# 事業環境・土地価格変動による減損リスク｜オーナンバ（5816）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「今後の事業環境や土地などの時価の大幅な変動により、さらに減損損失が発生する可能性があります。」 — 事業環境や土地等の時価が大幅に変動した場合、追加の固定資産減損が発生する可能性があると記載された。 (https://komori.app/company/5816/filing/2017-fy)
- FY2018 再掲 「今後の事業環境や土地などの時価の大幅な変動により、さらに減損損失が発生する可能性があります。」 — 事業環境や土地等の時価変動による追加減損リスクが継続して記載されている。当期のセグメント情報では減損損失は発生していない。 (https://komori.app/company/5816/filing/2018-fy)
- FY2019 再掲 「今後の事業環境や土地などの時価の大幅な変動により、減損損失が発生する可能性があります。」 — 事業環境や土地等の時価変動による固定資産減損リスクが継続して記載されている。当期にセグメントの減損損失は発生していない。 (https://komori.app/company/5816/filing/2019-fy)
- FY2021 悪化 「当連結会計年度においては、連結子会社（O&S CALIFORNIA,INC.）グループ（以下、「OSCAグループ」という。）が継続して営業損失を計上していることから、減損の兆候があると判断しましたが、回収可能価額（正味売却価額）がOSCAグループの有形固定資産及び無形固定資産の帳簿価額合計465,242千円を上回っていることから、減損損失は計上しておりません。」 — OSCAグループ及び本社資産グループで継続的な営業損失により減損の兆候が認識された。減損損失は計上していないが、減損リスクが具体的な判定対象として現れている。 (https://komori.app/company/5816/filing/2021-fy)
- 2023-02-03 顕在化 「減損損失                                          -                 34,848」 — 従来は減損の兆候にとどまっていたリスクについて、2022年12月期に34,848千円の減損損失が実際に計上された。 (https://komori.app/company/5816/disclosure/20230202599662)
- 2023-03-01 顕在化 「その結果、新エネルギー部門の一部の資産については、将来キャッシュ・フローによる回収が見込めないと判断し、帳簿価額の全額を減損損失として計上しております。」 — 従来は減損の兆候が認識された段階だったが、2022年12月期に新エネルギー部門の一部資産について34,848千円の減損損失が実際に計上された。CANONICAL THREADは変更しない。 (https://komori.app/company/5816/disclosure/20230228519817)
- FY2022 顕在化 「当社の新エネルギー部門の一部の資産（帳簿価額34,848千円）については、将来キャッシュ・フローによる回収が見込めないと判断し、帳簿価額の全額を減損損失として計上しております。」 — 従来は減損の兆候が認識されても損失未計上だったが、当期は新エネルギー部門の一部資産について34,848千円の減損損失が実際に計上された。 (https://komori.app/company/5816/filing/2022-fy)
- FY2023 顕在化 「当社の新エネルギー部門の一部の資産（帳簿価額18,266千円）については、将来キャッシュ・フローによる回収が見込めないと判断し、帳簿価額の全額を減損損失として計上しております。」 — 新エネルギー部門の一部資産について、前期に続いて18,266千円の減損損失を計上した。減損リスクが実際の損失として継続して発生している。 (https://komori.app/company/5816/filing/2023-fy)
- 2025-02-10 顕在化 「減損損失                                  18,266                 32,090」 — 減損損失は前期の18,266千円から32,090千円へ増加し、減損リスクが実際の損失として継続・拡大した。 (https://komori.app/company/5816/disclosure/20250207567051)
- 2026-02-10 顕在化 「減損損失                   32,496」 — 当連結会計年度も日本セグメントで32,496千円の減損損失が計上され、減損リスクの実際の損失化が続いている。 (https://komori.app/company/5816/disclosure/20260209552781)
- 2026-03-03 顕在化 「当連結会計年度において、使用範囲又は方法を変更した電線部門の一部の資産（帳簿価額32,496千円）について、将来キャッシュ・フローによる回収が見込めないと判断し、帳簿価額の全額を減損損失として計上しております。」 — 従来の新エネルギー部門に加え、電線部門の一部資産について32,496千円の減損損失が計上された。 (https://komori.app/company/5816/disclosure/20260302573454)
- FY2025 顕在化 「上記の資産（帳簿価額32,496千円）については、使用範囲又は方法を変更したことにより、将来キャッシュ・フローによる回収が見込めないと判断し、帳簿価額の全額を減損損失として計上しております。」 — 固定資産の使用範囲・方法の変更により、親会社の資産32,496千円について全額の減損損失を計上した。減損リスクが当期も実際の損失として発生している。 (https://komori.app/company/5816/filing/2025-fy)