# 業績連動型の役員報酬と中長期的な株式報酬｜東プレ（5975）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「取締役の報酬体系については、基本報酬、短期業績連動報酬、中長期業績連動報酬で構成しております。」 — 中長期業績連動報酬は、事業年度ごとの経営指標達成度に応じてポイントを累積し、自社株式等を支給する制度とされている。 (https://komori.app/company/5975/filing/2015-fy)
- FY2017-Q2 前進 「主な減少要因は短期借入金の返済による支出16億６千３百万円、長期借入金の返済による支出９億１千５百万円、役員報酬ＢＩＰ信託導入等による自己株式の取得による支出２億１千６百万円であります。」 — 中長期業績連動報酬に関する株式報酬制度について、役員報酬ＢＩＰ信託の導入および自己株式取得という具体的な実施が記載されている。 (https://komori.app/company/5975/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「「役員報酬ＢＩＰ信託口」が所有する当社株式109,000株があります。」 — 役員報酬ＢＩＰ信託を通じた株式報酬制度の継続運用が確認できる。 (https://komori.app/company/5975/filing/2016-q3)
- FY2017 再掲 「本制度は、平成29年３月末日で終了する事業年度から平成33年３月末日で終了する事業年度までの５事業年度を対象として、各事業年度の連結営業利益、ＲＯＥ等の業績達成度及び役位に応じた当社株式を取締役の退任時に役員報酬として交付する制度です。」 — 業績連動型株式報酬制度について、対象期間5事業年度、連結営業利益・ROE等との連動、上限110,000株を含む制度内容を再確認している。 (https://komori.app/company/5975/filing/2016-fy)
- FY2018 再掲 「本制度は、平成29年３月末日で終了する事業年度から平成33年３月末日で終了する事業年度までの５事業年度を対象として、各事業年度の連結営業利益、ＲＯＥ等の業績達成度及び役位に応じた当社株式を取締役の退任時に役員報酬として交付する制度です。」 — 連結営業利益、ROE等と連動する5事業年度対象の業績連動型株式報酬制度を再確認している。 (https://komori.app/company/5975/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「これらの方針にもとづき、取締役の報酬体系については、基本報酬、短期業績連動報酬、中長期業績連動報酬で構成しております。」 — 基本報酬、短期業績連動報酬、中長期業績連動報酬からなる役員報酬体系と、連結営業利益・ROE等に連動する株式報酬制度を再確認している。 (https://komori.app/company/5975/filing/2018-fy)
- 2026-05-14 前進 「本自己株式処分は、ＢＩＰ信託の期間延長に伴い、当社が三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社との間で締結する役員報酬ＢＩＰ信託契約の共同受託者である日本マスタートラスト信託銀行株式会社（役員報酬ＢＩＰ信託口）に対し、自己株式の処分を行うものであります。」 — 既存の業績連動型株式報酬制度について、ＢＩＰ信託の期間延長と305,967株の自己株式処分という具体的な継続措置を開示している。元のcanonical threadは変更しない。 (https://komori.app/company/5975/disclosure/20260512527172)
- 2026-05-14 前進 「2026 年８月末日に信託期間が満了する既存のＢＩＰ信託について 2031 年８月末日（この日が営業日でない場合には、翌営業日）まで信託期間の延長（以下「本延長」という。）を行うことにより、本制度を継続的に実施します。」 — 業績連動型株式報酬制度について、既存制度の内容を維持しつつ、ＢＩＰ信託の信託期間を2031年8月末日まで延長し、2027年3月期から2031年3月期までの5事業年度を新たな対象期間とする具体的な継続措置を示している。 (https://komori.app/company/5975/disclosure/20260512527177)
- 2026-06-02 実績引用 「2026年３月期目標値及び実績」 — 役員報酬制度に関して、連結営業利益、連結ROE、エンゲージメントおよびサステナビリティの目標値と実績を開示している。連結営業利益は目標26,000百万円に対し実績28,042百万円、連結ROEは目標8.6％に対し実績8.0％となっている。 (https://komori.app/company/5975/disclosure/20260601558020)
- FY2026 引き上げ 「2026年５月14日開催の当社取締役会決議により、本制度の対象期間を2027年３月末日で終了する事業年度から2031年３月末日で終了する事業年度まで延長することを決定しております。」 — 業績連動型株式報酬制度について、対象期間を2027年3月期から2031年3月期まで延長し、連結営業利益・ROEに加えてエンゲージメント・サステナビリティも指標としている。 (https://komori.app/company/5975/filing/2025-fy)