# 大阪チタニウムテクノロジーズ（5726） 2025年3月期 決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5726/disclosure/20250418518736
種別: 決算
開示日: 2025-05-15
Komoriの読み（0-100）: 62
企業ページ: https://komori.app/company/5726

## 何が変わったか

2025年3月期は、売上高が減少した一方で営業利益は増加しましたが、経常利益と当期純利益は減少しました。翌2026年3月期は、営業利益を前期比60.4％減の4,000百万円とする大幅な減益予想です。

## 会社が挙げた理由

当期は、チタン事業で取引先の在庫積み増し完了後に実需見合いの調達へ移行したこと、ボーイング社の品質問題やストライキ、国内スポンジチタンの需要減少などにより売上高が減少しました。一方、販売価格是正、操業改善、円安効果によりチタン事業の営業利益が増加し、高機能材料事業もスポット受注による高純度チタンの販売増で改善しました。翌事業年度は、チタン鉱石のインデックス価格低下による輸出販売価格の低下、国内需要の低迷・在庫調整、半導体関連の調整局面継続を見込んでいます。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2024年４月１日〜2025年３月31日
- 売上高: {"value":51914,"unit":"百万円","yoy_pct":-6.2}
- 営業利益: {"value":10088,"unit":"百万円","yoy_pct":21.7}
- 経常利益: {"value":9076,"unit":"百万円","yoy_pct":-3}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":7090,"unit":"百万円","yoy_pct":-26.8}
- １株当たり当期純利益: 192円69銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":42.4,"前期末":41.4}
- 総資産: {"value":100925,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":42838,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2859,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-3475,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-694,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":4619,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":51000,"unit":"百万円","yoy_pct":-1.8},"営業利益":{"value":4000,"unit":"百万円","yoy_pct":-60.4},"経常利益":{"value":3500,"unit":"百万円","yoy_pct":-61.4},"純利益":{"value":1500,"unit":"百万円","yoy_pct":-78.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":50,"revised_forecast":15,"change":-35,"change_rate":-70,"unit":"円／株"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: 配当性向25％から35％を目安
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":2970,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 431百万円（全社資産121百万円、高機能材料事業310百万円）
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":769,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":431,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: チタン事業は、取引先の在庫積み増し完了後の実需見合い調達への移行、ボーイング社の品質問題・ストライキ、国内需要減少等で減収。販売価格是正、操業改善、円安効果で営業増益。高機能材料事業は、スポット受注による高純度チタンの販売増で増収・営業損益改善。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2025年3月期 決算短信〔日本基準〕（非連結）」であり、本文にも第28期の通期実績が記載されています。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「「売上高は51,914百万円（前年同期比6.2％減）、営業利益は10,088百万円（前年同期比21.7％増）、経常利益は9,076百万円（前年同期比3.0％減）、当期純利益は7,090百万円（前年同期比26.8％減）」と記載されています。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収増益（原文: 「売上高は前年同期比6.2％減、営業利益は前年同期比21.7％増です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益10,088百万円、経常利益9,076百万円、当期純利益7,090百万円と記載されています。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「翌事業年度の営業利益は「4,000百万円（当事業年度比60.4％減）」と記載されています。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 減配（原文: 「当事業年度の年間配当額は「1株当たり50円」、翌事業年度の配当予想は「年間配当額を1株当たり15円」と記載されています。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「25%から35%の配当性向を目安に実施する方針」と記載されています。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「損益計算書に「固定資産除却損769百万円」「減損損失431百万円」「特別損失合計1,201百万円」と記載されています。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「第28期（2024年4月1日至2025年3月31日）各報告セグメントに配分していない全社資産において、121百万円の減損損失」「高機能材料事業セグメントにおいて310百万円の減損損失」と記載されています。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「チタン事業の営業利益は前年同期比17.7％増、高機能材料事業は「営業利益は187百万円（前年同期は126百万円の損失）」と記載されています。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「当期の売上高51,914百万円・営業利益10,088百万円、前期の売上高55,322百万円・営業利益8,288百万円が記載されています。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率の推移として、第27期41.4％、第28期42.4％と記載されています。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フローは…2,859百万円の収入となりました（前事業年度は2,098百万円の収入）」と記載されています。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「販売価格是正や操業改善といった収益改善や円安効果等により営業利益は9,901百万円」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「販売価格是正や操業改善といった収益改善や円安効果等」と記載されていますが、各要因の金額・数量分解はありません。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「ボーイング社において、品質問題に加え約2ヵ月間続いたストライキ」、自社施策として「販売価格是正や操業改善」と記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績は「なりました」と記載され、見通しは「想定しております」「一時的な低下を見込んでおります」「見通しております」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「損益計算書に「第28期（自2024年4月1日至2025年3月31日）」と、売上高51,914百万円、営業利益10,088百万円等の数値が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ボーイング社における品質問題やストライキ等の影響」、「チタン鉱石のインデックス価格のダウン」、「半導体関連…の調整局面が継続」と記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「当事業年度（第28期）は、翌事業年度と比較するため、主要製品…を『高機能材料事業』セグメントへ組み替えております」と記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」と記載されています。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」と記載されています。」）