# アルミ・銅地金、原油等の価格変動｜ＵＡＣＪ（5741）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社グループの主要原料であるアルミ・銅地金は、相場商品であり、世界情勢や市場の動向で予想外の価格変動を起こす可能性があります。」 — 当期には急激な地金価格下落が棚卸評価の悪化を通じて利益を押し下げており、価格変動リスクの発生実績が記載されている。 (https://komori.app/company/5741/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 顕在化 「円高による為替換算での減少や地金価格下落による影響を受け、売上高は138,753百万円（前年同期比5.6％減）となりました。損益については、地金価格下落に伴う棚卸評価関係の悪化等の影響があるものの、コストダウン等により、営業利益は4,916百万円（同6.0％増）、経常利益は3,911百万円（同5.4％増）となりました。」 — アルミ・銅地金価格の下落が当四半期にも棚卸評価関係の悪化を通じて利益に影響し、伸銅品事業では大幅な銅地金価格下落により営業利益が88百万円（前年同期比69.8％減）となった。 (https://komori.app/company/5741/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 顕在化 「前年同期比での地金価格下落の影響を受け、売上高は278,863百万円（前年同期比4.3％減）となりました。損益については、地金価格下落に伴う棚卸評価関係の悪化等の影響があるものの、売上数量の増加やコストダウン等により、営業利益は10,394百万円（同16.9％増）となりました。」 — アルミ・銅地金価格の下落が当第2四半期にも売上高と棚卸評価に影響した。伸銅品事業では、銅地金価格の大幅下落により営業利益が37百万円、前年同期比90.3％減となった。 (https://komori.app/company/5741/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 顕在化 「一方で銅地金価格は、期末にかけて上昇したものの当第３四半期連結累計期間を通じて低調であったことから、当第３四半期連結累計期間の伸銅品事業の売上高は31,935百万円（前年同期比10.0％減）となりました。また、低調な地金価格に伴う棚卸評価関係の悪化の影響等により、営業利益は、325百万円（同42.1％減）となりました。」 — 低調な銅地金価格が伸銅品事業の売上高減少と棚卸評価関係の悪化を通じた営業利益減少に実際に影響した。 (https://komori.app/company/5741/filing/2016-q3)
- FY2017 その他 「地金価格下落に伴う棚卸評価関係による悪化影響が前期より縮小したことやコストダウン等により、営業利益25,869百万円（同70.1％増）となりました。」 — 地金価格下落による棚卸評価への悪影響は実際に発生した一方、その影響額は前期より縮小したと記載している。 (https://komori.app/company/5741/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 その他 「販売数量の増加や地金価格の上昇等に伴い売上高は152,494百万円（前年同期比9.9％増）となりました。損益については、棚卸評価関係の好転や販売数量の増加、コストダウン等により、営業利益9,487百万円（同93.0％増）となりました。」 — 地金価格変動は当四半期にも業績へ影響したが、価格下落による棚卸評価悪化ではなく、価格上昇と評価関係の好転が利益改善に寄与したと記載されている。 (https://komori.app/company/5741/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「このような環境のもと、当社グループの業績については、地金価格の上昇等に伴い、売上高は301,854百万円（前年同期比8.2％増）となりました。損益については、棚卸評価関係の好転やコストダウン等により、営業利益15,794百万円（同52.0％増）、経常利益12,800百万円（同73.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益6,860百万円（同216.7％増）となりました。」 — 地金価格変動の影響は引き続き業績に現れているが、当四半期は価格上昇と棚卸評価関係の好転が利益改善に寄与した。 (https://komori.app/company/5741/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「このような環境のもと、当社グループの業績については、地金価格の上昇や販売数量の増加等により、売上高は458,668百万円（前年同期比9.9％増）となりました。損益については、棚卸評価関係の好転等もあり、営業利益23,305百万円（同35.1％増）となりました。」 — 地金価格変動は引き続き業績に影響しており、当第３四半期累計期間は価格上昇と棚卸評価関係の好転が売上高・営業利益の増加要因となった。 (https://komori.app/company/5741/filing/2017-q3)
