# リンナイ（5947） 2026年3月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5947/disclosure/20260508520936
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-05-12
Komoriの読み（0-100）: 63
企業ページ: https://komori.app/company/5947

## 何が変わったか

2026年3月期の連結実績を公表し、売上高・営業利益・経常利益・純利益がいずれも前期を上回った。あわせて、2027年3月期の第2四半期累計および通期の業績予想を新たに示した。

## 会社が挙げた理由

今後は、中東情勢を発端とする部品調達リスクや原材料高騰など厳しい事業環境が続くと想定している。一方で、国内の重点商品の拡販や新製品投入、米国など海外市場での販売拡大を進めるとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":231000,"通期":500000},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"6.7％（対前年同四半期）","通期":"6.3％（対前期）"},"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":19600,"通期":50500},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"△13.8％（対前年同四半期）","通期":"△0.1％（対前期）"},"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":21400,"通期":54100},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"△15.3％（対前年同四半期）","通期":"△6.2％（対前期）"},"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":13000,"通期":36300},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"△18.3％（対前年同四半期）","通期":"0.4％（対前期）"},"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":94.15,"通期":262.91},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2027年3月期
- 対象期間: 第２四半期累計と通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2026年3月期実績（連結）：売上高470,392百万円、営業利益50,531百万円、経常利益57,686百万円、親会社株主に帰属する当期純利益36,160百万円、１株当たり当期純利益259.96円
- 修正の理由: 今後の事業環境は、中東情勢を発端とする部品調達リスクの高まりや原材料高騰など、極めて厳しい状況が継続すると想定している。一方、国内では重点商品の拡販と新製品投入、海外では米国の給湯器市場などでの販売拡大に注力する。
- 特別損失の内容と金額: 特別損失合計525百万円（減損損失96百万円、固定資産圧縮損365百万円、埋蔵文化財発掘調査費63百万円）
- 配当予想の修正: 修正の記載なし。2027年3月期の年間配当予想は106.00円（中間53.00円、期末53.00円）
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「第2四半期（累計）」および「通期」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「売上高「前期比6.3％増」、営業利益「前期比0.1％減」、経常利益「前期比6.2％減」、親会社株主に帰属する当期純利益「前期比0.4％増」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「売上高「6.3％増」、営業利益「△0.1％」、経常利益「△6.2％」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題「決算短信〔日本基準〕（連結）」および「2027年3月期の連結業績予想」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「経常利益「54,100百万円、前期比△6.2％」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「売上高「500,000百万円、前期比6.3％増」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失合計525百万円」「減損損失96百万円」「固定資産圧縮損365百万円」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 価格・コスト（原文: 「「世界的な部品調達リスクの高まりや原材料の高騰など、当社グループを取り巻く事業環境は極めて厳しい状況が継続するものと想定」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「アメリカ」「中国」「ガス衣類乾燥機」「エアバブル商材」「ハイブリッド給湯・暖房システム『ＥＣＯ ＯＮＥ』」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「部品調達リスクの高まりや原材料の高騰」「重点商品の拡販普及」「戦略的な新製品投入」「米国では…市場の伸長」「中国では経済停滞による消費低迷」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「業績予想の説明では各要因が列挙されているが、要因別の影響額は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「部品調達リスクの高まりや原材料の高騰」および「重点商品の…拡販普及」「戦略的な新製品投入」「継続的な固定費管理・生産性向上」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「販売拡大に注力いたします」「高い利益率の維持に努めてまいります」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「事業環境は極めて厳しい状況が継続するものと想定」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「重点商品の拡販普及」「戦略的な新製品投入」「部品調達リスク」「原材料の高騰」「固定費管理・生産性向上」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更も一因（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」「新規1社…ＭＴインダストリアル株式会社」および「当連結会計年度における連結損益計算書に含まれる被取得企業の業績は含まれておりません」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「「戦略的な新製品投入に力を入れ」「販売拡大に注力いたします」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「今後の見通しおよび中期経営計画に、工場再編・撤退・拠点整理の記載はない。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2026年5月12日」および対象期間「2026年4月1日～2027年3月31日」」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 前回予想なし（原文: 「「３．2027年3月期の連結業績予想」および前回予想の公表日の記載なし」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「「依然不確実性が高く、現時点では合理的な算定が困難であることから、本業績予想には織り込んでおりません」」）