# ＪＭＣ（5704） 2024年12月期　決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5704/disclosure/20250207567356
種別: 決算
開示日: 2025-02-14
Komoriの読み（0-100）: 59
企業ページ: https://komori.app/company/5704

## 何が変わったか

2024年12月期は、売上高・営業利益・当期純利益が大幅に減少した。一方、2025年12月期は売上高と各利益の回復・増加を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

自動車メーカーの認証不正問題などにより開発スケジュールの繰り延べや開発費用の凍結が生じ、受注総量の減少が長期化した。加えて、大型鋳造品製作による一時的な製造コスト増加と新工場棟の操業コストが先行した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2024年1月1日〜2024年12月31日
- 売上高: {"value":3072,"unit":"百万円","yoy_pct":-15.6}
- 営業利益: {"value":88,"unit":"百万円","yoy_pct":-83.6}
- 経常利益: {"value":122,"unit":"百万円","yoy_pct":-77}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":50,"unit":"百万円","yoy_pct":-86.1}
- １株当たり当期純利益: 9.08円
- 売上高営業利益率: 2.9%
- 自己資本比率: {"当期末":"61.7%","前期末":"57.4%"}
- 総資産: {"value":4701,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2901,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":529,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-212,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-200,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":419,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":3300,"unit":"百万円","yoy_pct":7.4},"営業利益":{"value":240,"unit":"百万円","yoy_pct":172.5},"経常利益":{"value":230,"unit":"百万円","yoy_pct":87.1},"純利益":{"value":150,"unit":"百万円","yoy_pct":196}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: －
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":368649,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":2536,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":0,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産売却損","value":43200,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"有","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"社名":"該当なし（子会社及び関連会社を有していない）"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 5,597,700株
- 期末自己株式数: 63,200株
- 業績の増減要因: 自動車メーカー各社の認証不正問題などを発端とした開発スケジュールの繰り延べや予算執行時期の見直しにより受注量が大幅に減少した。大型鋳造品製作による一時的な製造コスト増加、新工場棟の操業コスト先行、生産コスト増加も減益要因となった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2024年12月期　決算短信」で、業績の対象期間は「2024年１月１日～2024年12月31日」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高は前期比15.6％減、営業利益は83.6％減、経常利益は77.0％減、当期純利益は86.1％減。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は「前期比15.6％減」、営業利益は「前期比83.6％減」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益88百万円、経常利益122百万円、当期純利益50百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2025年12月期の営業利益予想は「240百万円、前期比172.5％増」、2024年12月期実績は「88百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年12月期の年間配当金は「0.00」、2025年12月期予想も「0.00」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失として「固定資産売却損43,200千円」、特別利益として「固定資産売却益2,536千円」を計上。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報　該当事項はありません」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「３Ｄプリンター事業の売上高は13.6％減、利益は24.6％減。鋳造事業の売上高は22.2％減、利益は92.3％減。ＣＴ事業の売上高は21.7％増、利益は33.1％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「2024年12月期の売上高営業利益率は「2.9％」、2023年12月期は「14.7％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2024年12月期「61.7％」、2023年12月期「57.4％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは529,055千円で、前年同期の389,555千円から増加。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「受注総量の減少期間が想定より長期化した」ことに加え、受注量の「大幅な減少」を記載。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「受注総量の減少期間が想定より長期化」「一時的な製造コスト増加」「新工場棟の操業コストが先行」と記載されているが、各要因の影響額は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部要因として「認証不正問題」「開発スケジュールの大幅な繰り延べ」を記載し、自社施策として「受注活動の強化」「生産設備の導入」を記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「大幅な減益を余儀なくされました」と記載する一方、見通しについて「一定の時間を要するものと見込んでおります」「異なる結果となる可能性があります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2024年１月１日～2024年12月31日」と明記され、売上高3,072百万円、営業利益88百万円、前期比15.6％減・83.6％減などを記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「為替相場の円安化、物価・人件費の高騰、金融政策の変更」「国内自動車メーカー各社での認証不正問題」を記載。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「業績表は2024年12月期「2024年１月１日～2024年12月31日」と2023年12月期「2023年１月１日～2023年12月31日」を比較している。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」「継続企業の前提に関する重要事象等　該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 任意の会計方針変更（原文: 「「① 会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「② ①以外の会計方針の変更：有」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「３Ｄプリンター事業の販売件数「合計1,765件」、鋳造事業「合計2,177件」、ＣＴ事業「合計679件」。」）