# 市場・顧客ニーズの変化への対応リスク｜ＬＩＸＩＬ（5938）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「市場や業界のニーズの変化に適切に対応できなかった場合には、将来の成長と収益性を低下させ、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」 — 新商品開発を成長と収益性に直結するリスクとして整理。 (https://komori.app/company/5938/filing/2015-fy)
- FY2017-Q3 顕在化 「当第３四半期連結累計期間の業績は、売上収益は為替換算の影響や選別受注及び受注物件の本体工事の進捗遅れ、国内でのリフォーム需要の減少に加え、子会社の売却に伴う連結範囲の変動などがあったことなどから１兆3,336億72百万円（前年同四半期比7.4％減）と減収になりました。」 — 市場・顧客ニーズの変化に関するリスクのうち、国内リフォーム需要の減少が実際の減収要因として現れている。 (https://komori.app/company/5938/filing/2016-q3)
- FY2017 顕在化 「前年における省エネ住宅ポイント制度終了の反動による国内需要の減少等により、売上収益は１兆7,864億47百万円（前年同期比5.5％減）と減収となりました。」 — 制度終了の反動、需要構造の変化及び事業売却による国内需要・顧客ニーズの変化が減収として実績化した。 (https://komori.app/company/5938/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 対処 「リフォーム市場においては政府の住宅ストック循環支援事業補助金制度等による底上げにより前年からは回復基調にあります。」 — 前年度に減少要因として現れていた国内リフォーム需要について、補助金制度等により回復基調となっている。 (https://komori.app/company/5938/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「リフォーム市場においては、政府の住宅ストック循環支援事業補助金制度等による底上げなどにより前年からは回復基調にあります。」 — 前四半期に示されたリフォーム需要の回復基調が、第2四半期でも継続している。 (https://komori.app/company/5938/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「住宅投資については、新設住宅着工戸数は直近実績は減少しているものの、リフォーム市場においては、政府の住宅ストック循環支援事業補助金制度等による底上げなどにより前年からは回復基調にあります。」 — 新設住宅着工の減少と、補助金制度等によるリフォーム需要の回復という市場環境を引き続き記載している。 (https://komori.app/company/5938/filing/2017-q3)
- FY2018 再掲 「市場や業界のニーズの変化に適切に対応できなかった場合には、将来の成長と収益性を低下させ、当社グループの経営成績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」 — 市場・顧客ニーズへの対応を商品開発上の継続的なリスクとして開示し、スタートアップ企業との提携や商品プラットフォーム統一を対策としている。 (https://komori.app/company/5938/filing/2017-fy)
- FY2019-Q2 顕在化 「国内事業は主に新設住宅着工戸数の減少や自然災害等の影響によりリフォーム需要が軟調に推移した影響を受け、減収となりました。」 — 新設住宅着工の減少及び自然災害等によるリフォーム需要の軟調さが、国内事業の減収要因として実績化した。 (https://komori.app/company/5938/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 対処 「国内事業においては第２四半期連結累計期間において自然災害等の影響により需要が大きく落ち込んだものの、10月以降の建材需要の増加を受けたことに加え、期初より進めてきた新取引制度の浸透や国内販売体制の安定化などにより増収となりました。」 — 自然災害等で落ち込んだ国内需要について、10月以降の建材需要増加、新取引制度の浸透及び販売体制の安定化により回復が示された。 (https://komori.app/company/5938/filing/2018-q3)
- FY2019 対処 「当連結会計年度はペルマスティリーザ社を除く従来継続事業が予定通りに進捗した結果、特に国内事業においては新築、リフォーム双方の需要を取り込み力強い回復をみせた」 — 新築・リフォーム双方の需要を取り込み、国内事業が回復したと説明している。 (https://komori.app/company/5938/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 対処 「国内事業は前年同四半期比で増収でありました。この要因は、特にウォーターテクノロジー事業及びハウジングテクノロジー事業において、前第４四半期連結会計期間における新設住宅着工戸数の増加を背景に国内販売が好調であったことに加え、前年上半期における新取引制度の導入以降の国内販売体制の安定化や新商品の導入効果によるものなどであります。」 — 国内販売体制の安定化、新商品の導入及び新設住宅着工戸数の増加を背景に、国内事業が前年同四半期比で増収となった。 (https://komori.app/company/5938/filing/2019-q1)
- FY2020-Q3 顕在化 「当第３四半期連結会計期間に入って顕在化した消費税増税後の反動などにより増収幅は減少いたしました。」 — 消費税増税後の需要反動が国内事業の増収幅縮小として実績化した。 (https://komori.app/company/5938/filing/2019-q3)
