# 社内教育の拡充と自学自習風土の定着｜東洋シヤッター（5936）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「社内教育の拡充と自学自習風土の定着を通じて、強い社員、強い組織、強い会社を実現します。」 — 教育拡充と自学自習の定着を、組織能力の強化につなげる施策として掲げている。 (https://komori.app/company/5936/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「社内教育の拡充と自学自習風土の定着を通じて、強い社員、強い組織、強い会社を実現します。」 — 社内教育と自学自習風土による組織能力の強化を再確認している。 (https://komori.app/company/5936/filing/2016-fy)
- FY2018 再掲 「人材育成については、適材適所の配置と最大パフォーマンスの発揮が出来る、個別の職務開発の実施、社員一人ひとりの成長に向けた自己研鑚に励む風土を醸成します。」 — 人材育成と自己研鑽の方針を継続し、適材適所、個別の職務開発、自己研鑽の風土醸成を手段として示している。 (https://komori.app/company/5936/filing/2017-fy)
- FY2021 再掲 「人材育成については、適材適所の配置と最大パフォーマンスの発揮が出来る、個別の職務開発の実施、社員一人ひとりの成長に向けた自己研鑚に励む風土を醸成します。」 — 適材適所、個別の職務開発、自己研鑽の風土醸成による人材育成方針を継続している。 (https://komori.app/company/5936/filing/2020-fy)
- FY2022 引き上げ 「人的資本の充実に向け、実務教育によるスキル向上と、未来を担う幹部候補の育成を図る。」 — 従来の社内教育、自己研鑽、適材適所に加え、人的資本、実務教育によるスキル向上、幹部候補育成を明示している。 (https://komori.app/company/5936/filing/2021-fy)
- FY2023 前進 「総務部と別部門として教育企画課を設置し、従来の階層別教育とは別に社内専門技能に関する教育企画や各職種における年次毎の業務習得基準を策定するなど、人材育成についてその状況を適宜モニタリングし、改善に繋げてまいります。経営幹部層のサクセッションプランに関しては、社長自らが塾長となり「ひとづくりセミナー」を主宰し、次世代のリーダー育成に取り組んでおります。」 — 教育企画課の設置、職種別の習得基準、育成状況のモニタリング、社長主宰の次世代リーダー育成を具体的に記載している。 (https://komori.app/company/5936/filing/2022-fy)
- FY2024 再掲 「総務部と別部門として教育企画課を設置し、従来の階層別教育とは別に社内専門技能に関する教育企画や各職種における年次毎の業務習得基準を策定するなど、人材育成についてその状況を適宜モニタリングし、改善に繋げてまいります。経営幹部層のサクセッションプランに関しては、社長自らが塾長となり「ひとづくりセミナー」を主宰し、次世代のリーダー育成に取り組んでおります。」 — 教育企画課、職種別習得基準、育成状況のモニタリング、社長主宰の次世代リーダー育成を継続している。 (https://komori.app/company/5936/filing/2023-fy)
- FY2025 前進 「また、当社の人材育成の体系は以下のとおりです。」 — 教育企画課、職種別習得基準、モニタリング、次世代リーダー育成を継続するほか、2025年1月からリファラル採用制度を導入し1名を採用、新卒外国人を2名採用した。また、ベースアップによる約5％の賃上げも実施している。 (https://komori.app/company/5936/filing/2024-fy)
- 2026-04-27 前進 「本改定は、当社中期経営計画「TOYO ADVANCE 5」における重点施策である「成長戦略と人的資本投資への取り組み」の一環として実施するものです。設計・生産・施工分野等において、これまで蓄積してきた技術・ノウハウを次世代へ円滑に承継し、持続的な成長につなげてまいります。」 — 人的資本投資および次世代リーダー・人材育成のテーマについて、FY2025の有価証券報告書で検討事項とされていた定年延長制度が、2026年4月から定年年齢65歳として実施された。技術・ノウハウの次世代承継を目的とする具体的な制度施策が示されている。 (https://komori.app/company/5936/disclosure/20260427511660)
- 2026-06-12 前進 「リテール・メンテナンス部門
   30名増員計画に対して12名の増員（2026年4月1日時点）」 — リテール・メンテナンス部門の増員計画について、30名に対する12名の増員実績を具体的に更新している。 (https://komori.app/company/5936/disclosure/20260612569606)
- FY2026 前進 「2025年１月よりリファラル採用制度を導入し、2026年３月末までに５名の採用に至ったほか、多様性の観点から新卒の外国人採用にも挑戦し、2026年３月末までに２名が在籍しております。同時に処遇の改善策も推進し、ベースアップにより約５％の賃上げも引き続き実施しております。」 — リファラル採用による5名の採用、新卒外国人2名の在籍、約5％の賃上げという具体的な人材施策の実績を記載している。 (https://komori.app/company/5936/filing/2025-fy)