# 東プレ（5975） FY2025 有価証券報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5975/filing/2025-fy
提出日: 2026-06-25
対象期間: 2025-04-01 〜 2026-03-31
企業ページ: https://komori.app/company/5975
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100YHLP.pdf

## 要点

当連結会計年度の実績として、売上高や利益（経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益など）が前年より増加しており、設備投資や研究開発も実施されています。また、資本政策として自己株式の取得や配当の実施が記載されています。

## 事業

東プレグルルグループは、プレス関連製品事業と定温物流関連事業を核に、空調機器・電子機器等の製造・販売を行う企業グループです。海外拠点を含むグローバル体制のもと、部品・製品の製造・販売に加え、物流・研究・その他サービスを展開しています。中期経営計画としてサステナビリティ、ガバナンス、GHG削減を重視し、定温物流関連の高効率・低環境負荷の設備開発、BEV/FCEV対応の設備・車両対応を進めています。

## 数字

- 研究開発費: 16億円
- 設備投資: 292億円
- フリーキャッシュフロー: 186億円
- 従業員数: 6,860人

## 地域別

- 日本 / 売上高 1,941億円
- 北米 / 売上高 1,458億円
- アジア太平洋 / 売上高 2,961億円

## 前回からの変化

### サプライチェーン

本書類（2026-06-25提出）で、相模原事業所・栃木事業所・東プレ九州・Topre India等の設備投資/新設計画が具体的に言及されたほか、Topre Americaのテネシー工場・オハイオ工場、東プレ九州の久留米工場・苅田工場、栃木事業所の冷凍車第六工場など新たな製造拠点名が明示されたため、該当既存エントリへの言及追記と製造拠点の追加を行う。併せて海外販売子会社（販売チャネル側）の言及も追記した。

- + 久留米工場
- + 苅田工場
- + 冷凍車第六工場
- + Topreテネシー工場
- + Topreオハイオ工場

### 戦略的賭け

提出日2026-06-25の年次報告書で言及された既存の会社ベットへの追記（海外拠点、Topre India投資、衝突対応材料・CAE、ヒートポンプ/電動冷凍、三池工業子会社、東プレ九州・東プレ東海の言及）に加え、同書類で新たに具体化された各工場の設備投資計画および物流・空調/加工技術（ER-system、新型GBS、全館空調、AI、ホットスタンプ）を新規追加する。

- + 相模原事業所金型増設計画
- + 冷凍車第六工場新設
- + 東プレ九州久留米苅田投資計画
- + Topre Americaテネシー工場投資
- + Topre Americaオハイオ工場投資
- + ER-system冷凍装置の市場導入拡大
- + 新型GBSの高効率化開発
- + 全館空調システムの開発継続
- + AI活用による業務効率化
- + ホットスタンプ加工技術の高度化

### 製品

本書類（提出日2026-06-25）では、既存の製品カテゴリとして自動車向けプレス部品、プレス用金型、冷凍車・冷蔵車関連機器、REALFORCE関連、組込みタッチパネルモニター、GBS（新型）やホットスタンプ加工技術高度化に関する言及があった。一方で、新たに電動車両向け冷凍装置ER-system、乾燥モード付ヒートポンプ冷凍装置、全館空調システム、高断熱物流機器（ラストワンマイル対応）の個別製品・ソリューションが具体名付きで登場したため、該当を追加した。

- + 全館空調システム
- + BEV/FCEV対応冷凍装置ER-system
- + 乾燥モード付ヒートポンプ冷凍装置
- + 高断熱物流機器ラストワンマイル対応

### 技術

2026-06-25提出書類では、プレス関連の構造解析やホットスタンプ加工高度化、品質・安全管理、DX/データ基盤、また定温物流領域の全館空調プラットフォームや電動化を含む冷凍装置群（ER-system、新型GBS、乾燥モード付ヒートポンプ冷凍）等が技術として明示された。あわせて、既存正準エントリのうちCAE解析、ホットスタンプ高度化、品質管理、安全管理、物流DX/データ分析基盤、およびGBS関連にも再言及が確認できる。

