# ＳＴＧ（5858） FY2025 有価証券報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5858/filing/2025-fy
提出日: 2026-06-25
対象期間: 2025-04-01 〜 2026-03-31
企業ページ: https://komori.app/company/5858
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100YL7C.pdf

## 要点

当社グループは、中期経営計画「Challenge 100」に基づきE-CAST INDUSTRIES SDN. BHD.を子会社化するために全株式を取得しました。また、当連結会計年度の設備投資としてバレル式ブラスト装置、3D CADソフトウエア、CNC工作機械等の取得を進めています。

## 事業

本報告書は、主としてマグネシウム合金部品・アルミニウム合金部品を中心とした軽量化金属部品の製造加工を主軸とする企業グループの事業内容・経営方針・将来展望等を開示している。製造工程は金型設計・製造、鋳造、機械加工、ショットブラスト、仕上げ、化成処理、塗装、組立、最終検査までを一貫して実施する一括一貫体制を採用。国内外に工場を有し、アルミニウムダイカストはマレーシア子会社を中心に展開、マグネシウムダイカストは日本国内外の工場群と連携して供給を行う。中期経営計画「Challenge 100」(2024年12月公表)の下で、技術・品質の向上と生産能力拡大を図るため設備投資・M&A等を積極的に実施する方針を掲げ、2026年3月期以降も成長を目指している。2026年3月期の売上高は68億1592万円、営業利益は3億3726万7千円、親会社株主に帰属する当期純利益は2億8066万4千円である。連結総資産は96億3932万円、純資産は3億5563万5千円。自己資本比率は36.8%、ROEは9.4%、1株当たり純資産額は1,672.35円、1株当たり当期純利益は124.22円、潜在株式調整後1株当たり当期純利益は122.30円。現金及び現金同等物の期末残高は1,771,396千円。

## 数字

- 設備投資: 3億円
- フリーキャッシュフロー: -16億円
- 従業員数: 808人

## セグメント

- 金属部品鋳造及び加工事業 / 売上高 68億円 / 営業利益 3億円

## 地域別

- タイ / 売上高 17億円
- 日本 / 売上高 15億円
- スウェーデン / 売上高 15億円
- Other / 売上高 21億円

## 前回からの変化

### サプライチェーン

2026-06-25提出書類により、主原料（Mg/Al合金系）、ISO 9001、国内外拠点（国内工場・海外製造拠点）、外部委託工程、香港販売子会社、および3D CAD導入と新規にE-CAST製造拠点・主要調達先が追記/反映された。

- + E-CAST産業工場
- + 3D CADソフト
- + 日本マテリアル調達
- + OMM TH調達

### 戦略的賭け

本提出書類（2026-06-25）では、周辺領域M&AとしてE-CAST INDUSTRIES SDN. BHD.の全株式取得が詳細に開示されたほか、3D CADソフトウェアの導入を主要設備投資として複数拠点で実施、さらに人材育成（次世代育成研修の月1回開催や離職率0%目標）が明示された。既存13件はいずれも本文の記載範囲で再言及があるため追記を行い、新規2件を追加した。

- + E-CAST全株式取得による子会社化
- + 3D CADソフトウェア導入による設計高度化
- + 次世代育成研修の月1回開催と離職率0%目標

### 技術

本提出書類（2026-06-25）では、既存のコア技術として「金型設計力」「鋳造技術力」「顧客応力の追求」「安心安全な生産体制」「品質管理手法」が再言及された。また、3D CADソフトウェアの多拠点活用が明示され、既存DX施策の追記対象となる。加えて、新規に「VE提案」による改善と「全拠点ISO-9001認証取得」が技術・品質基盤として登場した。

- + VE提案による原価低減
- + ISO-9001認証取得

### 資本配分

2026-06-25提出書類で、STX PRECISIONの鋳造機・CNC設備（完了予定と増加能力の明示）、CNC工作機械の期中取得、3D CADソフトウェアの追加投資が確認された。さらに、E-CAST INDUSTRIES SDN. BHD.の全株式取得による子会社化（対価・取得日等）が資本配分として新たに具体化され、有利子負債の増加と中間配当（普通株式20円等）の記載も更新された。

- + 大阪工場バレル式ブラスト装置
- + E-CAST全株式取得による子会社化
- + 人材育成投資（研修制度拡充）

### ケイパビリティ構築

本提出書類（2026-06-25）では、E-CAST INDUSTRIES SDN. BHD.の全株式取得による子会社化（個別M&A）を新たに確認した。また、3D CADソフトウェア導入、バレル式ブラスト装置、CNC工作機械といった設備投資、さらに全拠点でのISO-9001認証取得が明記された。加えて、既存のSTX PRECISION（JB）買収関連エントリについて、鋳造機・CNC設備の新設と増加能力50%増の計画が追記された。既存の研修制度・海外人材（外国籍人材）関連も本文に再言及があった。

