# 大阪チタニウムテクノロジーズ（5726） 2027年3月期第1四半期決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5726/disclosure/20260714593338
種別: 決算
開示日: 2026-08-07
Komoriの読み（0-100）: 63
企業ページ: https://komori.app/company/5726

## 何が変わったか

第1四半期は、売上高が前年同期比2.3％増、営業利益が82.7％増となり、利益が大きく改善しました。通期営業利益予想は前回の3,400百万円から3,700百万円へ増額修正されました。

## 会社が挙げた理由

民間航空機エンジンのMRO需要やAIサーバー市場向け製品の販売量・受注が堅調に推移した一方、チタン事業では在庫調整、国内需要の低迷、人件費・インフレによるコスト増がありました。営業利益は主として円安の影響、高機能材料事業は製品販売量の増加により改善しました。通期営業利益予想は販売構成や一部コストの改善見込みにより増額しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2026年4月1日〜2026年6月30日
- 売上高: {"value":12382,"unit":"百万円","yoy_pct":2.3}
- 営業利益: {"value":1250,"unit":"百万円","yoy_pct":82.7}
- 経常利益: {"value":1405,"unit":"百万円","yoy_pct":216.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: not_disclosed
- １株当たり当期純利益: not_disclosed
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"not_disclosed","前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":107996,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":44617,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":48000,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":3700,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":"not_disclosed","純利益":"not_disclosed"}
- 業績予想の修正: {"売上高":{"previous_forecast":48000,"revised_forecast":48000,"change":0,"change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"営業利益":{"previous_forecast":3400,"revised_forecast":3700,"change":300,"change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"経常利益":"not_disclosed","純利益":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":823,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: [object Object]
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: チタン事業は、在庫調整、輸出向け販売価格の一時的な低下、国内向け需要低迷が売上を抑えた一方、主として円安により営業利益が増加しました。高機能材料事業は、AIサーバー市場向け販売や一部ハイエンド用途向け受注の増加、製品販売量の増加により増収増益となりました。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「「売上高は、12,382百万円」および通期売上高予想「合計 48,000百万円」。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「「営業利益は1,250百万円」および通期営業利益予想「合計 3,700百万円」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高「前年同期比2.3％増」、営業利益「82.7％増」、経常利益「216.5％増」、四半期純利益「302.8％増」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高「12,382百万円（前年同期比2.3％増）」、営業利益「1,250百万円（前年同期比82.7％増）」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,250百万円、経常利益1,405百万円、四半期純利益784百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「2026年５月14日公表の第２四半期（中間期）および通期の業績予想を修正いたしました。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「「特別損失 固定資産除却損 165 290」「特別損失合計 165 290」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「チタン事業「751百万円（前年同期比31.3％増）」、高機能材料事業「499百万円（前年同期比345.5％増）」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「前年同期の売上高12,106百万円・営業利益684百万円、当期の売上高12,382百万円・営業利益1,250百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「提示された貸借対照表には総資産・純資産の金額はありますが、自己資本比率の記載はありません。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第１四半期累計期間に係る四半期キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「半導体向けのスパッタリングターゲット用高純度チタンの販売量が一部ハイエンド用途向けで受注が増加」、「主として同製品の販売量が増加した影響」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「主として円安の影響」、「人件費のアップやインフレによるコスト増加」、「主として同製品の販売量が増加した影響」。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「米国の輸入関税政策や通商摩擦に関連する影響」、「民間航空機サプライチェーンにおける一過性の在庫調整」、「半導体市場における調整局面」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「増収となる見込み」、「１US$＝150円を前提」、「実際の業績は今後様々な要因により大きく異なる結果となる可能性があります。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「自 2026年４月１日 至 2026年６月30日」、売上高12,382百万円、営業利益1,250百万円、前年同期比の各増減率。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の輸入関税政策や通商摩擦」、「エネルギー価格や物流コスト上昇への懸念」、「原油関連資材の調達不安」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）