# 東洋製罐グループホールディングス（5901） 2024年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5901/disclosure/20240514595095
種別: 決算
開示日: 2024-05-14
Komoriの読み（0-100）: 61
企業ページ: https://komori.app/company/5901

## 何が変わったか

2024年3月期は、売上高が4.9％増、営業利益が357.6％増となり、業績が大幅に改善した。2025年3月期は売上高がほぼ横ばいの一方、営業利益は6.3％増、年間配当は91円を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

包装容器事業を中心に原材料価格高騰分の転嫁を進めたこと、為替の影響、原材料・エネルギー価格等の高騰に対する売価転嫁やコストダウンに努めたことが主な理由。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年4月1日〜2024年3月31日
- 売上高: {"value":950663,"unit":"百万円","yoy_pct":4.9}
- 営業利益: {"value":33850,"unit":"百万円","yoy_pct":357.6}
- 経常利益: {"value":38740,"unit":"百万円","yoy_pct":181.3}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":23083,"unit":"百万円","yoy_pct":122.7}
- １株当たり当期純利益: 130円15銭
- 売上高営業利益率: 3.6%（前期0.8%）
- 自己資本比率: {"当期末":"56.4%","前期末":"55.2%"}
- 総資産: {"value":1180233,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":697132,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":64582,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-52435,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-27811,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":83249,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":950000,"unit":"百万円","yoy_pct":-0.1},"営業利益":{"value":36000,"unit":"百万円","yoy_pct":6.3},"経常利益":{"value":39000,"unit":"百万円","yoy_pct":0.7},"純利益":{"value":27500,"unit":"百万円","yoy_pct":19.1}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":90,"revised_forecast":91,"change":1,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: 69.2%（2025年3月期予想57.4%）
- 株主還元方針: 総還元性向80%を目安、連結配当性向50%以上を目安、1株当たり46円を下限として段階的に引き上げる。2023年度から2027年度までの5年間累計で約1,000億円の自己株式を取得する方針。
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: {"所在地別セグメント":[{"地域":"日本","value":741312,"unit":"百万円","yoy_pct":6},{"地域":"アジア","value":76262,"unit":"百万円","yoy_pct":3.2},{"地域":"その他","value":133088,"unit":"百万円","yoy_pct":0.3}],"顧客所在地別":{"日本":{"value":695155,"unit":"百万円"},"アジア":{"value":129109,"unit":"百万円"},"その他":{"value":126398,"unit":"百万円"}}}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":55402,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"金額":5988,"unit":"百万円","対象資産":["東洋エアゾール工業㈱筑波工場のエアゾール製品製造設備及び一般充填製造設備等","東洋エアゾール工業㈱三重工場のエアゾール製品製造設備及び一般充填製造設備等","東罐興業㈱のプラスチック製品製造設備等"]}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"投資有価証券売却益","value":1588,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"減損損失","value":5988,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"社名":"－"}
- 重要な後発事象: 2024年5月14日開催の取締役会で、自己株式17,000,000株、取得価額総額300億円を上限とする自己株式取得を決議。取得期間は2024年5月15日から2025年3月31日。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 175862162
- 期末自己株式数: 2298879
- 業績の増減要因: 包装容器事業を中心に原材料価格高騰分の転嫁を進めたほか、為替の影響により売上高が増加。原材料・エネルギー価格等の高騰に対する売価転嫁やコストダウンに努めたことにより営業利益が増加。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2024年３月期 決算短信」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は「前期比4.9％増」、営業利益は「前期比357.6％増」、経常利益は「前期比181.3％増」、親会社株主に帰属する当期純利益は「前期比122.7％増」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高950,663百万円（前期906,025百万円）、営業利益33,850百万円（前期7,396百万円）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益33,850百万円、経常利益38,740百万円、親会社株主に帰属する当期純利益23,083百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2025年3月期通期の営業利益は「36,000百万円、前期比6.3％増」；2024年3月期実績は「33,850百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2024年３月期の年間配当は「90.00円」、2025年３月期予想は「91.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「総還元性向80％を目安」「連結配当性向50％以上を目安とする」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「「特別利益1,588百万円」「特別損失5,988百万円」「減損損失を計上」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「当連結会計年度における減損損失は5,988百万円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「機能材料関連事業は売上高「前期比14.1％減」、営業利益「前期比98.6％減」。包装容器、エンジニアリング・充填・物流、鋼板、不動産関連事業は営業利益が増加。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上高営業利益率は「前期0.8％、当期3.6％、増減2.7％ポイント」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「「自己資本比率は、前連結会計年度末の55.2％から56.4％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは「64,582百万円（前期は18,861百万円の減少）」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「原材料価格高騰分の転嫁を進めた」「原材料・エネルギー価格等の高騰に対して売価転嫁やコストダウンに努めた」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「全体について売上高の増減「44,637百万円」、営業利益の増減「26,453百万円」、セグメント別の増減額が記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「不安定な国際情勢、物価の上昇や為替相場の急激な変動」、自社施策として「売価転嫁やコストダウンに努めた」と記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は9,500億円（前期比0.1％減）を見込んでおります」「不透明な状況が続くものと予想されます」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年４月１日～2024年３月31日」の対象期間と、売上高950,663百万円、営業利益33,850百万円などの数値が記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「不安定な国際情勢、物価の上昇や為替相場の急激な変動が引き続き懸念され」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はない。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「（重要な後発事象）（自己株式の取得）」として、17,000,000株、取得価額総額30,000百万円を上限とする取得決議を記載。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「『中期経営計画2025』および…『資本収益性向上に向けた取り組み2027』で掲げた施策を着実に遂行し、経営数値目標を達成する」。」）