# ＪＭＣ（5704） 2022年12月期　決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5704/disclosure/20230203500562
種別: 決算
開示日: 2023-02-14
Komoriの読み（0-100）: 48
企業ページ: https://komori.app/company/5704

## 何が変わったか

2022年12月期は、売上高が22.3％増、営業利益が243.5％増となり、売上高・各利益項目で過去最高を更新した。2023年12月期も増収増益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

自動車分野の試作・開発ニーズの獲得、ＦＡ協働ロボット量産用鋳造部品の受注増加、生産効率の向上が業績を牽引した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2022年1月1日〜2022年12月31日
- 売上高: {"value":2955,"unit":"百万円","yoy_pct":22.3}
- 営業利益: {"value":351,"unit":"百万円","yoy_pct":243.5}
- 経常利益: {"value":381,"unit":"百万円","yoy_pct":148.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":247,"unit":"百万円","yoy_pct":116.8}
- １株当たり当期純利益: 46.66円
- 売上高営業利益率: 11.9%
- 自己資本比率: {"当期末":"56.7%","前期末":"57.8%"}
- 総資産: {"value":4332,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2457,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":600,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-629,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":29,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":306,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":3370,"unit":"百万円","yoy_pct":14},"営業利益":{"value":420,"unit":"百万円","yoy_pct":19.6},"経常利益":{"value":405,"unit":"百万円","yoy_pct":6.2},"純利益":{"value":260,"unit":"百万円","yoy_pct":5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":"－","unit":"円"}
- 配当性向: －
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":269038,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","金額":1314,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","金額":1537,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産売却損","金額":3347,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 継続企業の前提に関する注記、継続企業の前提に関する重要事象等ともに該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規：0社、除外：0社。子会社及び関連会社を有していない
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 5,320,700株
- 期末自己株式数: 300株
- 業績の増減要因: 自動車分野の試作・開発ニーズの獲得、ＦＡ協働ロボット量産用鋳造部品の受注増加、生産効率の向上が業績を牽引した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2022年12月期　決算短信」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「業績の対象期間は「2022年１月１日～2022年12月31日」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高22.3％増、営業利益243.5％増、経常利益148.1％増、当期純利益116.8％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「2022年12月期の売上高は前期比22.3％増、営業利益は前期比243.5％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益351百万円、経常利益381百万円、当期純利益247百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2023年12月期営業利益予想420百万円、対前期増減率19.6％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2022年12月期の年間配当金は0.00円、2023年12月期予想も0.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益は1,314千円、特別損失は4,884千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報　該当事項はありません」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「3Ｄプリンター出力事業5.6％増、鋳造事業120.9％増、ＣＴ事業11.5％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「2022年12月期11.9％、2021年12月期4.2％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「2022年12月期56.7％、2021年12月期57.8％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは600,410千円、前年同期は456,368千円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「自動車分野の試作・開発ニーズの獲得が進んだことに加え、ＦＡ協働ロボット量産用鋳造部品の受注増加」が業績を牽引したと記載。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「受注増加と生産効率の向上が業績を牽引いたしました」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「原材料・エネルギー価格の高騰」「急激な為替変動」を記載し、自社施策として「第８期棟」の着工や生産効率化を記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「稼働を2023年12月期に開始する予定」「業績見通しにつきましては…予想しております」「異なる結果となる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2022年１月１日～2022年12月31日」と対象期間を示し、売上高2,955百万円、営業利益351百万円などを記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「ロシアとウクライナの戦争状態の長期化による各種素材、インフラ価格の高騰」や「物価上昇による消費マインドの冷え込みリスク」を記載。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「当該会計方針の変更による影響は軽微であります」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」「継続企業の前提に関する重要事象等　該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「2022年12月31日現在、当社は子会社及び関連会社を有していない」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「３Ｄプリンター出力事業の販売件数2,182件、鋳造事業1,350件、ＣＴ事業604件。」）