# 高温・高圧設備の事故による操業停止｜ＵＡＣＪ（5741）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「鋳造炉、焼入炉など主要設備では高温、高圧での操業を行なっております。これらを原因とする事故の防止対策には万全を期しておりますが、万一重大な事故が発生した場合には、当社グループの生産活動に支障をきたし、業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 設備事故の防止対策を講じている一方、重大事故発生時の操業影響をリスクとして開示している。 (https://komori.app/company/5741/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「鋳造炉、焼入炉など主要設備では高温、高圧での操業を行なっております。これらを原因とする事故の防止対策には万全を期しておりますが、万一重大な事故が発生した場合には、当社グループの生産活動に支障をきたし、業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 高温・高圧設備の事故による操業停止リスクを従来どおり記載している。 (https://komori.app/company/5741/filing/2016-fy)
- FY2019 顕在化 「火災による損失　374」 — 名古屋製造所で火災が発生し、当連結会計年度に374百万円の火災損失を計上した。高温・高圧設備等の事故が実際の損失として顕在化している。 (https://komori.app/company/5741/filing/2018-fy)
- FY2022 対処 「・火災・爆発リスクのアセスメント等、職場の危険有害要因排除のための経営資源の配分と対策活動の取組み継続」 — 高温・高圧設備等の事故リスクに対し、火災・爆発リスクのアセスメント、危険有害要因の排除、経営資源の配分を対応策として明示している。 (https://komori.app/company/5741/filing/2021-fy)
- FY2024 顕在化 「労働安全衛生　重篤災害発生件数　ゼロ　1件」 — 2023年度の重篤災害発生件数について、目標ゼロに対し実績1件を記載している。総合度数率は0.17だった。 (https://komori.app/company/5741/filing/2023-fy)
- FY2026 対処 「・安全教育センターの設置検討（2026年４月に運用開始）」 — 火災・爆発や労働災害等のリスクへの対応として、安全教育センターを2026年４月に運用開始する計画を記載している。 (https://komori.app/company/5741/filing/2025-fy)