# 成熟市場での競争激化とエネルギー変革への対応遅れ｜リンナイ（5947）の変遷 Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5947/threads/03b96d93e35b 企業ページ: https://komori.app/company/5947 ## 経過 - FY2016 初出 「当社グループがさらなる新技術の開発、サービス体制の向上を達成しても、将来にわたって当業界において優位性を維持・発揮し、一定の地位を確保・継続できるという保証はなく、その結果、当社グループの売上、収益が低下する可能性があり得ます。」 — 国内の成熟市場や中国・東南アジアでの競争に加え、電気エネルギー等の技術・エネルギー構造の変化への対応遅れをリスクとしている。 (https://komori.app/company/5947/filing/2015-fy) - FY2017-Q1 顕在化 「新設住宅着工戸数の増加に伴い、新築向けのビルトインコンロや給湯単能機などが伸長し、日本の売上高は402億87百万円（前年同期比8.0％増）となりましたが、賃貸向けなどの安価品増加によって高付加価値商品への販売シフトが弱まり、営業利益は33億52百万円（前年同期比16.0％減）となりました。」 — 国内で安価品が増加し、高付加価値商品への販売シフトが弱まった結果、日本セグメントの営業利益が前年同期比16.0％減となった。 (https://komori.app/company/5947/filing/2016-q1) - FY2017-Q2 顕在化 「賃貸住宅の増加を背景に給湯単能機の売上が伸長したほか、買替向けのラインアップを拡充した食器洗い乾燥機、当社の独自性の強い商品であるガス衣類乾燥機やハイブリッド給湯・暖房システム「ＥＣＯ ＯＮＥ（エコワン）」が好調で、日本の売上高は864億72百万円（前年同期比6.3％増）となりましたが、安価品の販売増によって高付加価値商品の販売比率が減少し、営業利益は82億79百万円（前年同期比11.2％減）となりました。」 — 安価品の販売増により高付加価値商品の販売比率が減少し、日本の営業利益が前年同期比11.2％減となる形で、競争・商品構成上のリスクが引き続き業績に現れた。 (https://komori.app/company/5947/filing/2016-q2) - FY2017-Q3 顕在化 「販売面につきましては、円高の影響を受けたものの、中国やアメリカでの給湯器販売が順調であったことや、株式会社ガスターを連結子会社化したことによる売上加算などによって増収となりました。損益面につきましては、国内において安価品の比率が増加したことや厨房・暖房機器の数量が伸び悩むなど、当社の営業利益は減益となりました。この結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高2,433億47百万円（前年同期比2.8％増）、営業利益260億47百万円（前年同期比2.3％減）となりました。」 — 国内で安価品の比率が増加し、厨房・暖房機器の数量も伸び悩んだ結果、連結営業利益が前年同期比2.3％減となった。高付加価値商品へのシフトや成熟市場での競争に関するリスクが引き続き業績に現れている。 (https://komori.app/company/5947/filing/2016-q3) - FY2017 顕在化 「日本の売上高は1,890億36百万円（前期比5.7％増）となりましたが、安価品の販売増によって高付加価値商品の販売比率が減少し、営業利益は223億5百万円（前期比3.1％減）となりました。」 — 安価品の販売増による高付加価値商品の販売比率低下が、日本の営業利益前期比3.1％減として通期業績に現れた。 (https://komori.app/company/5947/filing/2016-fy) - FY2018-Q1 顕在化 「給湯分野において高効率ボイラーの販売が伸長するなど、韓国の売上高は84億30百万円（前年同期比5.1％増）となりましたが、厨房分野では、テーブルコンロ販売での競争激化によって営業利益は2億22百万円（前年同期比0.2％減）となりました。」 — 韓国の厨房分野でテーブルコンロ販売の競争激化が実際に発生し、営業利益が前年同期比0.2％減となった。競争激化が業績に現れている。 (https://komori.app/company/5947/filing/2017-q1) - FY2018-Q2 顕在化 「テーブルコンロの市場縮小やビルトインコンロでの競争激化によってコンロの販売数が低下していること、一部の販売ルートで給湯器の売上が減少したことなどによって、日本の売上高は842億2百万円（前年同期比2.6％減）、営業利益は76億71百万円（前年同期比7.3％減）となりました。」 — 国内でテーブルコンロ市場の縮小とビルトインコンロの競争激化が販売数低下として現れ、日本の売上高は前年同期比2.6％減、営業利益は同7.3％減となった。 (https://komori.app/company/5947/filing/2017-q2) - FY2018-Q3 顕在化 「このような状況のもと、当社グループは中期経営計画「進化と継承 ２０１７」の最終年度にあたり、企業文化や精神を継承するとともに、社会に役立つ新しい商品やサービスを創出するためのビジネスモデルを進化させるべく事業活動を進めてまいりました。販売面につきましては、中国やアメリカでの給湯器販売が順調であったことで増収となりましたが、損益面では、原材料費が増加したことに加え、国内で高付加価値商品が伸び悩んだことなどによって、当社グループの営業利益は減益となりました。 テーブルコンロの市場縮小やビルトインコンロでの競争激化によってコンロの販売数が低下していること、一部の販売ルートで給湯器の売上が減少したことなどによって、日本の売上高は1,396億35百万円（前年同期比1.0％減）、営業利益は原材料費の増加により152億81百万円（前年同期比9.1％減）となりました。」 — 国内でテーブルコンロ市場が縮小し、ビルトインコンロの競争激化や高付加価値商品の伸び悩みが販売・利益の減少として現れた。連結営業利益も前年同期比4.5％減となった。 (https://komori.app/company/5947/filing/2017-q3) - FY2018 顕在化 「テーブルコンロの市場縮小やビルトインコンロでの競争激化によってコンロの販売数が減少していることや、一部の販売ルートで給湯器の売上が減少したことなどによって、日本の売上高は1,867億79百万円（前期比1.2％減）、営業利益は原材料費の増加により182億28百万円（前期比18.3％減）となりました。」 — 国内の市場縮小・競争激化と高付加価値商品の伸び悩みが、国内売上高1.2％減、営業利益18.3％減として通期業績に現れた。 (https://komori.app/company/5947/filing/2017-fy) - FY2019-Q1 顕在化 「主力商品である給湯暖房機、ふろ給湯器やビルトインコンロの販売が市場の伸び悩みや他社との競争激化によって減少し、日本の売上高は386億44百万円（前年同期比3.1％減）、営業利益は26億14百万円（前年同期比29.8％減）となりました。」 — 国内市場の伸び悩みと他社との競争激化が主力商品の販売減少として現れ、日本の売上高は前年同期比3.1％減、営業利益は同29.8％減となった。 (https://komori.app/company/5947/filing/2018-q1) - FY2019-Q2 顕在化 「主力商品である給湯暖房機、ふろ給湯器やビルトインコンロの販売が市場の伸び悩みや他社との競争激化によって減少し、日本の売上高は817億36百万円（前年同期比2.9％減）、営業利益は64億22百万円（前年同期比16.3％減）となりました。」 — 国内市場の伸び悩みと他社との競争激化が主力商品の販売減少として現れ、日本の売上高は前年同期比2.9％減、営業利益は同16.3％減となった。 (https://komori.app/company/5947/filing/2018-q2) - FY2019-Q3 顕在化 「主力商品である給湯暖房機、ふろ給湯器、ビルトインコンロの市場が伸び悩んだことや、給湯器全般において他社との競争が激しく販売が減少したことで、日本の売上高は1,362億4百万円（前年同期比2.5％減）、営業利益は140億90百万円（前年同期比7.8％減）となりました。」 — 国内で主力商品の市場伸び悩みと給湯器全般の競争激化が販売減少として現れ、日本の売上高は前年同期比2.5％減、営業利益は同7.8％減となった。 (https://komori.app/company/5947/filing/2018-q3) - FY2019 顕在化 「主力商品である給湯暖房機、ふろ給湯器、ビルトインコンロの市場が伸び悩んだことや、給湯器全般において他社との競争が激しく販売が減少したことで、日本の売上高は1,808億21百万円（前期比3.2％減）、営業利益は173億90百万円（前期比4.6％減）となりました。」 — 国内の成熟市場での伸び悩み・競争激化が主力商品の販売減少として現れ、日本の売上高・営業利益がともに減少した。 (https://komori.app/company/5947/filing/2018-fy) - FY2020-Q1 顕在化 「給湯機器の市場縮小によって給湯単能機やふろ給湯器の販売が減少し、日本の売上高は385億33百万円（前年同期比0.3％減）となりましたが、昨年、新商品を発売したビルトインコンロや衣類乾燥機のコスト改善効果により営業利益は32億19百万円（前年同期比23.2％増）となりました。」 — 国内の給湯機器市場縮小が給湯単能機・ふろ給湯器の販売減少として実際に現れた。 (https://komori.app/company/5947/filing/2019-q1) - FY2020 悪化 「国内は既に成熟化しており、数社が競合しております。更には、昨今の電力・ガス販売の自由化に伴うパートナーの変化及びインターネット直販の拡大等により流通は大きな変革期にあります。」 — 成熟市場での競争に加え、電力・ガス自由化に伴うパートナー変化やインターネット直販の拡大による流通構造の変化を新たな市場リスクとして具体化している。 (https://komori.app/company/5947/filing/2019-fy) - FY2021 悪化 「また脱炭素社会に向けた取り組みやデジタル化の動きも加速していくことも予測され、ガスコンロやガス給湯機器などの既存事業だけでは、今後の成長は厳しくなることが予想されます。」 — 成熟市場での競争・流通変革に加え、脱炭素化とデジタル化の加速により、既存のガスコンロ・ガス給湯機器だけでは成長が厳しくなるとの認識を明示している。 (https://komori.app/company/5947/filing/2020-fy) - FY2022 悪化 「国内外の状況を踏まえ、以下を事業全体のリスクとして認識しております。(1)新製品開発と販売戦略の不成功による、売上・利益の減少、投資の未回収 (2)新規市場開拓の不成功、新規事業の不成功」 — 成熟した国内市場、流通構造の変化、海外での競争を背景に、新製品・販売戦略、新規市場開拓、新規事業が不成功となる場合の売上・利益減少や投資未回収を、事業全体のリスクとして明確化している。 (https://komori.app/company/5947/filing/2021-fy) - FY2023-Q2 悪化 「当第２四半期連結累計期間における世界経済は、新型コロナウイルス感染症拡大による制限緩和が進む中、継続的な原材料・エネルギー価格の高騰やサプライチェーンの混乱に加え、ウクライナ情勢の長期化、インフレーションの進行や金利上昇等、不透明感の強さが増しております。」 — 感染症による制限緩和が進む一方、ウクライナ情勢の長期化、インフレ、金利上昇が加わり、世界経済の不透明感がさらに増している。 (https://komori.app/company/5947/filing/2022-q2) - FY2024-Q1 顕在化 「販売面につきましては、物価や金利上昇による需要鈍化に加え、供給遅延解消に向け販売が拡大していた前年との比較で、減収となりました。損益面につきましては、原材料価格等の費用増に一服感が出てきたものの、販売数量の減少及び販売構成比における高付加価値商品の減速により、当社グループの営業利益は減益となりました。」 — 物価・金利上昇による需要鈍化、販売数量減少、高付加価値商品の販売構成比の減速が、グループの減収減益として実際に現れている。 (https://komori.app/company/5947/filing/2023-q1) - FY2024-Q2 悪化 「当第２四半期連結累計期間の業績は、販売面につきましては、物価や金利上昇による市況鈍化が継続し、消費マインドが冷え込んだことで、減収となりました。損益面につきましては、販売数量の減少、販売構成比における高付加価値商品の減速及び減産調整の継続により当社グループの営業利益は減益となりました。」 — 物価・金利上昇による市況鈍化と消費マインドの冷え込みが継続し、販売数量・高付加価値商品の減速および減産調整により、売上高は前年同期比0.9％減、営業利益は同47.0％減となった。 (https://komori.app/company/5947/filing/2023-q2) - FY2024-Q3 顕在化 「当第３四半期連結累計期間の業績は、販売面につきましては、世界的な物価上昇や一部地域での金利の高止まりにより、引続き消費マインドが低調に推移したことで減収となりました。」 — 物価上昇や金利の高止まりによる消費マインドの低調さが、グループの減収として実際に現れている。 (https://komori.app/company/5947/filing/2023-q3) - FY2024 顕在化 「当連結会計年度の業績は、販売面につきましては、世界的な物価上昇や一部地域での金利の高止まりにより消費マインドが低迷し、自社・流通在庫が高水準で推移しておりましたが、下期にかけて解消に向かい、増収となりました。損益面につきましても、在庫水準の適正化に伴い、生産体制を例年水準に戻したことや価格改定効果の浸透などにより大きく回復しましたが、上期のマイナスを挽回するに至らず、当社グループの営業利益は減益となりました。」 — 物価・金利高止まりによる消費マインド低迷と在庫高水準が実際に発生し、通期営業利益は前期比5.0％減となった。 (https://komori.app/company/5947/filing/2023-fy)