# 三菱マテリアル（5711） 2027年3月期第２四半期（中間期）決算短信［日本基準］（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5711/disclosure/20261026555752
種別: 決算
開示日: 2026-11-11
Komoriの読み（0-100）: 61
企業ページ: https://komori.app/company/5711

## 何が変わったか

2027年3月期中間期は、売上高が前年同期比50.3％増、営業利益が964.8％増となり、大幅な増収増益になった。通期業績予想は修正されたが、修正前後の具体的な数値はこの短信本文には記載されていない。

## 会社が挙げた理由

自動車関連需要の回復、AI・半導体関連需要の拡大、円安基調、金属価格が前年同期を上回る水準で推移したこと。セグメント別には、主要金属価格の上昇と円安、航空機・自動車関連需要、AI・半導体関連製品需要、鉱山からの受取配当金及び持分法による投資利益の増加、安比地熱発電所の操業再開などが挙げられている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2026年4月1日〜2026年9月30日
- 売上高: {"value":1247407,"unit":"百万円","yoy_pct":50.3}
- 営業利益: {"value":116592,"unit":"百万円","yoy_pct":964.8}
- 経常利益: {"value":157904,"unit":"百万円","yoy_pct":845.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":120865,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 924.77円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":28,"前期末":24.5}
- 総資産: {"value":2997640,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":862802,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":59576,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":5651,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-23748,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":160259,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":2450000,"unit":"百万円","yoy_pct":32.9},"営業利益":{"value":165000,"unit":"百万円","yoy_pct":172.7},"経常利益":{"value":220000,"unit":"百万円","yoy_pct":125.5},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":160000,"unit":"百万円","yoy_pct":294.3}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":100,"revised_forecast":116,"change":16,"change_rate":16,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: {"マテリアル領域":{"value":9983,"unit":"億円","yoy_pct":58.1},"超硬製品事業":{"value":884,"unit":"億円","yoy_pct":28},"高機能製品事業":{"value":1516,"unit":"億円","yoy_pct":38.6},"資源事業":"not_disclosed","再生可能エネルギー事業":{"value":39,"unit":"億円","yoy_pct":74},"その他の事業":{"value":656,"unit":"億円","yoy_pct":-7.1}}
- セグメント別利益: {"マテリアル領域":{"value":958,"unit":"億円（営業利益）","yoy_pct":"not_disclosed"},"超硬製品事業":{"value":189,"unit":"億円（営業利益）","yoy_pct":239.3},"高機能製品事業":{"value":75,"unit":"億円（営業利益）","yoy_pct":383.2},"資源事業":{"value":-14,"unit":"億円（営業損失）","yoy_pct":"not_disclosed"},"再生可能エネルギー事業":{"value":10,"unit":"億円（営業利益）","yoy_pct":652.1},"その他の事業":{"value":16,"unit":"億円（営業利益）","yoy_pct":-23.4}}
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":22628,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":175,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"退職給付制度改定益","value":11033,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":2972,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":79,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"特別退職金","value":3905,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":175,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":901,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":0,"社名":"not_disclosed"},"除外":{"会社数":0,"社名":"not_disclosed"}}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家向け）
- 期末発行済株式数: 131489535
- 期末自己株式数: 831263
- 業績の増減要因: 自動車関連需要の回復及びAI・半導体関連需要の拡大、円安基調、金属価格が前年同期を上回る水準で推移したこと。マテリアル領域では主要金属価格の上昇及び円安、超硬製品事業では航空機関連需要、自動車関連需要、円安、販売構成・価格面の改善、高機能製品事業ではAI・半導体関連製品需要、資源事業では鉱山からの受取配当金及び持分法による投資利益、再生可能エネルギー事業では安比地熱発電所の操業停止からの回復が増益要因となった。一方、その他の事業は減収減益となった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「中間期売上高1,247,407百万円、通期予想売上高2,450,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「中間期営業利益116,592百万円、通期営業利益予想165,000百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「連結売上高は前年同期比50.3％増、連結営業利益は同964.8％増、連結経常利益は同845.5％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高1,247,407百万円（前年同期829,914百万円）、営業利益116,592百万円（前年同期10,949百万円）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益116,592百万円、経常利益157,904百万円、親会社株主に帰属する中間純利益120,865百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無 ： 有」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無 ： 無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想165,000百万円、対前期増減率172.7％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年3月期の年間配当金合計100.00円、2027年3月期予想116.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益合計14,085百万円、特別損失合計4,981百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「中間連結損益計算書の特別損失に「減損損失175百万円」と記載。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「「マテリアル領域、超硬製品事業、高機能製品事業、再生可能エネルギー事業」において売上高・営業利益・経常利益が増加し、「その他の事業」は売上高、営業利益及び経常利益が減少。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「当中間期の売上高1,247,407百万円・営業利益116,592百万円、前年同期の売上高829,914百万円・営業利益10,949百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2027年3月期中間期28.0％、2026年3月期24.5％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは59,576百万円の収入（前年同期比16,528百万円の収入増加）。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「各セグメントについて売上高、営業利益、経常利益の前中間期・当中間期および増減率が記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「中東情勢」「自動車関連の需要回復」「AI・半導体関連の需要拡大」「円安基調」「金属価格」などの記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「連結売上高は…増」「連結営業利益は…増」と記載する一方、「その実現を約束する趣旨のものではありません」「様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間「2026年4月1日～2026年9月30日」および売上高1,247,407百万円、営業利益116,592百万円などの記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東情勢の影響等により不透明感が継続」「物価上昇が継続」「為替水準が円安基調」「金属価格についても前年同期を上回る水準」と記載。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「第1四半期連結会計期間より、報告セグメントの変更等を行っております」「前年同期の数値を変更後の区分に組み替えた数値で比較」と記載。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「①会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無、②①以外の会計方針の変更：無、③会計上の見積りの変更：無、④修正再表示：無。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」「機関投資家向け決算説明会を開催する予定」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2026年度以降を対象とする中期経営戦略（2026～2028年度）を決議」「関連事業を集約」「収益性の向上を図ります」などの記載。」）