# ノーリツ（5943） 2025年12月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5943/disclosure/20260204546634
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-02-10
Komoriの読み（0-100）: 67
企業ページ: https://komori.app/company/5943

## 何が変わったか

2025年12月期の連結決算実績を開示した。売上高はほぼ横ばいで、営業利益・経常利益は増加した一方、親会社株主に帰属する当期純利益は減少した。

## 会社が挙げた理由

国内では年初の価格改定、環境配慮型・高付加価値商品の販売拡大、原価率改善が増収増益に寄与した。海外では、中国の市況低迷に合わせた費用コントロール、北米での機器販売好調による黒字化、豪州での販売好調などを挙げている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 対象決算期: 2025年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高202,204百万円、営業利益2,395百万円、経常利益3,579百万円、親会社株主に帰属する当期純利益4,383百万円、１株当たり当期純利益94.89円
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 固定資産処分損94百万円、ゴルフ会員権評価損2百万円、特別損失合計96百万円
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「当社グループは中期経営計画『Ｖプラン26』の最終年度を迎えます。」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「「売上高…（前年比0.1％減）、営業利益…（同79.5％増）、経常利益…（同54.9％増）、親会社株主に帰属する当期純利益…（同23.4％減）」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「「売上高2,020億49百万円（前年比0.1％減）」「営業利益43億円（同79.5％増）」「経常利益55億44百万円（同54.9％増）」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題「2025年12月期　決算短信〔日本基準〕（連結）」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「営業利益43億円（同79.5％増）」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「「売上高2,020億49百万円（前年比0.1％減）」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「連結損益計算書の「親会社株主に帰属する当期純利益」は前連結会計年度4,383百万円、当連結会計年度3,358百万円。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失　固定資産処分損94」「ゴルフ会員権評価損2」「特別損失合計96」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 価格・コスト（原文: 「「年初の価格改定と環境配慮型商品および高付加価値商品の販売拡大、原価率改善が効を奏し増収増益」「売上の減少に合わせた費用のコントロールにより利益が増加」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「自然冷媒ハイブリッド給湯機『HP HB R290』」「高級タイプの新製品『PROGRE』」「中国エリア」「北米エリア」「豪州エリア」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「年初の価格改定」「環境配慮型商品および高付加価値商品の販売拡大」「原価率改善」「費用のコントロール」「北米エリアにおいては…いずれも好調」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「要因の説明はあるが、価格改定、商品販売拡大、原価率改善等について個別の影響額は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「中国エリアにおいては、市況低迷が継続」「年初の価格改定」「販売拡大」「原価率改善」「費用のコントロール」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「当連結会計年度」「年初の価格改定」などの時期は示されているが、要因別の金額・比率は記載されていない。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「固定費削減の継続により収益の安定化を図ります」「原価改善の継続で安定成長を維持してまいります」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「「営業利益43億円」「経常利益55億44百万円」「特別利益合計95百万円」「特別損失合計96百万円」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「『国内事業』、『海外事業』の２つを報告セグメントとしております。」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「「戦略投資の拡大と資本政策」を重点戦略として掲げているが、上振れ分との関係は記載されていない。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を検討中（原文: 「「国内事業は住宅向け温水分野偏重構造の変革」「事業ポートフォリオの変革」」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期に言及なし（原文: 「「2025年12月期　決算短信」の通期実績が記載されている一方、通期予想の修正に関する記述はない。」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当に言及なし（原文: 「財務活動の実績として「配当金の支払額32億79百万円」は記載されているが、配当予想の修正に関する記述はない。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「依然として先行きの不透明な状況が続くと予想されます」「黒字継続を目指します」「販売拡大を図ります」」）