# マーケティング主導の研究開発とシリコン事業の安定化｜三菱マテリアル（5711）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「ユニークで高付加価値戦略製品の短期開発と戦力化を実現するために、マーケティング主導による研究開発を推進します。また、シリコン事業全体について、早期経営安定化を図ります。」 — 高付加価値製品の短期開発・戦力化と、シリコン事業全体の早期安定化を並行して進める方針。 (https://komori.app/company/5711/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「安全で効率的な操業体制を確立し、品質向上、コスト削減に努め、需要低迷時でも収益を確保できる事業基盤の構築に努めてまいります。」 — 多結晶シリコン事業について、安全・効率操業、品質向上、コスト削減による早期安定化の方向を引き続き示している。 (https://komori.app/company/5711/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 前進 「多結晶シリコンは、販売が増加したことに加えて、定期修繕の実施時期を変更した影響等により、増収増益となりました。」 — 多結晶シリコン事業について、販売増加と定期修繕時期の変更等により増収増益となり、事業安定化に向けた業績面の前進を記載している。 (https://komori.app/company/5711/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「多結晶シリコンは、半導体市況好調による需要増加等により販売数量は増加したものの、販売価格低下の影響により、増収減益となりました。」 — 半導体市況好調による販売数量増加を記載する一方、販売価格低下により多結晶シリコンは減益となっており、事業安定化の方向性に大きな変更はない。 (https://komori.app/company/5711/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「多結晶シリコンは、半導体市況好調による需要増加等により販売数量は増加したものの、販売価格低下の影響により、増収減益となりました。」 — 半導体市況による需要増加と販売価格低下の影響を受ける多結晶シリコン事業の状況を引き続き示している。 (https://komori.app/company/5711/filing/2017-q3)
- FY2018 再掲 「安全・安定操業を最優先に、安定した事業基盤の確立に向けて、品質向上、コスト削減に努めてまいります。」 — 多結晶シリコン事業の安定化に向け、安全・安定操業、品質向上、コスト削減を継続する方針を再確認している。 (https://komori.app/company/5711/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 再掲 「多結晶シリコンは、半導体市況好調による需要増加等により販売数量は増加したものの、販売価格低下の影響により、減収減益となりました。」 — 多結晶シリコンでは需要・販売数量の増加と販売価格低下による減収減益が併存しており、事業安定化に向けた方針に重要な変更はない。 (https://komori.app/company/5711/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「多結晶シリコンは、一部顧客向け販売が下期以降にずれ込んだ影響により販売数量が減少したほか、販売価格低下の影響により、減収減益となりました。」 — 多結晶シリコンでは販売時期のずれによる販売数量減少と販売価格低下により減収減益となった。安定化に向けた方針自体の変更は示されていない。 (https://komori.app/company/5711/filing/2018-q2)
- FY2019 再掲 「また、多結晶シリコンについては、厳しい事業環境が続くことが見込まれますが、安全・安定操業を最優先に事業基盤の確立に向けて、品質向上、コスト削減に努めてまいります。」 — 多結晶シリコン事業では厳しい環境と販売価格低下による減収減益を記載しつつ、安全・安定操業、品質向上、コスト削減の方針を継続している。 (https://komori.app/company/5711/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 再掲 「電子材料は、機能材料及び電子デバイス製品の販売が減少したことに加えて、多結晶シリコン製品の製造コストの増加等により、減収減益となりました。」 — 電子材料・多結晶シリコン事業で販売減少や製造コスト増加による減収減益となったが、安全・安定操業、品質向上、コスト削減を進める事業安定化方針に重要な変更はない。 (https://komori.app/company/5711/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「電子材料は、機能材料及び電子デバイス製品の販売が減少したことに加えて、多結晶シリコン製品の製造コストの増加等により、減収減益となりました。」 — 機能材料・電子デバイス製品の販売減少と多結晶シリコン製品の製造コスト増加により減収減益となったが、事業安定化方針に重要な変更はない。 (https://komori.app/company/5711/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「電子材料は、機能材料及び電子デバイス製品の販売が減少したことに加えて、多結晶シリコン製品の製造コストの増加等により、減収減益となりました。」 — 機能材料・電子デバイス製品の販売減少と多結晶シリコン製品の製造コスト増加により減収減益となったが、事業安定化方針に重要な変更はない。 (https://komori.app/company/5711/filing/2019-q3)
