# ＤＡＩＷＡ　ＣＹＣＬＥ（5888） 2026年１月期 決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5888/disclosure/20260316582136
種別: 決算
開示日: 2026-03-16
Komoriの読み（0-100）: 41
企業ページ: https://komori.app/company/5888

## 何が変わったか

2026年1月期は、既存店の増収と出店加速により売上高が15.0％増加し、営業利益も3.0％増加した。2027年1月期は増収増益を見込み、年間配当は前期実績の70円から73円へ増配する予想である。

## 会社が挙げた理由

既存店の売上高が増収になったことに加えて出店を加速させたため売上高が増加した。営業利益については増収が寄与したものの、出店関連費用の増加等が影響した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年2月1日〜2026年1月31日
- 売上高: {"value":21106,"unit":"百万円","yoy_pct":15}
- 営業利益: {"value":1416,"unit":"百万円","yoy_pct":3}
- 経常利益: {"value":1434,"unit":"百万円","yoy_pct":3.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":948,"unit":"百万円","yoy_pct":5.6}
- １株当たり当期純利益: 345.37円
- 売上高営業利益率: 6.7％
- 自己資本比率: {"当期末":65.8,"前期末":64.4}
- 総資産: {"value":9584,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":6311,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":732,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1266,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-167,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1518,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":24293,"unit":"百万円","yoy_pct":15.1},"営業利益":{"value":1490,"unit":"百万円","yoy_pct":5.2},"経常利益":{"value":1519,"unit":"百万円","yoy_pct":5.9},"純利益":{"value":1006,"unit":"百万円","yoy_pct":6.1}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":70,"revised_forecast":73,"change":3,"change_rate":4.3,"unit":"円／株"}
- 配当性向: 20.3％
- 株主還元方針: 配当性向20％を目途に配当を実施
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":190986,"unit":"千円"}
- 減損損失: 当期計上なし
- 特別損益の内訳: 当期は特別損益の計上なし
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: 2,758,000株
- 期末自己株式数: 78株
- 業績の増減要因: 既存店の売上高が増収になったことに加えて出店を加速させた。増収が営業利益に寄与した一方、出店関連費用の増加等が利益を抑えた。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年１月期 決算短信」であり、業績欄も「2026年１月期の業績」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「業績予想は「通期」と「第２四半期（累計）」のみで、2026年1月期の四半期累計実績は記載されていない。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「2026年1月期は売上高15.0％増、営業利益3.0％増、経常利益3.5％増、当期純利益5.6％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「21,106百万円、15.0％増」、営業利益は「1,416百万円、3.0％増」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,416百万円、経常利益1,434百万円、当期純利益948百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「本文には「2027年１月期の業績見通し」として予想値が示されているが、業績予想を修正したとの記載はない。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「2026年１月期における１株当たり期末配当金については、68円から70円に変更しております。」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2026年1月期の営業利益は1,416百万円、2027年1月期の営業利益予想は1,490百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年1月期の年間配当は70.00円、2027年1月期の予想は73.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「業績を勘案しながら配当性向20％を目途に配当を実施する方針」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「当事業年度の特別損失欄は「－」、特別損失合計も「－」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「損益計算書の減損損失は前事業年度24,515千円、当事業年度「－」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社の事業は、『自転車関連販売事業』の単一セグメントであるため、セグメント別の記載は省略」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「2026年1月期の売上高営業利益率は6.7％、2025年1月期は7.5％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「65.8％（前事業年度末は64.4％）」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期732,262千円、前事業年度1,153,266千円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「既存店の売上高が増収になったことに加えて出店を加速させたことにより」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「関西に７店舗、関東に13店舗の計20店舗を出店」「当事業年度末の店舗数は…154店舗」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「PB電動アシスト車を発売」「セールを行った」「出店を加速」「人材の採用と育成を強化」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「経済活動は緩やかな回復が続くことが期待されます」「業績…を予想しております」「予想数値と異なる結果となる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年２月１日～2026年１月31日」の対象期間と、売上高21,106百万円、営業利益1,416百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「不安定な国際情勢による資源・エネルギー価格の高騰や物価上昇」「米国の通商政策の影響懸念」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2026年1月期と2025年1月期の売上高・利益について、前年同期比の増減率が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「表題は「非連結」であり、本文にも「当社は連結財務諸表を作成していない」と記載されている。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「重要な後発事象について「該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文および財務諸表・注記事項に受注高・受注残高の数値記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「当事業年度末の店舗数は、直営店150店舗、FC店４店舗の154店舗」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「提示された本文中に、中期経営計画の目標・進捗・位置づけに関する記載はない。」）