- FY2020 顕在化 「タッチレス水栓のような衛生面・健康面に焦点を当てた商品や、ＩｏＴ技術を導入したスマート宅配ポストなどに対する需要が高まっており、中長期的にもエンドユーザーのニーズが変化していくものと考えられます。」 — 新型コロナウイルス感染症を背景に、衛生・健康及び非接触・IoT商品への需要変化が実際の市場動向として記載された。 (https://komori.app/company/5938/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 顕在化 「未だに先行きが見通しづらい環境下にはあるものの、ニューノーマル（新しい日常）への対応力を高め、事業の変革を加速させていくことは、将来への備えとなります。」 — 生活スタイルや購買行動の変化が新たな需要として現れ、タッチレス水栓、換気機能付き玄関用収納網戸、宅配ボックス及びオンライン接客への需要・対応が記載された。 (https://komori.app/company/5938/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 顕在化 「一方、海外事業についても同様に全地域において減収となったものの、第２四半期連結会計期間（７月～９月期）においては特に北米地域及び欧州・中東・アフリカ地域における小売り及びｅコマースの販売チャネルの拡充や、ニューノーマル（新しい日常）のもと消費者ニーズに応える非接触型のコロナ対応商品などが新たな需要喚起につながるなど、堅調な回復をみせております。」 — 非接触型商品や小売り・eコマースへの需要が実際の回復要因として現れ、市場・顧客ニーズの変化が継続して実績化している。 (https://komori.app/company/5938/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 対処 「当社グループは消費行動や需要の変化に迅速に対応することができたことで、特に当第３四半期連結会計期間は想定以上に好調な業績を達成することができました。」 — 消費行動・需要の変化が続く中、同社は新たな商品需要や販売チャネルの変化に迅速に対応し、第3四半期会計期間の業績が想定以上に好調だったと説明している。 (https://komori.app/company/5938/filing/2020-q3)
- FY2021 顕在化 「また、コロナ禍において、デジタル化の流れが大きく加速しております。」 — ニューノーマルにおける衛生・健康、非接触、オンライン購買及び在宅時間の増加による顧客ニーズの変化が、事業環境及び商品・サービス需要として具体化している。 (https://komori.app/company/5938/filing/2020-fy)
- FY2022-Q2 顕在化 「コロナ禍においても自宅で過ごす時間をより快適にしたいという潜在需要を的確に捉え、国内事業においては従来から取り組んでまいりました様々な体質改善に向けての施策が着実に成果として表れてきております。」 — 在宅時間を快適にしたいという顧客ニーズの変化が潜在需要として顕在化し、国内事業の施策成果につながったと説明している。 (https://komori.app/company/5938/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 顕在化 「「ニューノーマル」への対応と在宅時間が増えたことを背景とするリフォーム商材が引き続き好調で、特にリフォーム用ドア「リシェント」の売上は前年同四半期比で16％の増加、リフォーム用樹脂内窓「インプラス」は22％の増加となりました。また、「スマート宅配ポスト」は52％の増加となりました。」 — 在宅時間の増加やニューノーマルへの対応に伴う顧客ニーズの変化が、リフォーム用ドア・内窓・スマート宅配ポストの売上増として実績化している。 (https://komori.app/company/5938/filing/2021-q3)
- FY2023-Q3 顕在化 「第３四半期連結累計期間の業績は、海外事業においては引き続きサプライチェーンの寸断や米国及び中国地域での需要減退の影響を受けたものの」 — 市場・顧客ニーズの変化に関するリスクについて、米国及び中国地域での需要減退が海外事業の業績への影響として実際に現れている。 (https://komori.app/company/5938/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 顕在化 「特に海外事業は、金利上昇やインフレーションのさらなる進行を背景に、当社グループの主要市場である欧州地域を中心とした需要の減退の影響を受け、減収減益となりました。」 — 市場・顧客ニーズの変化について、欧州を中心とする需要減退が海外事業の減収減益として実際に現れている。 (https://komori.app/company/5938/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 顕在化 「また、海外事業は円安による為替換算影響があったものの、特に欧州地域における住宅市場価格の下落や追加の金利上昇に加え、インフレーションの影響などで住宅関連の投資意欲がそがれたことによる需要の減退が著しく、対前年同四半期比で減収となりました。」 — 欧州の住宅市場価格下落、金利上昇及びインフレーションによる需要減退が、海外事業の減収として実際に現れている。 (https://komori.app/company/5938/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 顕在化 「一方、海外事業は円安による為替換算影響があったものの、特に欧州地域における金利水準の高止まりに加え、インフレーションが継続している影響などで住宅関連の投資意欲がそがれたことによる需要の減退が著しく、対前年同四半期比で減収となりました。」 — 欧州の金利高止まり及びインフレーションによる住宅関連投資意欲の低下と需要減退が、海外事業の減収として実績化した。 (https://komori.app/company/5938/filing/2023-q3)
- FY2026-H1 顕在化 「海外事業では、欧州や中東・インドでの販売は好調であった一方で、米国や中国の需要低迷が継続したことに加え、前期の米国における浴槽事業譲渡に係る売上減少があったことなどから、売上収益は7,359億42百万円（前年同期比0.5％減）と減収となりました。」 — 米国・中国の需要低迷が継続し、米国浴槽事業の譲渡影響とともに海外売上の減収として実績化している。 (https://komori.app/company/5938/filing/2025-h1)
- 2026-04-30 顕在化 「米国・中国市場では低迷継続なるも」 — 米国・中国の住宅・不動産市場の低迷が継続し、海外売上や事業利益に影響していることを実績として示している。 (https://komori.app/company/5938/disclosure/20260428513537)
- 2026-05-25 顕在化 「海外事業においても、米国における継続した需要の低迷及び中国における不動産市況の低迷があった一方で、欧州における収益性の向上に加え、中東・インドの成長拡大、為替換算の影響などもあり、売上収益が改善しました。」 — 米国・中国の需要低迷が継続する一方、欧州・中東・インドなど地域ごとの差異を実績として示している。 (https://komori.app/company/5938/disclosure/20260522545488)
- 2026-10-30 顕在化 「米国・中国の住宅需要低迷継続するも、欧州・IMEA地域が堅調に推移したことより、前年比増益」 — 米国・中国の住宅需要低迷が引き続き事業環境として現れている一方、欧州・IMEA地域の堅調さにより海外事業全体は増益となっている。 (https://komori.app/company/5938/disclosure/20261029559578)