- FY2019-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間の連結業績については、地金価格の上昇等により、売上高は171,553百万円（前年同期比12.5％増）となりました。」 — 地金価格の変動が引き続き業績に影響しており、当四半期は価格上昇が売上高の増加要因となった。 (https://komori.app/company/5741/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間の連結業績については、地金価格の上昇等により、売上高は330,857百万円（前年同期比9.6％増）となりました。」 — 地金価格の変動が引き続き業績に影響しており、当第２四半期累計期間は価格上昇が売上高の増加要因となった。 (https://komori.app/company/5741/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 その他 「銅地金価格は上昇傾向であった前年同期に比べて、軟調に推移しました。このような環境のもと、当第３四半期連結累計期間の伸銅品事業の売上高は、35,898百万円（前年同期比6.8％増）となりました。営業利益は、品種構成の改善等に伴う増益があったものの棚卸評価関係の悪化により、1,397百万円（同5.3％減）となりました。」 — 地金価格変動の影響は継続しており、当四半期の伸銅品事業では銅地金価格の軟調推移が棚卸評価の悪化と営業利益の減少要因となった。 (https://komori.app/company/5741/filing/2018-q3)
- FY2019 顕在化 「銅地金価格は、上昇傾向にあった前期と比べ、当期は軟調に推移しました。このような環境のもと、当期の伸銅品事業の売上高は47,490百万円（前期比4.1％増）となりました。営業利益は、品種構成の改善に伴う増益があったものの、棚卸評価関係の悪化やエネルギーコスト上昇等により1,738百万円（同16.2％減）となりました。」 — 銅地金価格の軟調推移が棚卸評価の悪化を通じて伸銅品事業の利益を押し下げ、エネルギーコスト上昇も減益要因として実際に現れた。 (https://komori.app/company/5741/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 顕在化 「販売数量は増加したものの、地金価格の下落等により、売上高は159,754百万円（前年同期比6.9％減）となりました。一方、損益については、棚卸評価関係が悪化したこと等により、営業利益1,311百万円（同84.7％減）、経常損失135百万円（前年同期は6,806百万円の利益）となりました。」 — 地金価格の下落が売上高の減少要因となり、棚卸評価関係の悪化を通じて営業利益・経常利益にも実際に影響した。 (https://komori.app/company/5741/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 顕在化 「当第２四半期連結累計期間の連結業績については、販売数量は増加したものの、地金価格の下落等により、売上高は314,608百万円（前年同期比4.9％減）となりました。」 — 販売数量が増加した一方、地金価格の下落が売上高の減少要因となった。地金価格変動リスクが当四半期にも実際の業績へ影響している。 (https://komori.app/company/5741/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 顕在化 「当第３四半期連結累計期間の連結業績については、販売数量は増加したものの、地金価格の下落等により、売上高は462,756百万円（前年同期比7.0％減）となりました。一方、損益については、棚卸評価関係が悪化したこと等により、営業利益5,632百万円（同59.5％減）、経常利益1,349百万円（同81.1％減）となりました。」 — 販売数量が増加した一方、地金価格の下落が売上高を押し下げ、棚卸評価関係の悪化を通じて営業利益・経常利益の減少にも実際に影響した。 (https://komori.app/company/5741/filing/2019-q3)
- FY2021-Q1 顕在化 「販売数量の減少等により連結営業損失は575百万円（前年同期は1,311百万円の利益）、営業外収益の計上等により連結経常利益は36百万円（前年同期は135百万円の損失）となりました。」 — アルミ地金価格の下落等が販売数量減少とともに売上高を押し下げ、営業利益は前年同期の1,311百万円の利益から575百万円の損失となった。地金価格変動の影響が引き続き実績に現れている。 (https://komori.app/company/5741/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 顕在化 「新型コロナウイルス感染拡大の影響による販売数量の減少やアルミ地金価格の下落等により、連結売上高は264,608百万円（前年同期比15.9％減）となりました。」 — アルミ地金価格の下落が販売数量減少とともに売上高の前年同期比15.9％減少要因となり、地金価格変動リスクが実際の業績に影響した。 (https://komori.app/company/5741/filing/2020-q2)
