# ＪＭＣ（5704） 2023年12月期　第２四半期決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5704/disclosure/20230807536276
種別: 決算
開示日: 2023-08-14
Komoriの読み（0-100）: 37
企業ページ: https://komori.app/company/5704

## 何が変わったか

2023年12月期第2四半期累計は、売上高が前年同期比36.0％増、営業利益が110.1％増となり、通期業績予想は据え置かれた。3Dプリンター事業と鋳造事業が伸びた一方、CT事業は減収減益となった。

## 会社が挙げた理由

EV関連やFA協働ロボット関連の試作・開発案件が堅調だったこと、大口案件の納品、試作業界の景況感回復、展示会・催事再開による受注機会増加、生産量増加と短納期対応などが増収増益要因として挙げられている。一方、CT事業は新規ビジネス利用への訴求不足と非破壊検査・選別サービスの案件ボリューム減少により減収減益となった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2023年1月1日〜2023年6月30日
- 売上高: {"value":1759,"unit":"百万円","yoy_pct":36}
- 営業利益: {"value":299,"unit":"百万円","yoy_pct":110.1}
- 経常利益: {"value":301,"unit":"百万円","yoy_pct":73.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":188,"unit":"百万円","yoy_pct":63.1}
- １株当たり当期純利益: 35.33円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":55.2,"前期末":56.7}
- 総資産: {"value":4800,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2651,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":344391,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-602378,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":368561,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":417134,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":3370,"unit":"百万円","yoy_pct":14},"営業利益":{"value":420,"unit":"百万円","yoy_pct":19.6},"経常利益":{"value":405,"unit":"百万円","yoy_pct":6.2},"純利益":{"value":260,"unit":"百万円","yoy_pct":5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":127715,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":18369,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産売却損","value":1908,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 5330000
- 期末自己株式数: 300
- 業績の増減要因: EV関連・FA協働ロボット関連の試作開発案件の堅調な受注、大口案件の納品、試作業界の景況感回復、展示会・催事再開による受注機会増加、生産量増加及び短納期対応。CT事業は新規ビジネス利用への訴求不足及び非破壊検査・選別サービスの案件ボリューム減少。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「第2四半期累計の売上高は1,759百万円、通期予想は3,370百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「第2四半期累計の営業利益は299百万円、通期予想は420百万円。売上高は1,759百万円、通期予想は3,370百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は前年同四半期比36.0％増、営業利益は110.1％増、経常利益は73.8％増、四半期純利益は63.1％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高1,759百万円（前年同四半期比36.0％増）、営業利益299百万円（同110.1％増）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益299,249千円、経常利益301,014千円、四半期純利益188,161千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」及び「業績予想からの変更はありません」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想420百万円、対前期増減率19.6％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2022年12月期の年間配当金合計0.00円、2023年12月期予想の年間配当金合計0.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表には年間配当金の実績・予想のみが記載され、配当性向やDOEの数値目標は記載されていない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別損失は固定資産除却損18,369千円、固定資産売却損1,908千円、合計20,278千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「特別損失　固定資産除却損18,369、固定資産売却損1,908、特別損失合計20,278」（単位：千円）。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「3Dプリンター事業は売上高41.7％増・セグメント利益168.5％増、鋳造事業は44.8％増・101.9％増、CT事業は21.8％減・19.9％減。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙の経営成績表は売上高・営業利益と「対前年同四半期増減率」を示しているが、売上高営業利益率の欄はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2023年12月期第2四半期55.2％、2022年12月期56.7％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは344,391千円、前年同四半期は521,860千円の獲得。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「堅調な受注状況が継続」、「前事業年度から製作仕掛中であった大口案件の納品」、「展示会や催事の再開による受注機会が増加」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「業績説明では「受注機会が増加」「生産量増加及び短納期対応」などの定性的な説明が中心で、要因別の金額・数量は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「ＥＶ開発の本格化」「試作業界の景況感の回復」、自社施策として「人員増強」「柔軟な勤務体制」「積極的な販売促進活動」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「となりました」と記載する一方、将来について「依然として不透明な状況が継続する見込み」、「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年1月1日～2023年6月30日」の対象期間と、売上高1,759百万円、営業利益299百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ロシアとウクライナの戦争状態の長期化による原油・原材料価格の高止まり」、「円安の進行、金融不安」などの記載。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「この変更はセグメント名称の変更であり、セグメント情報に与える影響はありません」、「前第２四半期累計期間のセグメント情報についても変更後の名称で記載」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更「無」、会計上の見積りの変更「無」、修正再表示「無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」、「四半期決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「堅調な受注状況が継続」と記載されているが、受注高・受注残高の数値は記載されていない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文には事業内容や受注状況の説明はあるが、店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量などの数値は記載されていない。」）