- FY2021-Q3 再掲 「電子材料は、新型コロナウイルス感染症の世界的流行の影響等により、自動車向け製品の販売が減少したものの、半導体関連製品の販売が増加しました。また、多結晶シリコン製品の製造コストが減少しました。この結果、減収増益となりました。」 — 自動車向け販売の減少はあるものの、半導体関連製品の販売増加と多結晶シリコン製品の製造コスト減少により減収増益となった。事業安定化の方向性に重要な変更はない。 (https://komori.app/company/5711/filing/2020-q3)
- FY2022-Q1 前進 「電子材料は、自動車向け製品及び半導体関連製品の販売が増加したものの、「収益認識に関する会計基準」等の適用により売上高が減少しました。この結果、減収増益となりました。」 — 自動車向け製品及び半導体関連製品の販売が増加し、収益認識会計基準の適用で売上高は減少したものの、電子材料は減収増益となった。事業安定化に向けた業績面の前進が示されている。 (https://komori.app/company/5711/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 前進 「電子材料は、「収益認識に関する会計基準」の適用により売上高が減少したものの、半導体関連製品を中心に販売が増加したことから、増収増益となりました。」 — 収益認識会計基準の適用で売上高は減少したものの、半導体関連製品を中心に販売が増加し、電子材料は増収増益となった。事業安定化に向けた業績面の前進が示されている。 (https://komori.app/company/5711/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「電子材料は、半導体関連製品を中心に販売が増加したものの、「収益認識に関する会計基準」等の適用により売上高が減少しました。この結果、減収増益となりました。」 — 半導体関連製品の販売増加と会計基準適用による売上高減少が併存したが、電子材料・シリコン事業の安定化方針に重要な変更はない。 (https://komori.app/company/5711/filing/2021-q3)
- FY2022 再掲 「また、多結晶シリコンについては、厳しい事業環境が続くことが見込まれますが、安全・安定操業と品質向上に加え、徹底したコスト削減により収益力を強化してまいります。」 — 多結晶シリコン事業について、安全・安定操業、品質向上、コスト削減による収益力強化を継続している。 (https://komori.app/company/5711/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 前進 「電子材料は、半導体関連製品の販売が増加したことなどにより、増収増益となりました。」 — 半導体関連製品の販売増加により電子材料が増収増益となり、シリコン・電子材料事業の業績面で前進が示されている。 (https://komori.app/company/5711/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 再定義 「対象事業は、半導体やシリコンウェーハの市況変動に左右されやすく、近年は保有固定資産の減損処理を余儀なくされるなど厳しい事業環境が継続しております。」 — 多結晶シリコン事業の安定化を目指す従来の方向から、厳しい市況を踏まえ、事業を新設会社へ吸収分割したうえでSUMCOへ譲渡する方針へ転換した。2023年3月31日の取引実行を予定し、事業再編損失約360億円を見込んでいる。 (https://komori.app/company/5711/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 前進 「これに基づき、当社は、2022年12月５日に新設会社として高純度シリコン株式会社（以下、「高純度シリコン社」という。）を設立のうえ、2022年12月27日開催の取締役会において、吸収分割契約を締結することを決議し、同日付で高純度シリコン社との間で同契約を締結いたしました。」 — 多結晶シリコン事業の安定化方針は、譲渡契約の締結段階から、新設会社の設立と吸収分割契約の締結段階へ進んだ。2023年3月31日の取引実行を予定し、当四半期には事業再編損失引当金繰入額358億4,700万円を計上している。 (https://komori.app/company/5711/filing/2022-q3)
- FY2023 達成 「上記に基づき、当社は、2023年３月31日に、本吸収分割を行ったうえ、本株式譲渡を実施いたしました。」 — 多結晶シリコン事業について、新設会社への吸収分割及びSUMCOへの全株式譲渡を2023年3月31日に実行し、従来の事業安定化方針から事業譲渡へ転換した計画を完了した。 (https://komori.app/company/5711/filing/2022-fy)