# ＪＭＣ（5704） 2023年12月期　決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5704/disclosure/20240124518671
種別: 決算
開示日: 2024-02-14
Komoriの読み（0-100）: 39
企業ページ: https://komori.app/company/5704

## 何が変わったか

2023年12月期は、売上高・営業利益・経常利益・当期純利益がそろって増加し、過去最高となった。2024年12月期も増収増益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

EV開発本格化による大型試作品需要、FA協働ロボット案件の堅調な受注、3Dプリンター事業での製品認知向上と受注拡大、鋳造事業での柔軟な生産体制・短納期対応・原価低減活動などが業績を押し上げた。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2023年1月1日〜2023年12月31日
- 売上高: {"value":3640,"unit":"百万円","yoy_pct":23.2}
- 営業利益: {"value":536,"unit":"百万円","yoy_pct":52.8}
- 経常利益: {"value":533,"unit":"百万円","yoy_pct":39.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":363,"unit":"百万円","yoy_pct":46.9}
- １株当たり当期純利益: 67.87円
- 売上高営業利益率: 14.7
- 自己資本比率: {"当期末":57.4,"前期末":56.7}
- 総資産: {"value":4980,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2861,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":389,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-717,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":325,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":303,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":4000,"unit":"百万円","yoy_pct":9.9},"営業利益":{"value":580,"unit":"百万円","yoy_pct":8.1},"経常利益":{"value":572,"unit":"百万円","yoy_pct":7.2},"純利益":{"value":380,"unit":"百万円","yoy_pct":4.5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":294002,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":23752,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産売却損","value":1908,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":[]},"除外":{"社数":0,"社名":[]}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 5,503,600株
- 期末自己株式数: 300株
- 業績の増減要因: EV関連の大型試作品需要、FA協働ロボット案件の堅調な受注、3Dプリンター事業の受注拡大、鋳造事業の柔軟な生産体制・短納期対応・原価低減活動などにより、売上高・利益が増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2023年12月期　決算短信」であり、「１．2023年12月期の業績（2023年１月１日～2023年12月31日）」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「通期の実績と次期通期予想のみが記載され、「第２四半期（累計）の業績予想の記載を省略」とされている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高3,640,002千円（前期比23.2％増）、営業利益536,623千円（前期比52.8％増）」と記載され、「売上高・利益の各項目で過去最高を達成」としている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前期比23.2％増、営業利益は前期比52.8％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益536,623千円、経常利益533,438千円、当期純利益363,695千円と記載されている。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2024年12月期の営業利益予想は580百万円（前期比8.1％増）、2023年12月期実績は536百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年12月期の年間配当金は0.00円、2024年12月期（予想）も0.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表の「配当性向」「純資産配当率」はいずれも「－」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別損失として固定資産除却損23,752千円、固定資産売却損1,908千円、合計25,661千円を計上している。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報　該当事項はありません」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「3Dプリンター事業91.8％増、鋳造事業24.4％増、CT事業2.8％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「2023年12月期の売上高営業利益率は14.7％、2022年12月期は11.9％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は2023年12月期57.4％、2022年12月期56.7％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは389,555千円（前年同期は600,410千円の獲得）。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「ＦＡ協働ロボット案件についても堅調な受注状況が継続し、業績を牽引」「受注が拡大しました」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「3Dプリンター事業、鋳造事業、CT事業について、それぞれ売上高、セグメント利益、前期比が記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「原油・原材料価格の高止まり」「諸外国の景気減退」とともに、「大型低圧鋳造炉の導入」「生産体制の整備」「積極的な展示会出展」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高・利益の各項目で過去最高を達成」とする一方、「景気不透明感は緩やかに減退を続けるものと見込んでおります」「異なる結果となる可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績期間は「2023年１月１日～2023年12月31日」、予想期間は「2024年１月１日～2024年12月31日」とされ、売上高・利益の金額と増減率が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「物価高騰、また、ＦＡ協働ロボット関連の量産部品需要の一服感が見込まれる」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「この変更はセグメント名称の変更であり、セグメント情報に与える影響はありません」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する重要事象等　該当事項はありません」「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「2023年12月31日現在、当社は子会社及び関連会社を有していない」と記載されている。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「堅調な受注状況が継続」と記載されているが、受注高・受注残高の数値表はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「3Dプリンター事業の販売件数1,895件、鋳造事業1,199件、CT事業611件と記載されている。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「「経営理念『ＭＡＤＥ ＢＹ ＪＭＣ』の実現に向けて」と記載されているが、中期経営計画の目標・進捗に関する記載はない。」）