- + 高強度材車体構造設計解析
- + 鉄アルミマルチマテリアル設計
- + 全館空調システムのプラットフォーム
- + ER-system冷凍装置
- + 乾燥モード付ヒートポンプ冷凍
- + 高断熱ラストワンマイル物流機器

### ケイパビリティ構築

提出日2026-06-25の年次有価証券報告書において、既存の技術援助契約（广州東昇機械有限公司、FSD Group）および東プレ東海株式会社の子会社化に関する記載が再掲されている。また、人材戦略として多様性・人材育成・働きやすい環境整備、および健康経営優良法人の認定取得が新たに明示され、社内能力構築（人的資本経営）として追加追跡する。

- + 人的資本経営の推進

### 規制ポジショニング

最新提出書類（2026-06-25）では、既存の「内部統制委員会と部会体制」について言及が更新された。加えて、TCFD対応（気候関連開示）、2050年度GHG削減目標（Scope1+2/Scope3を含む）、委任型執行役員制度の導入、指名委員会の年1回以上開催といったガバナンス・ESG方針に関する新規の明示事項が確認されたため、新規エントリを追加する。

- + TCFDに基づく気候関連開示
- + 2050年GHG削減目標
- + 委任型執行役員制度
- + 指名委員会の年1回以上開催

## 会社自身の言葉

### 設備投資・投資案件/拠点（工場名・投資総額・着手/完了）

- 「東プレ九州株式会社 久留米工場・苅田工場: 総額 5,897 百万円」 — 東プレ九州の久留米工場・苅田工場に関する投資総額
- 「Topre America Corporation テネシー工場: 総額 21,872百万円、着手 2024年5月」 — Topre Americaのテネシー工場に関する投資総額等
- 「Topre America Oハイオ工場: 7,065百万円、着手 2024年2月」 — Topre Americaのオハイオ工場に関する投資総額等
- 「Topre America Corporation テネシー工場: 総額 21,872 百万円、着手 2024年5月、完了 2026年5月」 — Topre Americaのテネシー工場に関する投資計画（総額・着手・完了）
- 「Topre India Private Limited: 2,134 百万円、着手 2025年8月、完了 2027年3月」 — Topre Indiaの投資計画（総額・着手・完了予定）
- 「栃木事業所: 冷凍車第六工場新設、総額 2,009 百万円」 — 栃木事業所での冷凍車第六工場新設（総額・投資計画）
- 「Topre America Oハイオ工場: 7,065 百万円、着手 2024年2月、完了 2026年5月」 — Topre Americaのオハイオ工場に関する投資計画（着手・完了）
- 「Topre India Private Limited: 2,134百万円、着手 2025年8月」 — Topre Indiaの投資計画（総額・着手）
- 「設備投資総額: 29,215百万円。内訳（主要拠点・設備）:」 — 当連結会計年度の設備投資総額と内訳（主要拠点・設備）
- 「相模原事業所: 自動車プレス部品用金型・生産設備等増設、投資総額 3,356 百万円、着手 2025年4月、完了 2027年3月」 — 相模原事業所の投資（自動車用プレス部品用金型・生産設備等）
- 「栃木事業所: 冷凍車第六工場新設、総額 2,009 百万円、着手 2025年4月、完了 2026年7月」 — 栃木事業所の冷凍車第六工場新設に関する投資計画（総額・着手/完了）
- 「相模原事業所: 自動車プレス部品用金型・生産設備等増設」 — 相模原事業所での自動車プレス部品用金型・生産設備等の増設
- 「東プレ九州株式会社 久留米工場・苅田工場: 総額 5,897 百万円、着手 2024年12月、完了 2026年8月」 — 東プレ九州の久留米工場・苅田工場に関する投資計画（総額・着手/完了）
- 「2026年5月14日取締役会決議、取得対象株式: 普通株式 1,155,000株、総額 2,951,025,000円、取得日: 2026年5月15日、ToSTNeT-3 での買付け」 — 自己株式取得の決議内容（取得株式数・総額・取得日・買付方法等）
- 「Topre America Corporation（米国テネシー州カルマン市）」 — Topre America（米国テネシー州カルマン市）に関する言及
- 「東普雷（佛山）汽車部件有限公司（中国 広東省佛山市）」 — 東普雷（佛山）汽車部件有限公司（拠点名）に関する言及
- 「TOPRE (THAILAND) CO., LTD.（タイ サムットプラカーン県）」 — TOPRE（THAILAND）CO., LTD.（拠点名）に関する言及
- 「Topre India Private Limited（インド グジャラート州 アーメダバード県）」 — Topre India Private Limited（拠点名）に関する言及
- 「東プレ東海株式会社（三重県員弁郡東員町、資本金490百万円、プレス関連製品事業、連結子会社、100%）」 — 東プレ東海株式会社（所在地等の概要）
- 「三池工業株式会社（神奈川県横浜市、資本金50百万円、プレス関連製品事業、連結子会社、100%）」 — 三池工業株式会社（所在地等の概要）

