# トーソー（5956） 2026年３月期　決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5956/disclosure/20260513527633
種別: 決算
開示日: 2026-05-13
Komoriの読み（0-100）: 48
企業ページ: https://komori.app/company/5956

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高が小幅に増え、営業利益や純利益は大幅に増加しました。年間配当は15円50銭に増えましたが、2027年3月期は営業利益・純利益の減益と年間配当13円を予想しています。

## 会社が挙げた理由

非住宅分野や海外販売は伸び悩んだものの、積極的な新製品投入や価格改定により国内住宅市場での販売が好調に推移したこと、原価低減活動や価格改定により売上総利益率が上昇したことが増益要因です。一方、今後は新設住宅着工戸数の減少、人手不足、資材価格・原材料・エネルギー価格の高騰、為替変動などにより厳しい事業環境が続くとしています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":23253,"unit":"百万円","yoy_pct":2}
- 営業利益: {"value":955,"unit":"百万円","yoy_pct":28}
- 経常利益: {"value":983,"unit":"百万円","yoy_pct":27.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":671,"unit":"百万円","yoy_pct":34.2}
- １株当たり当期純利益: 75円78銭
- 売上高営業利益率: {"当期":4.1,"前期":3.3,"unit":"％"}
- 自己資本比率: {"当期末":68.3,"前期末":66.2,"unit":"％"}
- 総資産: {"value":23070,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":15850,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":679,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-897,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":708,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":4099,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":23500,"unit":"百万円","yoy_pct":1.1},"営業利益":{"value":850,"unit":"百万円","yoy_pct":-11},"経常利益":{"value":870,"unit":"百万円","yoy_pct":-11.5},"純利益":{"value":560,"unit":"百万円","yoy_pct":-16.6}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":15.5,"revised_forecast":13,"change":-2.5,"change_rate":-16.1,"unit":"円"}
- 配当性向: {"当期":20.5,"予想":20.6,"unit":"％"}
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":672612,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":7344,"unit":"千円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":1777,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":15581,"unit":"千円"},{"項目":"損害賠償金収入","value":12576,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":776,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産除却損","value":384,"unit":"千円"},{"項目":"減損損失","value":7344,"unit":"千円"},{"項目":"製品補償損失","value":140000,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"―社","除外":"―社","社名":"―"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: {"value":10000000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":1162774,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 非住宅分野および海外販売が伸び悩んだものの、積極的な新製品投入や価格改定等により国内住宅市場での販売が好調に推移したこと、原価低減活動や価格改定等により売上総利益率が上昇したこと。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年３月期 決算短信」で、業績の対象期間は「2025年４月１日～2026年３月31日」です。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「2026年３月期 決算短信」と記載され、実績は通期の連結業績として示されています。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は23,253百万円(前期比2.0％増加)、営業利益は955百万円(前期比28.0％増加)、経常利益は983百万円(前期比27.1％増加)、親会社株主に帰属する当期純利益は671百万円(前期比34.2％増加)」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前期比2.0％増、営業利益は前期比28.0％増です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益955百万円、経常利益983百万円、親会社株主に帰属する当期純利益671百万円と記載されています。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 減少を見込む（原文: 「2026年３月期の営業利益は955百万円、2027年３月期の通期営業利益予想は850百万円（対前期増減率△11.0％）です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 減配（原文: 「2026年３月期の年間配当金合計は15.50円、2027年３月期(予想)は13.00円です。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失は「製品補償損失140,000千円」など合計148,505千円です。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書に「減損損失 7,344」と記載されています。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「室内装飾関連事業のセグメント利益は前期比31.2％増、その他は前期比45.9％減です。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上高営業利益率は2026年３月期4.1％、2025年３月期3.3％です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「68.3％（前期末66.2％）」です。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フローは、679百万円の収入(前連結会計年度は457百万円の収入)」と記載されています。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「原価低減活動や価格改定等が寄与しました」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「積極的な新製品投入や価格改定等により…販売が好調」「原価低減活動や価格改定等が寄与」と記載されています。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「新製品投入や価格改定等」「原価低減活動や価格改定等」「新製品展示会…を開催」「製品の拡販を行いました」と記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績については「となりました」、見通しについては「回復基調にて推移すると見込まれる」「状況が続くと想定されます」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年４月１日～2026年３月31日」の期間と、売上高23,253百万円、営業利益955百万円などの数値が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の通商政策」「原材料・エネルギー価格の高騰、為替変動」「新設住宅着工戸数の減少」「人手不足や資材価格上昇」と記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当期は「2025年４月１日～2026年３月31日」、前期は「2024年４月１日～2025年３月31日」と記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「①会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「②①以外の会計方針の変更：無」「③会計上の見積りの変更：無」「④修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」と記載されています。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 説明会のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト向け）」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文および添付資料に受注高・受注残高の項目の記載はありません。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「新製品展示会『トーソーLab.』を全国19都市で開催」と記載されています。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「『Vision2025』第３フェーズ（2024～2026年度）の２年目」「第３フェーズでは、引き続き３つの重点施策…を推進」と記載されています。」）