# ＪＭＣ（5704） 2024年12月期　第１四半期決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5704/disclosure/20240508584587
種別: 決算
開示日: 2024-05-14
Komoriの読み（0-100）: 36
企業ページ: https://komori.app/company/5704

## 何が変わったか

第1四半期は、EV関連の大型鋳造品などにより売上高が前年同期比9.8％増となった一方、新工場の操業コストが重く営業利益は6.4％減となった。四半期純利益は前年同期比12.7％増だった。

## 会社が挙げた理由

EV関連の大型鋳造品の受注が増加した一方、新工場棟の操業開始に伴うコストを賄いきれず営業利益が減益となった。また、3Dプリンター出力サービスは大口案件の獲得がなく、長納期案件の増加もあり低調に推移した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2024年１月１日〜2024年３月31日
- 売上高: {"value":900,"unit":"百万円","yoy_pct":9.8}
- 営業利益: {"value":109,"unit":"百万円","yoy_pct":-6.4}
- 経常利益: {"value":111,"unit":"百万円","yoy_pct":-6.7}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":74,"unit":"百万円","yoy_pct":12.7}
- １株当たり当期純利益: 13.50円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":58.7,"前期末":57.4}
- 総資産: {"value":5025,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2948,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":4000,"unit":"百万円","yoy_pct":9.9},"営業利益":{"value":580,"unit":"百万円","yoy_pct":8.1},"経常利益":{"value":572,"unit":"百万円","yoy_pct":7.2},"純利益":{"value":380,"unit":"百万円","yoy_pct":4.5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"当期":"計上なし"}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: 5588400
- 期末自己株式数: 300
- 業績の増減要因: EV関連の試作・開発の活性化に伴い大型鋳造部品の受注が増加した一方、３Ｄプリンター出力サービスは大口案件の獲得がなく長納期案件も増加した。新工場棟の操業開始に伴うコストを賄いきれず、営業利益は減益となった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「第1四半期売上高900百万円、通期売上高予想4,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「第1四半期の売上高は900百万円、営業利益は109百万円。通期予想は売上高4,000百万円、営業利益580百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は前年同四半期比9.8％増、営業利益は6.4％減、経常利益は6.7％減、四半期純利益は12.7％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高900百万円、前年同期820百万円。営業利益109百万円、前年同期116百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益109百万円、経常利益111百万円、四半期純利益74百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は580百万円、対前期増減率は8.1％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年12月期の年間配当金は0.00円、2024年12月期予想も0.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「当第1四半期累計期間の損益計算書では、経常利益111,878千円の後に特別損失の項目がなく、税引前四半期純利益111,878千円となっている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「当第1四半期累計期間の損益計算書に減損損失の項目は記載されていない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「3Dプリンター事業のセグメント利益は前年同期比31.7％減、鋳造事業は3.8％増、CT事業は17.9％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「当期の売上高900,355千円・営業利益109,086千円、前年同期の売上高820,132千円・営業利益116,598千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2024年12月期第1四半期末58.7％、2023年12月期末57.4％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「添付資料の財務諸表は四半期貸借対照表、四半期損益計算書および注記事項で構成され、営業活動によるキャッシュ・フローの記載はない。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「新工場棟の操業開始に伴うコストを賄いきれず、営業利益は減益となりました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「EV関連受注の増加、新工場コスト、3Dプリンター出力サービスの低調などの説明はあるが、要因別金額の記載はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「個人消費の持ち直し」「中国経済の停滞」「EV関連の試作及び開発の活性化」と、「積極的な販売促進活動」「大型鋳造品を中心とした受注活動の強化」「新ブランド『PZ』を立ち上げ」の記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「概ね当社の想定どおりに推移」とする一方、「受注量の減少が見込まれております」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当第1四半期累計期間（2024年1月1日～2024年3月31日）」および売上高900,355千円、営業利益109,086千円などの記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ロシアとウクライナの戦争状態の長期化」「中東情勢の悪化」「中国経済の停滞」「顧客の最終消費地における需要状況の不透明化」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「前年同四半期との増減率が通常どおり表示されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません。」（継続企業の前提に関する注記）」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：無」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「大型の鋳造部品の受注が増加しました」と記載されているが、受注高・受注残高の金額は記載されていない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「事業説明には展示会出展、受注、サービスの推移などの定性的記載はあるが、数値化された事業KPIはない。」）