# コストアップ分の製品価格への転嫁｜日本伸銅（5753）の変遷

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## 経過

- FY2022 初出 「コストアップ分を適切に製品価格へ転嫁すると同時に、より一層、新製品の開発と新市場の開拓に注力して行く所存です。」 — 資源エネルギー価格や各種購買品の仕入価格上昇への対応手段として、コスト増を製品価格へ転嫁する方針を初めて明示している。 (https://komori.app/company/5753/filing/2021-fy)
- FY2023 前進 「このような経営環境の下、当社は各種仕入価格が上昇したため、その一部を販売価格に転嫁すべく注力しました。」 — 仕入価格上昇への対応として、コストアップ分の製品価格への転嫁に実際に注力したことを記載している。 (https://komori.app/company/5753/filing/2022-fy)
- FY2024 再掲 「コストアップ分を適切に製品価格へ転嫁すると同時に、より一層、新製品の開発と新市場の開拓に注力して行く所存です。」 — 仕入価格上昇への対応として、コストアップ分の価格転嫁を行い、新製品・新市場に注力する方針を再確認している。 (https://komori.app/company/5753/filing/2023-fy)
- FY2026 再掲 「コストアップ分を適切に製品価格へ転嫁すると同時に、より一層、新製品の開発と新市場の開拓に注力して行く所存です。」 — コストアップ分の価格転嫁を行い、新製品・新市場に注力する方針を再確認している。 (https://komori.app/company/5753/filing/2025-fy)