- + E-CAST INDUSTRIES買収
- + ISO-9001認証 全拠点取得
- + 3D CADソフトウェア導入
- + バレル式ブラスト装置導入
- + CNC工作機械導入

### 規制ポジショニング

本提出書類（2026-06-25）では、既存のISO-9001認証保持、ガバナンス（取締役会・監査役会、指名報酬委員会）、サステナビリティ方針への言及があり、加えて会計基準適用計画（リース会計、後発事象会計）の新規開示が確認できたため、関連エントリを更新し2件を追加した。

- + リース会計基準の適用計画
- + 後発事象会計基準の適用計画

## 会社自身の言葉

### 経営方針・成長計画（Challenge 100／M&A等）

- 「2025年9月25日開催の取締役会でE-CAST INDUSTRIES SDN. BHD.の全株式を取得して子会社化（株式譲渡契約、対価現金2,145,823千円、取得原価2,145,823千円、取得日 2025年9月29日、みなし取得日 2025年6月30日、PMIを想定）」 — E-CAST INDUSTRIESの全株式取得による子会社化（取締役会決議・契約・取得日等）
- 「製造工程は金型設計・製造、鋳造、機械加工、ショットブラスト、仕上げ、化成処理、塗装、組立、最終検査までを一貫して実施する一括一貫体制を採用。」 — 金型設計・鋳造・加工から最終検査まで一貫体制の採用
- 「主としてマグネシウム合金部品・アルミニウム合金部品を中心とした軽量化金属部品の製造加工を主軸とする企業グループの事業内容・経営方針・将来展望等を開示している。」 — 軽量化金属部品を中心とする事業・方針・将来展望の開示
- 「長期目標の連結売上高300億円・連結営業利益30億円を達成するべく、生産能力の向上・新規生産拠点（フィリピン等）を含む拡張を推進」 — 連結売上高・営業利益など長期目標達成に向けた拡張（生産能力向上、新拠点等）
- 「中期経営計画「Challenge 100」の中で技術・品質の向上と生産能力拡大のための設備投資・CAD等の導入を推進」 — Challenge 100に基づく技術・品質向上と生産能力拡大のための設備投資等の推進
- 「技術・品質の向上と生産能力拡大のため設備投資・M&A等を積極的に実施する方針」 — 技術・品質向上と生産能力拡大のため設備投資・M&A等を積極化する方針
- 「中期経営計画「Challenge 100」（2024年12月公表）の下で、技術・品質の向上と生産能力拡大を図るため設備投資・M&A等を積極的に実施する方針を掲げ、2026年3月期以降も成長を目指している。」 — Challenge 100（2024年12月公表）下での設備投資・M&A等の方針と成長目標
- 「Challenge 100（2025年度～2027年度）」 — 中期経営計画『Challenge 100』（2025年度～2027年度）

