# リョービ（5851） 2024年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5851/disclosure/20250212570579
種別: 業績予想の修正
開示日: 2025-02-13
Komoriの読み（0-100）: 77
企業ページ: https://komori.app/company/5851

## 何が変わったか

2024年12月期は、売上高が増えた一方で営業利益と親会社株主に帰属する当期純利益が減少した。2025年12月期は、売上高305,000百万円、営業利益11,700百万円、親会社株主に帰属する当期純利益9,000百万円を見込み、年間配当は100円を予定している。

## 会社が挙げた理由

2024年12月期は、労務費などの固定費の増加、中国生産工場の子会社化に伴う一時的費用、円安による海外生産品の調達コスト上昇、原材料価格高騰などが利益を押し下げた。2025年12月期は、景気回復、新規品の立ち上げ、中国の製造子会社の通年寄与などにより増収増益を見込む一方、印刷機器事業では原材料価格高騰の影響による減益を見込んでいる。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":150000,"通期":305000},"change":{"第２四半期累計":"not_disclosed","通期":11685},"change_rate":{"第２四半期累計":3.7,"通期":4},"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":4200,"通期":11700},"change":{"第２四半期累計":"not_disclosed","通期":2205},"change_rate":{"第２四半期累計":-19.1,"通期":23.2},"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":4200,"通期":12000},"change":{"第２四半期累計":"not_disclosed","通期":448},"change_rate":{"第２四半期累計":-37.2,"通期":3.9},"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":3100,"通期":9000},"change":{"第２四半期累計":"not_disclosed","通期":2064},"change_rate":{"第２四半期累計":-35,"通期":29.8},"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":95.77,"通期":278.05},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2025年12月期
- 対象期間: 第２四半期（累計）及び通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: {"売上高":293314,"営業利益":9494,"経常利益":11551,"親会社株主に帰属する当期純利益":6935,"１株当たり当期純利益":214.26,"単位":"百万円、円 銭"}
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 固定資産処分損96百万円、減損損失2,520百万円、投資有価証券評価損12百万円、投資有価証券売却損24百万円、特別損失合計2,654百万円（2024年12月期連結）
- 配当予想の修正: 2025年12月期は年間配当金100円（中間配当金50円、期末配当金50円）を予定
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「第２四半期（累計）」「通期」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「2025年12月期の連結業績予想表に売上高305,000百万円、営業利益11,700百万円、経常利益12,000百万円、親会社株主に帰属する当期純利益9,000百万円を記載」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「「増収、減益となりました」「増収、増益を見込んでいます」「印刷機器事業…利益については…減益を見込んでいます」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「通期の増減率は売上高4.0％、営業利益23.2％、親会社株主に帰属する当期純利益29.8％」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「「3．2025年12月期の連結業績予想」および「（参考）個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「親会社株主に帰属する当期純利益は9,000百万円、増減率29.8％」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「売上高305,000百万円、増減率4.0％」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2024年12月期実績は営業利益9,494百万円、経常利益11,551百万円、親会社株主に帰属する当期純利益6,935百万円。2025年12月期予想はそれぞれ11,700百万円、12,000百万円、9,000百万円」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失合計2,654」百万円、「減損損失2,520」百万円」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「雇用・所得環境の改善、各種政策の効果などにより、緩やかに景気の回復が進むものと期待」「新規品の立ち上げが進むことなどにより…増収を見込んでいます」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「ダイカスト事業」「住建機器事業」「印刷機器事業」「中国の製造子会社」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「雇用・所得環境の改善」「新規品の立ち上げ」「中国の製造子会社の業績が通年で寄与」「労務費などの固定費の増加」「原材料価格高騰」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「米国の政策動向や中国経済の減速懸念」「新規品の立ち上げ」「原価低減や生産性の向上」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「増収効果により増益を見込んでいます」「原材料価格高騰の影響などにより、減益を見込んでいます」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「子会社化に伴う一時的費用」「昨年子会社化した中国の製造子会社の業績が通年で寄与」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「「労務費などの固定費の増加」「原材料価格高騰の影響」「減損損失2,520百万円」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更も一因（原文: 「「中国生産工場の子会社化に伴う一時的費用」「昨年子会社化した中国の製造子会社の業績が通年で寄与」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「内部留保資金につきましては…成長のための設備投資、新技術・新商品の開発…に活用」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「本文中に工場再編、撤退、拠点整理などの記載なし」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2025年2月13日」、対象期間「2025年1月1日～2025年12月31日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「景気の回復が進むものと期待されます」「増収、増益を見込んでいます」「前提としております」」）