# 経営効率の改善を伴う安定的な収益成長｜ＬＩＸＩＬ（5938）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「イノベーションとテクノロジーリーダーシップを重視した新しい事業モデルをスタートし、安定した収益力のある成長を目指しております。」 — 成長だけでなく、安定した収益力と経営効率の改善を組み合わせた目標として表現。 (https://komori.app/company/5938/filing/2015-fy)
- FY2017-Q3 前進 「一方、利益面では、コストダウンなどによる粗利率の改善に加え、販管費においてはマーケティング・販促費用は増加したもののその他の固定費の削減に努めたことから、事業利益は738億９百万円（前年同四半期比9.3％増）と増益になりました。」 — 売上収益は減少した一方、コストダウン、粗利率改善、固定費削減により事業利益が前年同期比9.3％増となり、収益成長に向けた測定可能な前進を示している。 (https://komori.app/company/5938/filing/2016-q3)
- FY2017 前進 「利益面においては、ＣＭ等の販促費用の増加があったものの、ＧＲＯＨＥブランドをはじめとする高粗利商品の拡販に加え、国内外でのコスト削減等が寄与した結果、事業利益は883億12百万円（前年同期比26.0％増）と増益となりました。」 — 高粗利商品の拡販と国内外のコスト削減により、事業利益が前年同期比26.0％増となり、収益性改善が数値で示された。 (https://komori.app/company/5938/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 前進 「当第１四半期連結累計期間の業績は、売上収益は前連結会計年度における子会社の売却に伴う減少があったものの、国内・海外ともに水回り商品が好調に推移したことなどから4,318億78百万円（前年同四半期比1.2％増）、事業利益は増収効果による粗利増に加え、前連結会計年度に引き続き強固なコストダウン施策を推進した結果187億６百万円（前年同四半期比27.1％増）と増収増益となりました。」 — 水回り商品の好調とコストダウン施策により、売上収益が前年同期比1.2％増、事業利益が同27.1％増となった。 (https://komori.app/company/5938/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 悪化 「売上収益は前連結会計年度における子会社の売却に伴う減少があったものの、国内・海外ともに水回り商品が好調に推移したことなどから8,099億12百万円（前年同四半期比1.7％増）と増収となりました。一方、利益面においては増収効果による粗利増に加え、前連結会計年度に引き続き強固なコストダウン施策を推進したものの、マーケティング費用やＩＴ費用などの先行投資による販管費の増加により事業利益は406億57百万円（前年同四半期比4.5％減）と減益となりました。」 — 売上収益は増加した一方、マーケティング費用・IT費用などの先行投資により事業利益は前年同期比4.5％減となり、直前年度及び第1四半期までの増益基調から変化した。 (https://komori.app/company/5938/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 悪化 「このような環境のもと、当第３四半期連結累計期間の業績は、売上収益は前連結会計年度に子会社を売却したことによる影響があったものの、積極的なマーケティング活動が功を奏し国内外とも引き続き水回り商品が好調に推移したことなどから１兆2,504億85百万円（前年同四半期比2.4％増）と増収となりました。一方、利益面においては増収効果や継続的なコストダウンによる粗利増があったものの、売上増に伴う物流費の増加に加え、マーケティング費用やＩＴシステム償却費などの先行投資による販管費の大幅な増加などがあり事業利益は686億38百万円（前年同四半期比10.5％減）と減益となりました。」 — 売上収益は前年同期比2.4％増となった一方、物流費、マーケティング費用及びITシステム償却費などの先行投資により事業利益は同10.5％減となり、利益面の悪化が続いている。 (https://komori.app/company/5938/filing/2017-q3)