### 設備投資・技術・品質（CAD/ISO/設備・生産体制等）

- 「STX PRECISION (JB) SDN. BHD.: 鋳造機、CNC設備 732百万円相当、着手 2023年12月、完了予定 2026年3月、完成後の増加能力 50%増」 — STX PRECISIONでの鋳造機・CNC設備計画（732百万円、着手～完了、能力50%増）
- 「全拠点にて ISO-9001認証取得」 — 全拠点でのISO-9001認証取得
- 「ISO 9001認証取得: 「全拠点にて ISO-9001認証取得」(沿革・事業の状況等に列記)。」 — ISO 9001認証取得の記載（全拠点にて）
- 「国内外に工場を有し、アルミニウムダイカストはマレーシア子会社を中心に展開、マグネシウムダイカストは日本国内外の工場群と連携して供給を行う。」 — 国内外拠点保有と供給体制（アルミはマレーシア中心、マグネシウムは国内外連携）
- 「品質管理徹底、製造工程の改善、原価低減・VE提案を推進」 — 品質管理徹底・工程改善・原価低減やVE提案の推進
- 「静岡工場: 3D CADソフトウェア 17,800千円
タイ工場: 3D CADソフトウェア 19,676千円」 — 静岡工場／タイ工場での3D CADソフトウェア投資額
- 「E-CAST INDUSTRIES SDN. BHD.（マレーシア・ペナン）: アルミニウム成型品製造設備」 — E-CAST INDUSTRIES（マレーシア・ペナン）のアルミ成型品製造設備
- 「主要設備投資（期中完成・取得） - 静岡工場: 3D CADソフトウェア 17,800千円 - タイ工場: 3D CADソフトウェア 19,676千円 - マレーシア・ジョホールバル工場: CNC工作機械 26,833千円」 — 期中完成・取得の主要設備（3D CAD、CNC工作機械等）
- 「3D CADソフトウェア（タイ工場・マレーシア・ジョホールバル工場での導入）」 — 3D CADソフトウェアの導入拠点（タイ工場・マレーシア・ジョホールバル）
- 「ISO 9001認証取得: 「全拠点にて ISO-9001認証取得」(沿革・事業の状況等に列記)」 — ISO-9001認証取得の記載箇所・内容（全拠点）
- 「マレーシア・ジョホールバル工場: CNC工作機械 26,833千円」 — マレーシア・ジョホールバル工場のCNC工作機械投資
- 「3D CADソフトウェア導入（タイ工場・マレーシア・ジョホールバル工場での導入）を実施」 — 3D CADソフト導入の実施
- 「大阪工場: バレル式ブラスト装置 16,685千円」 — 大阪工場：バレル式ブラスト装置の投資額
- 「3D CADソフトウェア（タイ工場・マレーシア・ジョホールバル工場で使用）、2D・3D CAD活用」 — CAD活用（3D CADと2D・3D CAD）
- 「STX PRECISION (JB) SDN. BHD.（マレーシア・ジョホールバル）: アルミニウム成型品製造設備」 — STX PRECISION（ジョホールバル）のアルミ成型品製造設備
- 「主として「日本マテリアル株式会社」および「OMM(THAILAND)CO.,LTD.」から調達」 — 主な原材料調達先として日本マテリアル・OMM（THAILAND）の言及
- 「VE提案・品質管理手法・安全管理システム等の技術的要素は言及あり」 — VE提案・品質管理手法・安全管理システム等の技術的要素への言及
- 「金型設計・製造、鋳造、機械加工、ショットブラスト、仕上げ、化成処理、塗装、組立、最終検査等の一部工程」 — 一括一貫の製造工程（ただし一部は外注）
- 「大阪本社・工場（大阪府八尾市）: 金属製品加工設備」 — 大阪本社・工場の金属製品加工設備（記載の設備区分）
- 「静岡工場（静岡県伊豆市）: 金属製品生産加工設備」 — 静岡工場の金属製品生産加工設備（記載の設備区分）
- 「SANKI EASTERN (THAILAND) COMPANY LIMITED（タイ・アユタヤ）: マグネシウム成型品製造設備」 — SANKI EASTERN（タイ）のマグネシウム成型品製造設備（記載）
- 「気候変動・パンデミック・人口動態・労働市場の変動・技術代替等の外部要因」 — 気候変動・パンデミック・人口動態・労働市場・技術代替等の外部要因（リスク文脈）
- 「深圳市参輝精密五金有限公司（中国・広東省）: 設備なし」 — 深圳市参輝精密五金有限公司の設備に関する記載（設備なし扱い）
- 「深圳市参輝精密五金有限公司（中国・広東省）: 金属表面加工設備」 — 深圳市参輝精密五金有限公司の金属表面加工設備（設備区分）

### 組織・人材・サステナビリティ／ガバナンス体制

- 「取締役会・監査役会・指名報酬委員会・内部監査・リスク管理委員会・コンプライアンス推進委員会を設置」 — 取締役会・各委員会等（監査役会、指名報酬委員会、内部監査、リスク管理、コンプライアンス推進）の設置
- 「指名報酬委員会は社外取締役を委員長とする」 — 指名報酬委員会の委員長が社外取締役である旨
- 「次世代育成研修を月1回開催（経営陣が講師として参加）」 — 次世代育成研修の月1回開催（経営陣が講師）
- 「サステナビリティの基本方針は「社会問題の解決に寄与する持続的成長を志向」、人的資本の育成・環境整備・ダイバーシティ推進、教育支援、リスクマネジメントの推進」 — サステナビリティ基本方針（社会問題解決への寄与等）と人的資本・環境整備等
- 「人材育成投資額: 4,547千円
次世代育成研修を月1回開催（経営陣が講師として参加）
入社3年以内の離職率0%を目標」 — 人材育成投資額、次世代育成研修（月1回）、離職率0%目標
- 「多様な人材の採用・育成・活用（外国籍・高齢者・障がい者雇用の促進を含む）」 — 多様な人材の採用・育成・活用（外国籍・高齢者・障がい者雇用促進等）

