# 鋼材・原材料価格および運送コストの上昇｜アルインコ（5933）の変遷

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## 経過

- FY2022-Q1 初出 「国際的な商品市況の影響を受けて鋼材価格が上昇していることや、海外からの仕入が原材料価格や運送コスト上昇の影響を受けたことなどから、営業利益は前年同期比5.6％減の４億89百万円、経常利益は前年同期比8.7％減の６億74百万円となりました。」 — 国際商品市況による鋼材価格上昇と、海外仕入れにおける原材料価格・運送コスト上昇が発生し、営業利益・経常利益の減少要因となった。 (https://komori.app/company/5933/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 悪化 「利益面においては、国際的な商品市況の影響を受けて鋼材やアルミなどの原材料価格が上昇し続けたことや、円安や海上運賃などの海外仕入に係るコストが増加するなど、想定を大幅に上回る複数のコスト上昇要因によって営業利益が前年同期比5.5％減の９億22百万円となりました。」 — 鋼材・アルミ価格、円安、海上運賃など複数のコスト上昇が継続し、想定を大幅に上回る要因として営業利益を前年同期比5.5％減少させた。 (https://komori.app/company/5933/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 悪化 「このためこれらコスト上昇に対応すべく値上げによる利益率の改善に取り組みましたが、その後も原材料価格の上昇や円安の進行が継続したため、値上げの効果は限定され、営業利益は前年同期比38.0％減の12億67百万円となりました。」 — 原材料価格上昇や円安等に対応して値上げに取り組んだものの効果は限定的で、営業利益は前年同期比38.0％減となった。 (https://komori.app/company/5933/filing/2021-q3)
- FY2022 顕在化 「このためこれらコスト上昇に対応すべく値上げによる利益率の改善に取り組みましたが、その後も原材料価格の更なる上昇や、円安が短期間で更に進行したため、値上げの効果は限定され、営業利益は前期比56.2％減の11億19百万円となりました。」 — 原材料価格上昇や円安等のコスト上昇が実際に利益を圧迫し、値上げの効果が限定されるなか営業利益は前期比56.2％減となった。 (https://komori.app/company/5933/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 悪化 「当社グループにおいては、鋼材などの原材料価格の上昇が継続しており、加えて急速な円安によって海外からの仕入コストがさらに上昇するなか、コスト上昇に応じた販売価格の値上げに努めるとともに、建設機材関連事業における新型足場「アルバトロス」の採用ユーザー拡大に対応すべく、製品の安定供給に向けた増産を進めました。」 — 原材料価格の上昇と円安による海外仕入コストの上昇が続き、販売価格の値上げがコスト上昇に先行される状況が継続した。 (https://komori.app/company/5933/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 再掲 「当社グループにおいても、建設機材関連事業における新型足場「アルバトロス」の採用ユーザー拡大に対応した増産を進め製品の安定供給に努めるとともに、鋼材などの原材料価格上昇や急速な円安による海外からの仕入コストの上昇に対応して販売価格の値上げを行いました。」 — 原材料価格上昇と円安による海外仕入コスト上昇が継続し、販売価格の値上げで対応しているとの説明が続いた。アルバトロスの採用ユーザー拡大に対応する増産も併記された。 (https://komori.app/company/5933/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 対処 「利益面においては、仕入コストの上昇が販売価格の改定に先行する状況が徐々に改善し、建設機材関連事業や電子機器関連事業の増収効果によって営業利益は前年同期比49.7％増の18億97百万円となりました。」 — 仕入コスト上昇が販売価格改定に先行する状況は徐々に改善し、建設機材・電子機器関連事業の増収も利益改善に寄与した。 (https://komori.app/company/5933/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 対処 「為替の円安傾向や原材料価格の高止まりなどからコスト上昇圧力が続いているものの、前連結会計年度に実施した販売価格の改定が期初から寄与し、営業利益は前年同期比59.9％増の７億62百万円となりました。」 — 円安や原材料価格高止まりによるコスト上昇圧力は続いたが、前年度に実施した販売価格改定が寄与し、営業利益は前年同期比59.9％増となった。 (https://komori.app/company/5933/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 対処 「為替の円安傾向継続などコスト上昇圧力が継続しているものの、前連結会計年度に実施した販売価格の改定が期初から寄与し、営業利益は前年同期比36.4％増の13億67百万円となりました。」 — 円安等によるコスト上昇圧力は継続したが、前年度の販売価格改定が期初から寄与し、営業利益は前年同期比36.4％増となった。 (https://komori.app/company/5933/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 対処 「利益面においては、前連結会計年度に実施した販売価格の改定が期初から寄与し、営業利益は前年同期比1.0％増の19億16百万円となりました。」 — 円安や原材料価格高止まりによるコスト上昇圧力が続く中、前年度の販売価格改定が利益に寄与し、営業利益は前年同期比1.0％増となった。 (https://komori.app/company/5933/filing/2023-q3)
