# 総平均法への変更による原価管理・利益向上｜ダイケン（5900）の変遷

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## 経過

- FY2020-Q1 初出 「たな卸資産の評価方法につきまして、従来、先入先出法による原価法を採用しておりましたが、当第１四半期会計期間より、総平均法による原価法に変更しております。これは、為替相場や原材料価格など製造原価の変動を平準化させることで、より適切なたな卸資産の評価及び期間損益計算を可能にするとの判断による変更であります。当該変更は、経営環境の変化に対応し、効率的な生産体制の構築及び原価管理の強化による利益向上という経営方針の決定を機に行っております。」 — 2019年3月1日以降、棚卸資産の評価方法を先入先出法から総平均法へ変更し、為替・原材料価格による製造原価変動の平準化、原価管理強化、利益向上を意図した会計方針上の施策を初めて記載している。 (https://komori.app/company/5900/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「たな卸資産の評価方法につきまして、従来、先入先出法による原価法を採用しておりましたが、第１四半期会計期間より、総平均法による原価法に変更しております。」 — 第1四半期会計期間から総平均法による原価法を適用していることを再確認している。変更の影響額は軽微であるため、遡及適用は行っていない。 (https://komori.app/company/5900/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「たな卸資産の評価方法につきまして、従来、先入先出法による原価法を採用しておりましたが、第１四半期会計期間より、総平均法による原価法に変更しております。これは、為替相場や原材料価格など製造原価の変動を平準化させることで、より適切なたな卸資産の評価及び期間損益計算を可能にするとの判断による変更であります。当該変更は、経営環境の変化に対応し、効率的な生産体制の構築及び原価管理の強化による利益向上という経営方針の決定を機に行っております。」 — 第1四半期会計期間から総平均法による原価法を適用していることと、製造原価変動の平準化、原価管理強化、利益向上を目的とする変更であることを再確認している。 (https://komori.app/company/5900/filing/2019-q3)
- FY2020 再掲 「また、当事業年度より、たな卸資産の評価に関して、先入先出法から総平均法に会計方針を変更しておりますが、これに伴う影響額が軽微であるため、遡及適用は行っておりません。」 — 当事業年度から総平均法による原価法を適用していることと、影響額が軽微で遡及適用していないことを再確認している。 (https://komori.app/company/5900/filing/2019-fy)
- FY2025 再掲 「総平均法による原価法（収益性の低下による簿価切下げの方法）」 — 棚卸資産の評価方法として総平均法による原価法を継続適用している。 (https://komori.app/company/5900/filing/2024-fy)