### 配当・株式（株主還元や株主属性等）

- 「中間配当：2026年6月26日予定の定時株主総会で決議
中間配当額: 普通株式1株あたり 20円
2026年6月26日決議予定のA種優先株式配当: 1株当たり47,465.75円」 — 中間配当の決議予定日・普通株式の1株当たり金額・A種優先株式の配当金額の記載
- 「配当方針: 内部留保を優先し、安定配当を継続」 — 配当方針（内部留保を優先し安定配当を継続）
- 「SIX SIS LTD.: 60,000 株、2.82%、株主種別 外国法人等」 — SIX SIS LTD.の持株数・持株比率・株主種別
- 「NOMURA PB NOMINEES LIMITED OMNIBUS-MARGIN（CASHPB）: 81,600 株、3.84%、株主種別 その他」 — NOMURA PB NOMINEES LIMITEDの持株数・持株比率・株主種別
- 「Mitsubishi UFJ Capital株式会社: 56,000 株、2.63%、株主種別 証券」 — Mitsubishi UFJ Capital株式会社の持株数・持株比率・株主種別
- 「株式会社SBI証券: 45,134 株、2.12%、株主種別 証券」 — 株式会社SBI証券の持株数・持株比率・株主種別
- 「佐藤 輝明: 所有株式数 300,000 株、株主比率 14.12%、株主種別 個人」 — 佐藤輝明氏の持株数・持株比率・株主種別
- 「株式会社三輝: 300,000 株、14.12%、株主種別 事業法人」 — 株式会社三輝の持株数・持株比率・株主種別
- 「専務取締役: 森田 泰成」 — 専務取締役森田泰成の記載（役職文脈）
- 「1975年11月: 当社初代社長 佐藤武幸が創業」 — 1975年11月の創業（沿革における創業者の記載）

### リスク・外部環境・会計基準適用計画（制度上の影響含む）

- 「有利子負債の推移: 2025年3月末時点 27.98億円、2026年3月末時点 47.08億円」 — 有利子負債（2025年3月末→2026年3月末）の推移の言及
- 「マグネシウム・アルミニウム等の原材料価格変動リスク。市場価格の変動に対して販売価格へ転嫁するが、後追いとなるため財務状態へ影響する可能性」 — 原材料価格変動（マグネシウム・アルミ合金）リスク：転嫁は後追いで財務へ影響の可能性
- 「世界経済の動向・産業サイクル・技術代替等による需要変動リスク。特に自動車・精密機器等の需要動向が影響」 — 世界経済や技術代替等による需要変動リスク（自動車・精密機器等）
- 「外貨建取引・現地通貨建て取引の比重が高いため、為替レートの変動が連結決算に影響。円高時には換算額が減少する可能性」 — 為替変動リスク（円高で換算額が減少する可能性等）
- 「米国の通商政策の不確実性、中国経済の低迷、ロシア・ウクライナ戦争の長期化、中東情勢の緊迫化等の地政学リスクが経済活動の重しとなる可能性を認識」 — 地政学リスク（通商政策不確実性・中国低迷・戦争等）を重しとする認識
- 「製造物責任法等の法令・ガイドライン等による規制の影響を受け得る可能性」 — 製造物責任法等の法令・ガイドラインによる規制リスク
- 「リース会計基準の適用予定日（2028年開始）等の会計基準適用計画が記載」 — リース会計基準等の適用予定日（2028年開始）等の会計基準計画
- 「後発事象に関する会計基準の適用計画（2028年3月期開始予定）」 — 後発事象に関する会計基準の適用予定日（2028年3月期開始予定）

### 製品・関係会社・主要取引先（販売先等の属性）

- 「マグネシウム合金部品」 — 主力製品の一つとしてマグネシウム合金部品の言及
- 「アルミニウム合金部品」 — 主力製品の一つとしてアルミニウム合金部品の言及
- 「三輝特殊技研（香港）有限公司（中国・香港）: 金属製品販売」 — 三輝特殊技研（香港）の事業内容（販売）
- 「SANKI EASTERN (THAILAND) COMPANY LIMITED（タイ・アユタヤ）: マグネシウム成型品の製造販売」 — SANKI EASTERN（タイ）の事業内容（マグネシウム成型品の製造販売）
- 「STX PRECISION (JB) SDN. BHD.（マレーシア・ジョホールバル）: アルミニウム成型品の製造販売」 — STX PRECISION（マレーシア・ジョホールバル）の事業内容（アルミ成型品の製造販売）
- 「三菱電機(株)」 — 三菱電機（株）として売上（主要顧客）の記載
- 「AXIS COMMUNICATIONS AB」 — AXIS COMMUNICATIONS ABとして売上（主要顧客）の記載
- 「CBC(株)」 — CBC（株）として売上（主要顧客）の記載
- 「甲信工業(株)」 — 甲信工業（株）として売上（主要顧客）の記載
- 「国内販売・サービス拠点を含む販売経路の記載」 — 国内販売・サービス拠点を含む販売経路の記載