# 収益認識に関する会計基準の将来適用｜トーアミ（5973）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「平成34年３月期の期首から適用します。」 — 収益認識に関する会計基準及び適用指針を平成34年3月期の期首から適用する予定とし、連結財務諸表への影響額は評価中としている。 (https://komori.app/company/5973/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「2022年３月期の期首から適用します。」 — 収益認識に関する会計基準及び適用指針を2022年3月期の期首から適用する予定を継続している。影響額は引き続き評価中である。 (https://komori.app/company/5973/filing/2018-fy)
- FY2020 再掲 「2022年３月期の期首から適用します。」 — 収益認識に関する会計基準等を2022年3月期の期首から適用する予定を継続している。連結財務諸表への影響額は現時点で評価中である。 (https://komori.app/company/5973/filing/2019-fy)
- FY2021 再掲 「2022年３月期の期首から適用します。」 — 収益認識に関する会計基準等を2022年3月期の期首から適用する予定を継続している。影響額は現時点で評価中である。 (https://komori.app/company/5973/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 達成 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」 — 2022年3月期の期首から適用予定としていた収益認識会計基準等を、当第1四半期連結会計期間の期首から実際に適用した。売上高、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益への影響はなく、利益剰余金の期首残高への影響もない。 (https://komori.app/company/5973/filing/2021-q1)
- FY2022-Q3 再掲 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」 — 2022年３月期の期首から適用予定としていた収益認識会計基準等の適用を継続して開示している。適用による売上高、利益及び利益剰余金への影響はないとしている。 (https://komori.app/company/5973/filing/2021-q3)
- FY2022 再掲 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当連結会計年度の期首から適用し」 — 2022年3月期の期首から適用予定としていた収益認識会計基準等を、通期の連結財務諸表でも適用している。適用による売上高、利益及び利益剰余金への影響はない。 (https://komori.app/company/5973/filing/2021-fy)
- FY2023 再掲 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第83期の期首から適用しており」 — 2022年3月期の期首から適用した収益認識会計基準等を、当期の主要な経営指標及び財務諸表でも継続して適用している。 (https://komori.app/company/5973/filing/2022-fy)
- FY2024 再掲 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第83期の期首から適用しており」 — 2022年3月期の期首から適用した収益認識会計基準等を継続して適用している。 (https://komori.app/company/5973/filing/2023-fy)