# 鋼材等の素材価格高騰｜東プレ（5975）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「鋼材をはじめとした素材価格の高騰に対しては、生産活動に支障をきたさぬよう、安定供給の確保を第一に、そして価格面の影響も最小限にすべく対策を講じてきております。しかし、これは、短期的に収束が期待できない重要な課題であると認識しております。」 — 素材価格高騰は既に発生している課題として、安定供給確保と価格影響の抑制を進めていると記載されている。 (https://komori.app/company/5975/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「鋼材をはじめとした素材価格の高騰に対しては、生産活動に支障をきたさぬよう、安定供給の確保を第一に、そして価格面の影響も最小限にすべく対策を講じてきております。しかし、これは、短期的に収束が期待できない重要な課題であると認識しております。」 — 素材価格高騰を継続的な重要課題と位置付け、安定供給確保と価格影響抑制の対策を再掲している。 (https://komori.app/company/5975/filing/2016-fy)
- FY2018 再掲 「鋼材をはじめとした素材価格の高騰に対しては、生産活動に支障をきたさぬよう、安定供給の確保を第一に、そして価格面の影響も最小限にすべく対策を講じてきております。しかし、これは、短期的に収束が期待できない重要な課題であると認識しております。」 — 素材価格高騰を短期収束が期待できない重要課題とし、安定供給確保と価格影響抑制の対策を継続している。 (https://komori.app/company/5975/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「鋼材をはじめとした素材価格の高騰に対しては、生産活動に支障をきたさぬよう、安定供給の確保を第一に、そして価格面の影響も最小限にすべく対策を講じてきております。しかし、これは、短期的に収束が期待できない重要な課題であると認識しております。」 — 素材価格高騰を短期収束が期待できない重要課題とし、安定供給確保と価格影響抑制の対策を継続している。 (https://komori.app/company/5975/filing/2018-fy)
- FY2022-Q3 顕在化 「セグメント利益（営業利益）は、冷凍車の台数減や材料価格高騰の影響により、42億３千８百万円、前年同期比６億８千７百万円の減益（13.9%減）となりました。」 — 材料価格高騰が定温物流関連事業のセグメント利益に実際に影響し、前年同期比13.9％の減益要因となった。 (https://komori.app/company/5975/filing/2021-q3)
- FY2023-Q1 顕在化 「セグメント利益（営業利益）は、材料価格高騰などの影響もあり、２億７千５百万円、前年同期比12億４千３百万円の減益（81.8％減）となりました。」 — 材料価格高騰が定温物流関連事業のセグメント利益に実際に影響し、前年同期比81.8％の減益要因となった。 (https://komori.app/company/5975/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 顕在化 「空調機器部門におきましては、材料価格が高騰しているものの、部材不足がほぼ解消されたため、おおむね予定通りの生産を行うことができ、売上、営業利益ともに前年同期を上回りました。」 — 材料価格の高騰が引き続き発生している一方、空調機器部門では部材不足のほぼ解消により予定通りの生産ができ、売上・営業利益は前年同期を上回った。 (https://komori.app/company/5975/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 顕在化 「セグメント利益（営業利益）は、材料価格高騰の影響などにより、16億５百万円、前年同期比26億３千２百万円の減益（62.1％減）となりました。」 — 材料価格高騰が定温物流関連事業のセグメント利益に実際に影響し、前年同期比62.1％の減益要因となった。 (https://komori.app/company/5975/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 対処 「空調機器部門におきましては、半導体業界向け産業用送風機の受注追加や、材料価格高騰について、価格転嫁に一定の理解を得ることができたことなどにより、売上、営業利益ともに前年同期を上回りました。」 — 材料価格の高騰は継続しているものの、価格転嫁について一定の理解を得たことなどにより、空調機器部門の売上・営業利益は前年同期を上回った。 (https://komori.app/company/5975/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 対処 「セグメント利益（営業利益）は、売上原価の増加について、価格転嫁に一定の理解を得ることができたことなどにより、13億８千８百万円、前年同期比３億９千４百万円の増益（39.7％増）となりました。」 — 材料価格等による売上原価の増加に対し、価格転嫁について一定の理解を得たことなどにより、定温物流関連事業のセグメント利益が前年同期比39.7％増加した。 (https://komori.app/company/5975/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 対処 「セグメント利益（営業利益）は、価格転嫁に一定の理解を得ることができたことなどにより、24億９千３百万円、前年同期比10億７千２百万円の増益（75.5％増）となりました。」 — 材料価格等による売上原価の増加に対し、価格転嫁について一定の理解を得たことなどにより、定温物流関連事業のセグメント利益が前年同期比75.5％増加した。 (https://komori.app/company/5975/filing/2023-q3)
- FY2025-H1 対処 「セグメント利益（営業利益）は、価格転嫁について一定の理解を得られたことなどにより、36億８千７百万円、前年同期比22億９千９百万円の増益（165.6％増）となりました。」 — 材料価格等による原価上昇に対し、価格転嫁について一定の理解を得たことなどにより、定温物流関連事業の利益が前年同期を上回った。 (https://komori.app/company/5975/filing/2024-h1)
- FY2026-H1 顕在化 「一方、販促費や原材料等の上昇により、営業利益は前年同期を下回りました。」 — 原材料等の上昇が電子機器部門の営業利益を前年同期比で押し下げる要因として実際に現れた。 (https://komori.app/company/5975/filing/2025-h1)
- 2026-05-14 顕在化 「一方、原材料費などの上昇により、営業利益は前期を下回りました。」 — 原材料費等の上昇が電子機器部門の営業利益を前期比で押し下げる要因として記載されている。 (https://komori.app/company/5975/disclosure/20260319585514)
- FY2026 再掲 「鋼材をはじめとした素材価格の高騰に対しては、生産活動に支障をきたさぬよう、安定供給の確保を第一に、そして価格面の影響も最小限にすべく対策を講じてきております。しかし、これは、短期的に収束が期待できない重要な課題であると認識しております。」 — 素材価格高騰を短期収束が期待できない重要課題とし、安定供給確保と影響抑制の対策を再確認している。 (https://komori.app/company/5975/filing/2025-fy)
- 2026-07-16 前進 「定温物流分野における脱炭素化を目指し、株式会社PXPと共同で、太陽光発電を活用した低温物流車の開発に取り組んでいます。」 — 原材料・環境対応に関する取り組みとして、電動冷凍装置や低GWP冷媒に加え、太陽光発電を活用した低温物流車の開発を具体化している。 (https://komori.app/company/5975/disclosure/20260715594066)