### 技術・製品/事業開発（冷凍・空調・プレス・解析/横断DX）

- 「BEV/FCEV対応の冷凍装置ER-systemの市場導入拡大」 — BEV/FCEV対応の冷凍装置ER-systemの市場導入拡大
- 「幅広い配送温度対応の乾燥モード付ヒートポンプ冷凍装置の機種拡大」 — 乾燥モード付ヒートポンプ冷凍装置の機種拡大
- 「定温物流関連の高効率・軽量化された新型GBSの開発」 — 新型GBSの開発（高効率・軽量化）
- 「構造解析（成形CAE・衝突CAE）における技術」 — 成形CAE・衝突CAEなどの構造解析技術
- 「新市場開拓・海外市場の拡大を目指し、定温物流関連についてはインドネシア等の東南アジア市場を中心に海外市場開拓を推進。」 — 定温物流分野での東南アジア等を中心とした海外市場開拓
- 「TCFDに基づく開示とGHG排出量削減の取り組みを公表しています。」 — TCFDに基づく開示とGHG削減の取り組みに関する言及
- 「空調機器・電子機器分野では高付加価値製品の展開と全館空調システムの開発を継続。」 — 空調機器・電子機器での高付加価値製品展開と全館空調システム開発
- 「BEV・FCEV対応の高効率冷凍装置（ER-system）や新型GBSなどの次世代技術」 — 次世代技術（BEV/FCEV対応高効率冷凍装置ER-system、新型GBS等）
- 「研究開発費は1,601百万円（今期の支出）と開示。」 — 研究開発費の金額（支出）
- 「定温物流機器（冷凍装置・冷凍車関連製品、定温物流関連事業）」 — 定温物流機器/定温物流関連事業の領域の整理
- 「ホットスタンプ加工技術の高度化」 — ホットスタンプ加工技術の高度化
- 「高断熱物流機器の開発（ラストワンマイル対応）」 — 高断熱物流機器（ラストワンマイル対応）
- 「予約・顧客管理・データ分析基盤等の横断技術の活用」 — 予約・顧客管理・データ分析基盤などの横断技術
- 「AI活用による業務効率化」 — AI活用による業務効率化
- 「事務機器用部品・プレス用金型（プレス関連製品事業）」 — 事務機器用部品・プレス用金型（プレス関連製品事業）
- 「自動車向けプレス部品（プレス関連製品事業）」 — 自動車向けプレス部品に関する言及
- 「品質管理・安全管理・環境技術（ISO関連・品質管理手法・安全管理システム・環境技術）」 — 品質管理・安全管理・環境技術（ISO/安全管理等）の言及
- 「高強度材を用いた車体構造設計・解析技術」 — 高強度材を用いた車体構造設計・解析技術
- 「全館空調システムのプラットフォーム開発（住宅向け・産業向け）」 — 全館空調システムのプラットフォーム開発（住宅・産業向け）
- 「鉄・アルミ等のマルチマテリアル構造設計技法」 — 鉄・アルミ等のマルチマテリアル構造設計技法
- 「REALFORCEブランド製品の新機能・新デザイン等の追加開発」 — REALFORCEブランド製品の新機能・新デザイン等の追加開発
- 「入力装置・組込みタッチパネルモニター等の受託開発」 — 入力装置・組込みタッチパネルモニター等の受託開発
- 「ホットスタンプ加工技術の高度化・冷凍機器の電動化・新型GBS・ヒートポンプ冷凍装置の機種拡大など。」 — ホットスタンプ高度化、冷凍機器電動化、新型GBS、ヒートポンプ冷凍装置などの開発領域

