# 東プレ（5975） 2026年3月期 決算短信[日本基準](連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5975/disclosure/20260319585514
種別: 決算
開示日: 2026-05-14
Komoriの読み（0-100）: 49
企業ページ: https://komori.app/company/5975

## 何が変わったか

売上高は小幅に増えた一方、営業利益は減少しました。ただし、為替影響などで経常利益と最終利益は大幅に増加し、次期は増収ながら営業減益を見込んでいます。

## 会社が挙げた理由

経常利益の増加は、外貨建て債権の評価による為替影響などによるものです。売上高・営業利益については、米国・中国での物量増加、国内での物量減少、冷凍車の販売台数増加、工事延期・中止、原材料費上昇などが挙げられています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":378815,"unit":"百万円","yoy_pct":1.4}
- 営業利益: {"value":28042,"unit":"百万円","yoy_pct":-2.1}
- 経常利益: {"value":35780,"unit":"百万円","yoy_pct":30.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":18561,"unit":"百万円","yoy_pct":31.2}
- １株当たり当期純利益: 374.49円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"not_disclosed","前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":389387,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":247283,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":35162,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-16600,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-12069,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":62204,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":3920,"unit":"億円","yoy_pct":3.5},"営業利益":{"value":230,"unit":"億円","yoy_pct":-18},"経常利益":{"value":240,"unit":"億円","yoy_pct":-32.9},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":150,"unit":"億円","yoy_pct":-19.2}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":85,"revised_forecast":100,"change":15,"change_rate":17.6,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":23899,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":6711,"unit":"百万円","対象資産":[{"対象":"三池工業株式会社","value":3069,"unit":"百万円"},{"対象":"東普雷（佛山）汽車部件有限公司","value":2860,"unit":"百万円"},{"対象":"広州三池汽車配件有限公司","value":781,"unit":"百万円"}]}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":181,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":892,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":1,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除売却損","value":128,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":6711,"unit":"百万円"},{"項目":"事業構造改善引当金繰入額","value":55,"unit":"百万円"},{"項目":"事業整理損","value":211,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":1,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。『該当事項はありません』と記載。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":[]},"除外":{"社数":1,"社名":["PT. TOPRE INDONESIA AUTOPARTS"]},"持分法適用範囲からの除外":{"社数":1,"社名":["AAPICO Mitsuike (Thailand)CO., Ltd."]}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: {"value":54021,"unit":"千株"}
- 期末自己株式数: {"value":4603,"unit":"千株"}
- 業績の増減要因: 経常利益は外貨建て債権の評価による為替影響などで増加。プレス関連製品事業は米国・中国で物量が増加した一方、国内で物量が減少。定温物流関連事業は冷凍車、特に中型車の販売台数が増加。その他事業は空調機器の工事延期・中止、電子機器の国内販売台数減少、OEM製品の販売台数増加、原材料費上昇など。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年3月期 決算短信」で、対象期間は「自 2025年４月１日 至 2026年３月31日」です。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「「売上高…前期比…1.4％増、営業利益…前期比…2.1％減」「経常利益は…30.7％増」「親会社株主に帰属する当期純利益は…31.2％増」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は「378,815百万円」「1.4％増」、営業利益は「28,042百万円」「2.1％減」です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「28,042百万円」、経常利益「35,780百万円」、親会社株主に帰属する当期純利益「18,561百万円」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 減少を見込む（原文: 「「2027年３月期…営業利益230億円（前期比18.0％減）」。当期営業利益は「280億４千２百万円」です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「前期分は「１株当たり配当額…35.00円」および「50.00円」、今期分は「40.00円」および「60.00円」と記載されています。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「「減損損失6,711百万円」「事業整理損211百万円」「特別損失合計7,109百万円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております」および当期の減損損失合計「6,711百万円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「プレス関連製品事業「12.7％減」、定温物流関連事業「24.2％増」、その他「3.5％減」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「前期の売上高は「373,568百万円」、営業利益は「28,648百万円」、当期は売上高「378,815百万円」、営業利益「28,042百万円」です。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは前期「52,246百万円」、当期「35,162百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 為替（原文: 「「経常利益は、外貨建て債権の評価による為替影響などにより…前期比84億１百万円の増益」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「セグメントごとに「売上高」「セグメント利益」と「前期比」が記載され、要因として「物量が増加」「物量減少」「販売台数が増加」「原材料費などの上昇」などが記載されています。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部要因として「米国の貿易政策」「中東情勢」「不安定な為替変動」「工事延期及び中止」「市況影響」「原材料費などの上昇」、自社施策として「拡販」「ラインナップの拡充及び海外市場向け製品の強化」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績は「増収」「減益となりました」、見通しは「需要増を見込んでおり」「堅調に推移するとみております」「予定しております」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「自 2025年４月１日 至 2026年３月31日」、売上高「378,815百万円」、営業利益「28,042百万円」、次期予想「2027年３月期」など。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の貿易政策の動向、中東情勢等の地政学リスクの高まり、不安定な為替変動」「自動車業界全体の再編が加速」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「売上高3,788億１千５百万円、前期比…1.4％増」「営業利益280億４千２百万円、前期比…2.1％減」と記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「（会計上の見積りの変更）該当事項はありません」「（会計方針の変更）該当事項はありません」。修正再表示の記載もありません。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」。」）