# ＤＡＩＷＡ　ＣＹＣＬＥ（5888） 2025年１月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5888/disclosure/20240912584224
種別: 決算
開示日: 2024-09-13
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企業ページ: https://komori.app/company/5888

## 何が変わったか

中間期は、売上高が前年同期比20.6％増、営業利益が63.7％増となり、増収増益だった。中間期の実績を踏まえ、通期業績予想は修正されたが、修正前後の詳細は本文には記載されていない。

## 会社が挙げた理由

上場記念感謝祭の実施、電動アシスト車のPB商品の品揃え強化、接客教育、売れ筋商品の欠品抑制、関西2店舗・関東3店舗の計5店舗の出店などが挙げられている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2024年2月1日〜2024年7月31日
- 売上高: {"value":9562,"unit":"百万円","yoy_pct":20.6}
- 営業利益: {"value":811,"unit":"百万円","yoy_pct":63.7}
- 経常利益: {"value":813,"unit":"百万円","yoy_pct":59.2}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":509,"unit":"百万円","yoy_pct":52.8}
- １株当たり当期純利益: 186.54円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":64.9,"前期末":64.5}
- 総資産: {"value":7907,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":5130,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":391268,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-224540,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-133795,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1717154,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":17745,"unit":"百万円","yoy_pct":15.7},"営業利益":{"value":1085,"unit":"百万円","yoy_pct":36.2},"経常利益":{"value":1091,"unit":"百万円","yoy_pct":35.7},"純利益":{"value":659,"unit":"百万円","yoy_pct":31.5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":49,"revised_forecast":37,"change":-12,"change_rate":-24.5,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: 年間配当性向20％を目途に配当する
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":78866,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 2,732,600株
- 期末自己株式数: －株
- 業績の増減要因: 上場記念感謝祭、電動アシスト車のPB商品の品揃え強化、接客教育、売れ筋商品の欠品抑制、5店舗の出店などにより、売上高・利益が増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を上回る（原文: 「中間期売上高は9,562百万円、通期予想は17,745百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「中間期営業利益は811百万円、通期営業利益予想は1,085百万円。中間期売上高は9,562百万円、通期売上高予想は17,745百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は前年同期比20.6％増、営業利益は同63.7％増、経常利益は同59.2％増、中間純利益は同52.8％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は7,927百万円から9,562百万円、営業利益は496百万円から811百万円に増加。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益811百万円、経常利益813百万円、中間純利益509百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：有」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は1,085百万円、対前期増減率は36.2％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 減配（原文: 「2024年1月期の年間配当は49.00円、2025年1月期予想は37.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「年間配当性向20％を目途に配当する」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社の事業は、『自転車関連販売事業』の単一セグメントであるため、セグメント別の記載は省略」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「前年同期の売上高7,927,786千円・営業利益496,116千円、当期の売上高9,562,698千円・営業利益811,955千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は当中間期末64.9％、前事業年度末64.5％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは391,268千円、前年同期は79,717千円の減少。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「店舗の購買率向上のため、接客教育に注力するとともに、売れ筋商品の欠品抑制につとめました」「関西に2店舗、関東に3店舗の計5店舗の出店」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「計5店舗の出店」「当中間会計期間末の店舗数は、直営店123店舗、FC店6店舗のあわせて129店舗」。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「商品・マーケティング本部を新設」「上場記念感謝祭を行った」「PB商品の品揃えを強化」「接客教育に注力」「欠品抑制」「計5店舗の出店」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は9,562,698千円…となりました」および「業績予想等の将来に関する記述は…一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年2月1日～2024年7月31日」の中間期実績と、通期予想の売上高17,745百万円、営業利益1,085百万円などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中国経済の景気減速懸念、中東情勢の緊迫化、円安の進行や物価上昇など、先行きは依然として不透明」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「当社は、2023年1月期中間期については中間財務諸表を作成していないため、2024年1月期中間期の対前年中間期増減率については記載しておりません」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示の4区分がすべて「無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト向け）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「関西に2店舗、関東に3店舗の計5店舗の出店」「直営店123店舗、FC店6店舗のあわせて129店舗」。」）