- FY2024 再定義 「当社グループは、主力製品である建設用仮設足場材やアルミ製昇降器具などは、鋼材やアルミニウムを主な原材料としております。また製造の過程で使用する電力を適宜調達しております。このため、不安定な国際情勢や想定以上の円安の継続などを要因として、急激な原材料価格やエネルギー価格の高騰が生じた場合、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」 — 従来の鋼材・アルミ・海外仕入コストのリスクが、電力を含むエネルギー価格リスクまで範囲を広げて整理された。 (https://komori.app/company/5933/filing/2023-fy)
- FY2025-Q1 悪化 「利益面においては、「中期経営計画2027」の策定を契機として、今後のレンタル資産の投入計画や稼働見通しを検討しレンタル資産の減価償却の方法を変更したことから、同資産の減価償却費が減少した一方で、更なる円安の進行や原材料価格の高止まりなどからコスト上昇圧力が継続し、営業利益は前年同期比27.7％減の５億50百万円となりました。」 — 減価償却費の減少があった一方で、更なる円安と原材料価格高止まりによるコスト上昇圧力が継続し、営業利益の減少要因となった。 (https://komori.app/company/5933/filing/2024-q1)
- FY2025-H1 顕在化 「利益面においては、「中期経営計画2027」の策定を契機として、今後のレンタル資産の投入計画や稼働見通しを検討し、レンタル資産の減価償却の方法を変更したことから減価償却費が減少した一方で、円安の進行や原材料価格の高止まりなどからコスト上昇圧力が継続し、営業利益は前年同期比3.9％減の13億13百万円となりました。」 — 減価償却費の減少があった一方、円安の進行と原材料価格の高止まりによるコスト上昇圧力が継続し、営業利益の減少要因として実績化した。 (https://komori.app/company/5933/filing/2024-h1)
- FY2025 悪化 「損益面では、当事業の輸入コストに影響を与える円安の進行に対応して、販売価格の見直しと仕入コスト低減に取り組みましたが、為替相場の変動幅とそのスピードが想定を上回ったため、セグメント利益は前期比61百万円減少し５億23百万円の損失となりました。」 — 販売価格見直しと仕入コスト低減に取り組んだものの、円安の変動幅・速度が想定を上回り、住宅機器関連事業の損失として影響が拡大した。 (https://komori.app/company/5933/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 再掲 「一方で、建設資材高騰や人手不足等の影響によって仮設機材の調達を“購買からレンタルへ”とする動向が継続しているものの」 — 建設資材高騰と人手不足が引き続き事業環境に影響し、仮設機材の購買からレンタルへの需要変化が継続している。 (https://komori.app/company/5933/filing/2025-h1)
- 2026-05-01 顕在化 「前期に比べて円安が進展し海外からの調達コストが上昇したものの、売上高が増加したことによって、営業利益は前期比0.8％増の22億12百万円となりました。」 — 円安進展と海外調達コスト上昇が通期のコスト要因として実績化した。 (https://komori.app/company/5933/disclosure/20260501516445)
- 2026-05-01 悪化 「原材料価格の上昇が見込まれるため価格改定を計画。また、為替は1ドル＝150円を前提とする。」 — 次期計画において原材料価格上昇が見込まれ、為替前提も明示された。 (https://komori.app/company/5933/disclosure/20260501516489)
- 2026-05-01 悪化 「資源・エネルギー価格の高騰は、住宅機器セグメントや電子機器セグメントの業績に大きな影響を及ぼしました。」 — 資源・エネルギー価格の高騰による業績影響が、住宅機器・電子機器セグメントについて明示された。 (https://komori.app/company/5933/disclosure/20260501516508)
- 2026-05-19 顕在化 「円安や資材価格の高騰による仕入コスト増加によって、海外仕入比率の高い住宅機器関連事業の利益率が低下」 — 円安と資材価格高騰による仕入コスト上昇が、住宅機器関連事業の利益率低下要因として引き続き現れた。 (https://komori.app/company/5933/disclosure/20260519540362)
- FY2026 顕在化 「利益につきましては、前期に比べて円安が進展し海外からの調達コストが上昇したものの、売上高が増加したことによって、営業利益は前期比0.8％増の22億12百万円となりました。」 — 円安進展に伴う海外調達コスト上昇が当期の利益分析において実際に発生したコスト要因として示された。 (https://komori.app/company/5933/filing/2025-fy)
- 2026-07-17 顕在化 「前年同期に比べて円安が進展したため仕入コストが上昇し、原材料価格の上昇も相まって、セグメント利益は前年同期比１億69百万円減少し１億56百万円の損失となりました。」 — 円安と原材料価格上昇による仕入コスト増加が、住宅機器関連事業の損失として実績化した。 (https://komori.app/company/5933/disclosure/20260717595946)
- 2026-07-17 顕在化 「住宅機器セグメントでは、円安の進展による仕入コストの上昇や原材料価格の上昇などにより利益は減少した。」 — 原材料価格の上昇が住宅機器セグメントの利益減少要因として実績化した。 (https://komori.app/company/5933/disclosure/20260717595972)
- 2026-10-20 顕在化 「建設資材価格の高止まりや人件費の上昇、技能労働者不足などが制約要因となり、建設計画や工事の進捗に影響が生じる状況が継続し、引き続き厳しい事業環境となりました。」 — 建設資材価格の高止まりと人件費上昇が、事業環境上のコスト・制約要因として継続した。 (https://komori.app/company/5933/disclosure/20261020553439)