- FY2022-Q1 顕在化 「アルミ地金価格の上昇による棚卸評価関係の好転や販売数量の回復等により連結営業利益は13,211百万円（前年同期は575百万円の損失）、連結経常利益は11,556百万円（前年同期は36百万円の利益）となりました。」 — アルミ地金価格の上昇が棚卸評価の好転を通じて営業利益・経常利益の改善に実際に影響した。 (https://komori.app/company/5741/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 その他 「連結売上高はアルミ地金価格の上昇や販売数量の回復等により、365,036百万円（前年同期比38.0％増）となりました。損益についてもアルミ地金価格の上昇による棚卸資産影響の好転や販売数量の回復等により、連結営業利益29,866百万円（前年同期は1,122百万円の損失）、連結経常利益25,784百万円（前年同期は2,609百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益17,300百万円(前年同期は5,052百万円の損失）となりました。」 — 地金価格変動の影響が引き続き業績に現れており、当四半期は価格上昇が棚卸資産影響の好転を通じて大幅増益に寄与した。 (https://komori.app/company/5741/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「損益についても、アルミ地金価格の上昇による棚卸資産影響の好転や販売数量の回復等により、連結営業利益42,816百万円（前年同期は3,075百万円の利益）、連結経常利益35,970百万円（前年同期は598百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益23,233百万円（前年同期は4,685百万円の損失）となりました。」 — 地金価格変動の影響が引き続き業績に現れており、当四半期は価格上昇が棚卸資産影響の好転を通じて大幅増益に寄与した。 (https://komori.app/company/5741/filing/2021-q3)
- FY2022 対処 「相場変動を販売価格に反映する値決め方式の定着により、大半の当社グループの事業では、中長期的にアルミ新地金価格の変動が収益に影響しない構造になっているが、相場変動と販売価格への反映時期の差異や短期間での急激な変動等が発生した場合、棚卸資産の評価の変動により、会計上の期間損益に影響を生じる可能性がある。」 — 地金価格変動について、販売価格への反映により中長期的な収益影響を抑える構造が定着したと説明する一方、短期変動や反映時期の差による棚卸評価リスクは残している。 (https://komori.app/company/5741/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 再掲 「販売数量の増加やアルミ地金価格の上昇等により、連結売上高は247,266百万円（前年同期比42.3％増）となりました。損益についても、販売数量の増加や棚卸資産影響の好転等により連結営業利益18,344百万円（同38.8％増）、連結経常利益19,931百万円（同72.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益14,204百万円（同62.0％増）となりました。」 — アルミ地金価格の上昇が棚卸資産影響の好転等を通じて業績に影響しており、当四半期は増収・増益要因となった。価格変動の影響が業績に現れる構造について、従来の説明が継続している。 (https://komori.app/company/5741/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 再掲 「販売数量増による売上高増加影響があった他、エネルギー・添加金属価格高騰について販売価格への転嫁を進めておりますが、一方でエネルギーコスト増加やアルミ地金価格の上昇による棚卸資産影響の好転影響が対前年同期では縮小したことにより、連結営業利益21,472百万円（同28.1％減）となりました。」 — エネルギー・添加金属価格高騰の販売価格への転嫁を進める一方、地金価格上昇による棚卸資産影響の好転効果は前年同期より縮小し、エネルギーコスト増加とともに利益を圧迫した。 (https://komori.app/company/5741/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「連結売上高は、アルミ地金価格の上昇や販売数量の増加等により、728,326百万円（前年同期比29.4％増）となりました。」 — アルミ地金価格の変動が引き続き業績に影響しており、当第３四半期累計期間は価格上昇が売上高の増加要因となった。