- FY2018 悪化 「利益面においては、増収効果や継続的なコストダウンによる粗利増があったものの、原材料価格の上昇に加え、売上増に伴う物流費の増加、マーケティング費用やＩＴシステム償却費などの先行投資による販管費の大幅な増加などがあり事業利益は753億19百万円（前年同期比16.1％減）と減益となりました。」 — 売上収益は1.9％増となった一方、事業利益は16.1％減となり、収益性の悪化が通期実績として確認された。 (https://komori.app/company/5938/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 悪化 「当第１四半期連結累計期間の売上収益は3,971億35百万円（前年同四半期比1.1％増）と若干の増収となりました。一方で、事業利益は65億60百万円（前年同四半期比65.1％減）、営業利益は65億55百万円（前年同四半期比64.9％減）、税引前四半期利益は65億55百万円（前年同四半期比63.5％減）とそれぞれ大幅な減益となりました。」 — 売上収益は増加した一方、事業利益は前年同期比65.1％減となった。国内新取引制度・新組織体制への移行コスト、海外マーケティング投資、人件費増及び商品ミックスの変化が利益低下要因として記載されている。 (https://komori.app/company/5938/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 悪化 「このような環境のもと、当第２四半期連結累計期間の売上収益は、8,881億96百万円（前年同四半期比0.2％減）と若干の減収となりました。また、事業利益は137億90百万円（前年同四半期比66.1％減）、営業利益は147億８百万円（前年同四半期比2.5％減）とそれぞれ減益となりました。」 — 第２四半期累計では売上収益が0.2％減、事業利益が66.1％減となり、親会社所有者帰属四半期損失も86億29百万円となった。 (https://komori.app/company/5938/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 悪化 「このような環境のもと、当第３四半期連結累計期間の売上収益は、１兆3,811億86百万円（前年同四半期比0.8％増）と若干の増収となりました。一方、利益面においては、事業利益は371億46百万円（前年同四半期比45.8％減）、営業利益は382億85百万円（前年同四半期比18.9％減）、税引前四半期利益は362億９百万円（前年同四半期比17.2％減）とそれぞれ減益となりました。」 — 第3四半期累計では増収に対して事業利益が前年同期比45.8％減となり、収益性の悪化が継続している。一方、第3四半期会計期間のハウジングテクノロジー事業では利益改善も生じている。 (https://komori.app/company/5938/filing/2018-q3)
- FY2019 悪化 「利益面においては、国内事業の増収効果や継続的なコストダウンによる粗利増、販管費の抑制策などが功を奏したものの、海外事業におけるペルマスティリーザ社の業績悪化に伴う今後の物件完成までに要する工事コストの損失引当や貸倒引当金の計上等により、事業利益は127億98百万円（前年同期比83.2％減）と大幅な減益となりました。」 — 国内事業の回復やコスト削減があった一方、事業利益は前年同期比83.2％減となり、親会社所有者帰属当期損失は521億93百万円となった。 (https://komori.app/company/5938/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 前進 「一方で、事業利益は前年同四半期比で2.5倍と大幅な増益となりました。これは、国内事業の増収効果に加えて、特にハウジングテクノロジー事業における粗利率の改善や、国内・海外ともに販管費を抑制したことによるものなどであります。」 — 国内事業の増収、ハウジングテクノロジー事業の粗利率改善及び販管費抑制により、事業利益が前年同四半期比2.5倍となった。 (https://komori.app/company/5938/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 前進 「事業利益は前年同四半期比で2.5倍と大幅な増益となりました。これは、国内事業の増収効果に加えて、特に国内のハウジングテクノロジー事業における生産効率の改善などによるものであります。」 — 国内事業の増収とハウジングテクノロジー事業の生産効率改善により、事業利益が前年同四半期比2.5倍となった。 (https://komori.app/company/5938/filing/2019-q2)
- FY2020-Q2 再定義 「上記の通り当第２四半期連結累計期間については堅調な経営状況となりましたが、下半期以降は国内における新設住宅着工戸数の減少による需要減が予想されており、引き続き外部環境の変化に左右されにくい事業体質へと転換を図る必要があります。」 — 安定的な収益成長に向けた課題を、国内住宅需要の変動に左右されにくい事業体質への転換という方向で明示している。 (https://komori.app/company/5938/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 前進 「事業利益は517億28百万円（前年同四半期比39.3％増）」 — 国内の価格改定・原価改善や生産効率向上、海外のセールスミックス変化・コスト削減により、第３四半期累計の事業利益が前年同期比39.3％増となった。 (https://komori.app/company/5938/filing/2019-q3)
