　女性管理職比率(注１) 2031年３月までに7％ 2.9％　男性の育児休業取得率(注１) 2031年３月までに50％以上 50％　人的資本拡充・エンゲージメント向上につながる教育(注１) 2031年３月までに44百万円(注３) 33百万円(注３)　国内主要製造拠点災害強度率(注２) 2031年３月までに0.05以下(継続)(注４) 0.05(注４)」 — 2031年3月目標に対する当年度実績を更新した。ハラスメント研修参加率95％、女性管理職比率2.9％、男性育休取得率50％、教育費33百万円、災害強度率0.05を開示した。 (https://komori.app/company/5981/filing/2024-fy)
- FY2026 前進 「ハラスメント研修参加率(注１) 2031年３月までに100％ 96％　女性管理職比率(注１) 2031年３月までに7％ 3.4％　男性の育児休業取得率(注１) 2031年３月までに50％以上 50％　人的資本拡充・エンゲージメント向上につながる教育(注１) 2031年３月までに44百万円(注３) 49百万円(注３)　国内主要製造拠点災害強度率(注２) 2031年３月までに0.05以下(継続)(注４) 0.16(注４)」 — 2031年3月目標に対する実績を更新し、男性育休取得率は50％、教育費は49百万円となった一方、ハラスメント研修参加率、女性管理職比率、災害強度率は目標未達の実績を開示した。 (https://komori.app/company/5981/filing/2025-fy)
