# 大阪チタニウムテクノロジーズ（5726） 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5726/disclosure/20260423509551
種別: 決算
開示日: 2026-05-14
Komoriの読み（0-100）: 60
企業ページ: https://komori.app/company/5726

## 何が変わったか

当期は売上高、営業利益、経常利益、当期純利益のすべてが前年同期を下回り、特に営業利益と当期純利益が大幅に減少しました。翌期は売上高の回復を見込む一方、営業利益・経常利益・当期純利益はさらに減少する予想です。

## 会社が挙げた理由

民間航空機サプライチェーンの在庫調整、国内一般産業用途の需要低迷・在庫調整、AI関連を除く半導体市場の需要低迷に加え、国内向け販売数量の大幅な減少と輸出向け価格フォーミュラによる販売価格下落が影響しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2025年４月１日〜2026年３月31日
- 売上高: {"value":46952,"unit":"百万円","yoy_pct":-9.6}
- 営業利益: {"value":5524,"unit":"百万円","yoy_pct":-45.2}
- 経常利益: {"value":6434,"unit":"百万円","yoy_pct":-29.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":2576,"unit":"百万円","yoy_pct":-63.7}
- １株当たり当期純利益: 70円02銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":41.4,"前期末":42.4}
- 総資産: {"value":107066,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":44311,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":4169,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-9677,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":4992,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":4145,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":48000,"unit":"百万円","yoy_pct":2.2},"営業利益":{"value":3400,"unit":"百万円","yoy_pct":-38.5},"経常利益":{"value":3000,"unit":"百万円","yoy_pct":-53.4},"純利益":{"value":1800,"unit":"百万円","yoy_pct":-30.1}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":18,"revised_forecast":13,"change":-5,"change_rate":-27.8,"unit":"円／株"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: 配当性向25%から35%を目安に実施する方針
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":3051,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":461,"unit":"百万円","対象資産":"高機能材料事業セグメントの固定資産"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":1722,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":461,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産圧縮損","value":92,"unit":"百万円"},{"項目":"環境対策引当金繰入額","value":343,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"有","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: チタン事業では、民間航空機サプライチェーンの在庫調整、国内需要の低迷・在庫調整、国内向け販売数量の大幅な減少及び輸出向け価格フォーミュラによる販売価格下落が影響した。高機能材料事業では、AI関連を除く半導体市場の需要低迷と、前年同期に含まれていた一部取引先によるスポット受注増加効果の反動が影響した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2026年3月期 決算短信」と記載され、本文も「当事業年度」の通期実績を示している。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「本文は当事業年度の実績と「翌事業年度の見通し」を記載しており、四半期別の進捗率は記載していない。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「「売上高は46,952百万円（前年同期比9.6％減）、営業利益は5,524百万円（前年同期比45.2％減）、経常利益は6,434百万円（前年同期比29.1％減）、当期純利益は2,576百万円（前年同期比63.7％減）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「「売上高は46,952百万円（前年同期比9.6％減）、営業利益は5,524百万円（前年同期比45.2％減）」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益5,524百万円、経常利益6,434百万円、当期純利益2,576百万円と記載されている。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「「翌事業年度の業績は、売上高は48,000百万円（当事業年度比2.2％増）、営業利益は3,400百万円（当事業年度比38.5％減）」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 減配（原文: 「「当事業年度の…年間配当額は…1株当たり18円」「翌事業年度の配当予想につきましては、年間配当額を1株当たり13円」」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「株主への配当につきましては、安定性に配慮しつつ25%から35%の配当性向を目安に実施する方針」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「「固定資産除却損1,722百万円、減損損失461百万円、固定資産圧縮損92百万円、環境対策引当金繰入額343百万円」「特別損失合計2,619百万円」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「第29期…『高機能材料事業』セグメントにおいて461百万円の減損損失を計上しております」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが減益（原文: 「チタン事業の売上高は前年同期比10.6％減、営業利益は48.1％減、高機能材料事業の売上高は2.5％減、営業利益は22.8％減。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「当期の売上高46,952百万円・営業利益5,524百万円、前期の売上高51,914百万円・営業利益10,088百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「「自己資本比率(%) 第28期42.4 第29期41.4」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フローは…4,169百万円の収入となりました（前事業年度は2,859百万円の収入）」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「国内向け販売数量の大幅な減少及び輸出向け価格フォーミュラによる販売価格下落の影響等により営業利益は…前年同期比48.1％減」「需要の低迷や取引先および最終需要家での在庫調整の継続」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「国内売上高7,068百万円・前年同期比42.8％減、輸出売上高33,375百万円・同1.5％増などの記載がある一方、要因別の利益影響額は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「民間航空機メーカーを中心としたサプライチェーンにおける在庫調整」「AI関連を除く半導体市場における調整局面」「米国の輸入関税政策や通商摩擦に関連する影響」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「となりました」と記載する一方、翌期について「継続するものと想定しております」「一時的な低下を見込んでおります」「見通しております」と記載している。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「自 2025年４月１日 至 2026年３月31日」および売上高46,952百万円、営業利益5,524百万円、翌期売上高48,000百万円、営業利益3,400百万円の記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の輸入関税政策や通商摩擦に関連する影響」「中東情勢の影響によるエネルギー価格の上昇や物流コストへの影響」「原油関連資材の調達不安」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「前事業年度（第28期）は、当事業年度と比較するため…『高機能材料事業』へ組み替えております」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 見積りの変更（原文: 「注記に「（会計上の見積りの変更）」「見積りの変更による増加額662百万円」と記載されている。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「ボーイング社、エアバス社といった民間航空機メーカーでは受注残が増加」とあるが、金額の記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「「民間航空機運航機数増加」と記載されているが、運航機数そのものの数値は記載されていない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「「スポンジチタン生産能力増強につきましては、2027年度末までの完工に向け工事を計画通りに進捗させております」」）