一方、北米では棚卸資産影響の悪化が減益要因として記載されている。 (https://komori.app/company/5741/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 顕在化 「販売数量の減少やアルミ地金価格の下落等の影響により、連結売上収益は211,103百万円（前年同期比17.6％減）となりました。損益についても、販売数量の減少及び棚卸資産影響の悪化等により連結営業利益8,177百万円（同53.9％減）となりました。」 — アルミ地金価格の下落が売上収益の減少および棚卸資産影響の悪化を通じた営業利益減少として、当四半期の実績に現れている。 (https://komori.app/company/5741/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 顕在化 「販売数量の減少やアルミ地金価格の下落等の影響により、連結売上収益は434,943百万円（前年同期比13.2％減）となりました。損益についても、販売数量の減少及び棚卸資産影響の悪化等により連結営業利益12,902百万円（同20.0％減）となりました。」 — アルミ地金価格の下落が販売数量減少とともに売上収益を押し下げ、棚卸資産影響の悪化を通じて営業利益の減少にも実際に影響した。 (https://komori.app/company/5741/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 対処 「販売数量の減少及び棚卸資産影響の悪化の影響を受けながらも、エネルギー・添加金属価格高騰等についての販売価格転嫁など価格改定の効果により、連結営業利益22,187百万円（同101.7％増）、連結税引前四半期利益13,432百万円（同118.2％増）、親会社の所有者に帰属する四半期利益6,793百万円（同181.6％増）となりました。」 — 地金・エネルギー等の価格変動に伴う棚卸資産影響の悪化は残ったが、販売価格転嫁など価格改定の効果が利益を押し上げ、価格変動による収益影響の一部を抑制したと記載している。 (https://komori.app/company/5741/filing/2023-q3)
- FY2025-H1 その他 「販売数量の増加やアルミ地金価格の上昇等により、連結売上収益は487,101百万円（前年同期比12.0％増）となりました。損益についても、販売数量の増加や棚卸資産影響の好転等により連結営業利益35,700百万円（同176.7％増）、連結税引前中間利益26,033百万円（同157.2％増）、親会社の所有者に帰属する中間利益16,706百万円（同267.3％増）となりました。」 — アルミ地金価格の上昇と棚卸資産影響の好転が、販売数量の増加とともに当中間連結会計期間の増収・増益要因として現れた。 (https://komori.app/company/5741/filing/2024-h1)
- FY2025 対処 「相場変動を販売価格に反映する値決め方式の定着により、大半の当社グループの事業では、中長期的にアルミ新地金価格の変動が収益に影響しない構造になっている」 — 地金価格変動リスクについて、販売価格への反映により中長期的な収益影響を抑える構造を改めて説明している。短期変動や棚卸資産評価への影響は残している。 (https://komori.app/company/5741/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 顕在化 「損益については、原材料・資材価格の高止まりや為替変動の影響等により、連結営業利益22,627百万円（同36.6％減）、連結税引前中間利益14,537百万円（同44.2％減）、親会社の所有者に帰属する中間利益7,369百万円（同55.9％減）となりました。」 — 原材料・資材価格の高止まりが実際の利益減少要因として現れ、営業利益、税引前中間利益、親会社帰属中間利益の減少に影響した。 (https://komori.app/company/5741/filing/2025-h1)
- 2026-05-14 その他 「アルミ地金価格の高騰により棚卸資産影響等が好転いたしましたので、前回予想を上回る結果となりました。」 — アルミ地金価格の高騰が棚卸資産影響等の好転を通じて、業績予想を上回る要因として記載された。 (https://komori.app/company/5741/disclosure/20260514533645)
- 2026-05-14 顕在化 「アルミ新地金等の価格高騰により、棚卸資産が増加」 — 地金価格高騰が棚卸資産の増加として実際の財政状態に現れ、有利子負債の増加にもつながった。 (https://komori.app/company/5741/disclosure/20260514533695)
- 2026-08-06 顕在化 「中東情勢を受けて各種コストが上昇」 — 中東情勢を背景とする原材料・副資材・エネルギー価格の上昇が実際のコスト要因として記載され、通期の影響額は120億円へ見直された。 (https://komori.app/company/5741/disclosure/20260805510902)