- FY2020 前進 「事業利益は585億76百万円（前年同期比7.5％増）と増益となりました。」 — コストダウン、価格改定、生産効率改善などにより、通期の事業利益が前年同期比7.5％増となった。 (https://komori.app/company/5938/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 悪化 「当第１四半期連結累計期間の売上収益は3,104億58百万円（前年同四半期比14.6％減）と減収となりました。また、利益面においては、26億33百万円の事業損失（前年同四半期は104億69百万円の事業利益）」 — 新型コロナウイルス感染症、新設住宅着工の減少及び海外ロックダウン等により、売上収益が14.6％減少し、事業利益が前年同期の利益から26億33百万円の損失へ転じた。 (https://komori.app/company/5938/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 悪化 「また、利益面においては、事業利益は153億71百万円（前年同四半期比54.8％減）、営業利益は119億76百万円（前年同四半期比64.3％減）、税引前四半期利益は106億78百万円（前年同四半期比75.6％減）とそれぞれ大幅な減益となりました。」 — 第2四半期連結累計期間では、売上収益が前年同期比13.0％減、事業利益が同54.8％減となった。一方、第2四半期会計期間からは回復基調との説明もある。 (https://komori.app/company/5938/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 前進 「当第３四半期連結累計期間の売上収益は１兆355億９百万円（前年同四半期比9.9％減）と減収となりました。また、利益面においては、事業利益は452億20百万円（前年同四半期比13.8％減）となりました。売上収益の減少及び操業度の低下による粗利減の影響が大きかったものの、粗利率は昨年より継続して取り組んでいる取引価格の改定効果、及び商品ミックスの良化などにより0.3ポイント増の33.8％と改善をみせたことに加え、販管費はコロナ状況下での経費節減方策の実施、及び業務効率の向上などにより前年同期比で約275億円の削減となりました。その結果、事業利益率は前年同期比で0.2ポイント減となる4.4％にまで回復いたしました。」 — 累計では減収減益が続く一方、取引価格改定・商品ミックス改善・販管費約275億円削減により粗利率33.8％、事業利益率4.4％まで回復し、収益性改善の具体的な進展を示した。 (https://komori.app/company/5938/filing/2020-q3)
- FY2021 前進 「当連結会計年度における当社グループの業績は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響による経済活動の停止により上半期に大きく落ち込み、下半期において海外事業、特に米国と欧州を中心に需要の回復がみられたものの、売上収益は１兆3,782億55百万円（前年同期比9.0％減）と減収となりました。利益面においては、国内事業における継続的な粗利率改善活動の効果に加え、従業員の生産性向上を図る各種施策やコロナ禍における経費抑制策等による販売費及び一般管理費の削減により減収の影響を補うことができた結果、事業利益は572億88百万円（前年同期比9.6％増）と増益となりました。」 — 減収環境下でも粗利率改善、生産性向上及び販管費削減により事業利益を前年同期比9.6％増とし、利益率は3.5％から4.2％へ改善した。 (https://komori.app/company/5938/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 前進 「事業利益については、ウォーターテクノロジー事業における好調な欧米市場及び国内のリフォーム商材の増収効果に加え、生産性向上を通じた販管費の削減などにより第１四半期連結累計期間としては過去最高の230億76百万円となりました。前年同四半期比で257億９百万円の増益であります。その結果、事業利益率は7.5ポイント改善して6.7％に上昇、売上総利益率は5.0ポイント改善して36.2％に上昇いたしました。また、販管費比率は2.5ポイント改善しております。」 — 生産性向上及び販管費削減などにより、第1四半期連結累計期間の事業利益が過去最高の230億76百万円、事業利益率が6.7％となった。 (https://komori.app/company/5938/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 前進 「また、利益面においては、事業利益は372億71百万円（前年同四半期比2.4倍）、営業利益は371億61百万円（前年同四半期比3.1倍）、税引前四半期利益は355億93百万円（前年同四半期比3.3倍）となり、新型コロナウイルス感染症拡大の影響が最も顕著であった前年同四半期に比して大幅な増益となりました。」 — 前年同期比で事業利益が2.4倍、営業利益が3.1倍、税引前四半期利益が3.3倍となり、収益性・利益成長の回復が数値で示された。 (https://komori.app/company/5938/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 前進 「事業利益については、引き続き資材価格や輸送費の高騰、感染再拡大による部品調達難などの悪化要素があったものの、ウォーターテクノロジー事業における欧米市場を中心とした旺盛な需要に加え、国内外における販売価格の見直しや販管費の削減に努めた結果、前年同四半期比36.6％増の617億51百万円と増益となりました。その結果、事業利益率は前年同期比で1.4ポイント改善して5.7％に上昇、売上総利益率は1.0ポイント改善して34.8％に上昇いたしました。また、販管費比率は0.4ポイント改善しております。」 — 旺盛な海外需要、販売価格の見直し及び販管費削減により、事業利益が前年同期比36.6％増、事業利益率が5.7％となり、収益性改善が進んだ。 (https://komori.app/company/5938/filing/2021-q3)
- FY2022 前進 「この意味では、数年来取り組んできた様々な構造改革の結果、体質としては中期目標指標として目指してきた事業利益率7.5％を達成できるレベルまでには変革を進めることができたのではないかと考えております。」 — 事業利益率の実績は4.5％にとどまった一方、構造改革の結果として、7.5％を達成できる事業体質の水準まで変革したとの認識を示している。 (https://komori.app/company/5938/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 悪化 「一方で、利益面においては、事業利益は69億77百万円（前年同四半期比69.8％減）、営業利益は120億67百万円（前年同四半期比49.6％減）、継続事業からの税引前四半期利益は120億31百万円（前年同四半期比47.5％減）とそれぞれ減益となりました。」 — 売上収益は前年同四半期比4.2％増となった一方、インフレーション、円安、原材料・物流費及び欧米の物流ひっ迫により、事業利益は69.8％減となった。価格改定等の効果は当四半期では限定的で、成果の本格化は当連結会計年度の下期以降を見込んでいる。 (https://komori.app/company/5938/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 悪化 「一方で、利益面においては、事業利益は61億56百万円（前年同四半期比83.5％減）、営業利益は100億39百万円（前年同四半期比73.0％減）、継続事業からの税引前四半期利益は99億95百万円（前年同四半期比71.9％減）とそれぞれ減益となりました。」 — 増収となった一方、事業利益が前年同四半期比83.5％減となり、持続的な利益成長・収益性改善に対する業績面の悪化が示された。 (https://komori.app/company/5938/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 その他 「このような環境のもと、当第３四半期連結累計期間の売上収益は１兆1,238億17百万円（前年同四半期比4.6％増）と増収となりました。一方で、利益面においては、事業利益は209億97百万円（前年同四半期比66.0％減）」 — 第3四半期累計では増収となった一方、事業利益は前年同期比66.0％減と大幅な減益が続いた。ただし、直近3か月では国内の販売価格適正化などにより収益性が徐々に回復したと説明している。 (https://komori.app/company/5938/filing/2022-q3)
- FY2023 悪化 「売上収益は、円安の進行や価格改定などにより前年同期比674億円増の１兆4,960億円となった一方で、事業利益はコストの上昇と価格改定の間のタイムラグにより通期ではコスト高の全てを期中に賄うことができず、前年同期比391億円減の257億円と増収減益となりました。」 — 増収を確保した一方、事業利益は前年同期比60.3％減、事業利益率は4.5％から1.7％へ低下した。 (https://komori.app/company/5938/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 悪化 「また、利益面においては、事業利益は37億44百万円（前年同四半期比46.3％減）、営業利益は前年同四半期に計上した土地等の資産の譲渡益が剥落した影響があったことなどから24億25百万円（前年同四半期比79.9％減）、継続事業からの税引前四半期利益は有利子負債の増加に伴う金融費用の増加などもあり１億49百万円（前年同四半期比97.8％減）とそれぞれ大幅な減益となりました。」 — 第1四半期は事業利益が前年同期比46.3％減となり、事業利益の持続的成長・収益性改善に対する業績面の悪化が続いている。 (https://komori.app/company/5938/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 その他 「このような環境のもと、当第２四半期連結累計期間の売上収益は7,322億49百万円（前年同四半期比0.1％減）と僅かながら減収となりました。また、利益面においては、事業利益は88億39百万円（前年同四半期比43.6％増）と増益に転じたものの、営業利益は前年同四半期に計上した土地等の資産の処分益が剥落した影響があったことなどから66億31百万円（前年同四半期比33.9％減）、継続事業からの税引前四半期利益は有利子負債の増加及び金利上昇に伴う金融費用の増加などもあり26億45百万円（前年同四半期比73.5％減）とそれぞれ減益となりました。」 — 事業利益は前年同期比43.6％増に転じた一方、営業利益及び税引前四半期利益は、資産処分益の剥落や有利子負債・金利上昇に伴う金融費用増加により減益となった。 (https://komori.app/company/5938/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 再掲 「このような環境のもと、当第３四半期連結累計期間の売上収益は１兆1,229億38百万円（前年同四半期比0.1％減）と僅かながら減収となりました。また、利益面においては、事業利益は266億13百万円（前年同四半期比26.7％増）、営業利益は254億59百万円（前年同四半期比5.0％増）と増益に転じたものの、継続事業からの税引前四半期利益は有利子負債の増加及び金利上昇に伴う金融費用の増加などもあり191億76百万円（前年同四半期比10.5％減）と減益となりました。」 — 累計の事業利益は前年同期比26.7％増、営業利益は5.0％増に転じた一方、有利子負債の増加及び金利上昇に伴う金融費用の増加により税引前四半期利益は10.5％減となった。 (https://komori.app/company/5938/filing/2023-q3)
- FY2024 悪化 「利益面においても、国内・海外とも引き続き構造改革や販売価格の適正化、収益性改善の施策などの実行に努めたものの、資材・エネルギー及び部品価格の高止まりによるコスト増加に加え、特に海外事業における需要の軟化や市況低迷などによる減収の影響を補いきれず、事業利益は231億62百万円（前年同期比10.0％減）と減益となりました。」 — 価格改定や構造改革を進めたものの、海外需要の軟化とコスト高により通期事業利益は前年同期比10.0％減、事業利益率は1.6％となった。 (https://komori.app/company/5938/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 前進 「また、利益面においても、事業利益は105億11百万円（前年同期比18.9％増）、営業利益は98億80百万円（前年同期比49.0％増）とそれぞれ増益、利息負担の増加などにより金融費用が増加したものの、税引前中間利益も40億87百万円（前年同期比54.5％増）の増益となりました。」 — 中間期の事業利益、営業利益及び税引前中間利益が前年同期比で増加し、収益性改善の進展を数値で示している。ただし、法人所得税費用の増加により親会社帰属中間損失となった。 (https://komori.app/company/5938/filing/2024-h1)
- FY2025 前進 「利益面については、資材・エネルギー及び部品価格の高止まりによるコスト増加があったものの、主に国内において販売価格の適正化に努めたことや欧州を中心とした売上の改善、構造改革によるコスト削減効果などもあり、事業利益は313億37百万円（前年同期比35.3％増）と増益となりました。」 — 販売価格の適正化、欧州売上の改善、構造改革によるコスト削減により、通期事業利益が前年同期比35.3％増の313億37百万円となった。 (https://komori.app/company/5938/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 前進 「利益面においては、欧州における売上回復や国内事業におけるリフォーム売上成長により、事業利益は168億62百万円（前年同期比60.4％増）、営業利益は114億７百万円（前年同期比15.5％増）とそれぞれ増益、為替変動の影響などにより金融費用が増加したものの、継続事業からの税引前中間利益も44億59百万円（前年同期比9.1％増）と増益となりました。」 — 欧州売上の回復と国内リフォーム売上の成長により、事業利益が前年同期比60.4％増となった。 (https://komori.app/company/5938/filing/2025-h1)