### 気候・ガバナンス/リスク管理（TCFD・GHG・内部統制・外部リスク）

- 「2050年度のGHG削減目標を明確化（Scope1+2の削減、Scope3含む）。」 — 2050年度のGHG削減目標（Scope1+2削減、Scope3含む）
- 「内部統制委員会・リスク管理部会を設置し、コンプライアンス・財務報告・リスク管理を統括。」 — 内部統制委員会・リスク管理部会による統括体制
- 「移転価格税制を含む税制・規制動向、規制強化・新規規制の影響リスクを認識。」 — 移転価格税制を含む税制・規制動向による影響リスクの認識
- 「為替変動リスクが存在。財務面でヘッジ方針を設定、デリバティブ取引を活用してリスクを管理。」 — 為替変動リスクに対するヘッジ方針・デリバティブ活用
- 「気候変動・パンデミック・人口動態・労働市場変化等の影響が想定され、サプライチェーン・生産計画の柔軟性・防災体制の整備が課題。」 — 気候変動・パンデミック等を含むサプライチェーン/生産計画の課題認識
- 「鋼材をはじめとする原材料価格の高騰が生産活動に影響。安定供給確保を最優先とした対策を実施。」 — 鋼材等の原材料価格高騰による生産影響への対策方針
- 「米国の貿易政策・中東情勢の地政学的緊張・資源市場の変動などが企業活動に影響する可能性があります。」 — 米国の貿易政策や中東情勢等が企業活動に影響しうる旨
- 「世界経済の不確実性・景気循環・技術代替の進展・消費者マインドの変動が需要に影響。」 — 世界経済の不確実性や需要への影響（景気循環・技術代替等）

### 資本政策・配当/契約・組織/人材（技術援助、M&A、ガバナンス機関、人材戦略）

- 「2025年度は中間配当40円・期末配当60円の合計100円/株。」 — 当該年度の配当（中間40円・期末60円、合計100円/株）
- 「技術援助契約（相手方：广州東昇機械有限公司・FSD Group）を含む技術提供・ノウハウ実施許諾の契約が存在。」 — 技術援助契約（广州東昇機械有限公司・FSD Group）を含む技術提供/ノウハウ実施許諾
- 「コスト低減・生産性向上・DX・自動化・物流効率化に向けた取り組みを推進。」 — コスト低減・生産性向上・DX/自動化・物流効率化への取り組み
- 「人材戦略は「多様性を活かした組織づくり」「人材育成」「働きやすい環境整備」を柱とする。従業員の採用・育成、健康経営・福利厚生の推進、ダイバーシティ施策を推進。女性活躍・育児休業の取得実績・復帰率を公表。健康経営優良法人の認定を取得。」 — 人材戦略（多様性・人材育成・働きやすい環境整備、女性活躍/育児休業等）
- 「関連するM&A・子会社化の実績: 東プレ東海・東プレ九州等の買収・吸収合併・清算・資本提携等の履歴あり。」 — 関連するM&A・子会社化等の履歴
- 「執行役員11名を含む委任型執行役員制度を2024年6月に導入。」 — 委任型執行役員制度の導入（執行役員11名を含む）
- 「日産自動車㈱、トヨタ自動車㈱、本田技研工業㈱、三菱UFJフィナンシャル・グループ、みずほFG、りそなHD、神戸製鋼所、日本ハム、岡三証券グループ、ダイワハウス等が関連情報として名指しされています（取引関係・株式保有関係を含む）。」 — 関連情報として具体の企業名が挙げられていること（取引関係・株式保有等を含む）
- 「指名委員会は年1回以上開催。」 — 指名委員会の開催頻度（年1回以上）