# ROE向上と資産・財務の健全化｜東洋製罐グループホールディングス（5901）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「本計画においてはＲＯＥを目標とする経営指標として挙げ、その向上に取り組んでいきます。」 — 構造改革による収益改善、資産効率向上、資産・財務の健全化を通じて将来の成長投資に備えるとしている。 (https://komori.app/company/5901/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「本計画においてはＲＯＥを目標とする経営指標として挙げ、その向上に取り組んでいきます。ＲＯＥの向上には収益改善のほか資産効率向上が不可欠と認識しており、構造改革による収益改善とあわせて、資産及び財務の健全化を改めて図り、資産効率を向上させるとともに、将来の成長投資に備えます。」 — ROE向上を、構造改革による収益改善と資産・財務健全化によって進める方針を再確認している。計画全体では平成30年度ROE4.0％の数値目標も示された。 (https://komori.app/company/5901/filing/2016-fy)
- FY2018 後退 「成長戦略投資と財務の健全性を両立させる財務・資本政策を進めます。」 — 従来の第四次中期経営計画におけるROE4.0％目標は中止された第五次計画では明示されず、成長投資と財務健全性の両立という表現に置き換わった。 (https://komori.app/company/5901/filing/2017-fy)
- FY2021 引き上げ 「2021年度から５ヶ年の「中期経営計画２０２５」では、最終年度である2025年度に、売上高8,500億円、営業利益500億円、EBITDA1,100億円、ROE５％の達成等を数値目標として掲げております。」 — ROEについて、新たな中期計画で2025年度5％という数値目標を掲げた。 (https://komori.app/company/5901/filing/2020-fy)
- FY2023 引き上げ 「「資本収益性向上に向けた取り組み２０２７」では、「中期経営計画２０２５」の延長上の営業利益目標を設定するとともに自己資本の圧縮を進めることで、2027年度に株主資本コストを上回るROE8％以上の達成を目指します。」 — 従来の中期経営計画2025におけるROE5％目標に加え、2027年度ROE8％以上という、より高い資本収益性目標を設定した。 (https://komori.app/company/5901/filing/2022-fy)
- 2026-05-14 実績引用 「2026年３月期                8.1」 — 2026年3月期の自己資本利益率を8.1％と実績として示した。2027年度ROE8％以上という既存目標について、達成とは記載していない。 (https://komori.app/company/5901/disclosure/20260513527928)
- 2026-05-14 引き上げ 「財務目標は、2030年度にROE8％以上、EBITDA 1,300億円（2025年度対比237億円増加）とし」 — ROE8％以上を2030年度の財務目標として掲げ、従来の2027年度ROE8％以上の目標を2030年度まで継続する計画としている。 (https://komori.app/company/5901/disclosure/20260513528182)
- 2026-05-29 再掲 「DOE4%および2027年度までの自己株式取得による株主還元を行い、継続的にROE8%以上を目指します。」 — 2027年度ROE8％以上の資本収益性目標を、資本政策および中期経営計画2030と結び付けて再掲している。 (https://komori.app/company/5901/disclosure/20260528552226)