- 2026-04-30 前進 「利益面については、資材・エネルギー及び部品価格の高止まりによるコスト増加があったものの、主に国内において販売価格の適正化に努めたことや欧州を中心とした売上の改善、構造改革によるコスト削減効果などもあり、事業利益は385億０百万円（前年同期比22.9％増）の増益となりました。」 — 販売価格の適正化、欧州売上の改善及び構造改革によるコスト削減により、通期事業利益が前期比22.9％増となった。 (https://komori.app/company/5938/disclosure/20260428513524)
- 2026-04-30 前進 「売上収益16,000億円、事業利益450億円、最終利益120億円を予想」 — 2026年3月期の事業利益385億円の実績に続き、2027年3月期について事業利益450億円、事業利益率2.8％の増益計画を示している。 (https://komori.app/company/5938/disclosure/20260428513537)
- 2026-05-25 前進 「2026年3月期はそれぞれ2.5%、4.4倍でした。」 — 中期目標の事業利益率7.5%、ネット有利子負債EBITDA倍率3.5倍以下に対する2026年3月期実績を明示している。 (https://komori.app/company/5938/disclosure/20260522545486)
- 2026-05-25 前進 「事業利益は385億０百万円（前年同期比22.9％増）の増益となりました。」 — 通期事業利益が385億円、前年同期比22.9％増となった実績を示している。 (https://komori.app/company/5938/disclosure/20260522545488)
- 2026-06-08 前進 「2026年3月期はそれぞれ2.5%、4.4倍でした。」 — 中期目標の事業利益率7.5%およびネット有利子負債EBITDA倍率3.5倍以下に対する2026年3月期実績を示している。 (https://komori.app/company/5938/disclosure/20260605564226)
- FY2026 前進 「利益面については、資材・エネルギー及び部品価格の高止まりによるコスト増加があったものの、主に国内において販売価格の適正化に努めたことや欧州を中心とした売上の改善、構造改革によるコスト削減効果などもあり、事業利益は385億０百万円（前年同期比22.9％増）の増益となりました。」 — 販売価格の適正化、欧州売上の改善、構造改革によるコスト削減により、通期事業利益が385億円、前年同期比22.9％増となり、収益性改善が数値で示された。 (https://komori.app/company/5938/filing/2025-fy)
- 2026-07-31 悪化 「2027年３月期第1四半期     379,212     4.0      1,690    △81.3       1,762          △74.3       △881        －        △3,586       －」 — 第1四半期の事業利益が前年同期比81.3％減、営業利益が同74.3％減となり、税引前利益及び四半期利益は損失となった。 (https://komori.app/company/5938/disclosure/20260730503441)
- 2026-07-31 悪化 「1Q実績   前年同期比増収なるも事業利益・            EBITDAともに減少」 — 第1四半期は売上収益が増加した一方、事業利益17億円、EBITDA226億円となり、いずれも前年同期比で減少した。 (https://komori.app/company/5938/disclosure/20260730503452)
- 2026-08-07 悪化 「2027年３月期第1四半期     379,212     4.0      1,690    △81.3」 — 第1四半期の事業利益は前年同期比81.3％減の16億90百万円となり、収益性の四半期実績が悪化した。 (https://komori.app/company/5938/disclosure/20260805510376)
- 2026-10-30 悪化 「2027年３月期中間期      762,461    3.6      5,510    △67.3       6,374          △44.1        612         △86.3     △4,603       －」 — 売上収益は増加した一方、事業利益、営業利益、税引前利益及び中間利益は前年同期から減少し、収益性が中間期実績として悪化した。 (https://komori.app/company/5938/disclosure/20261029559567)
