# ＪＭＣ（5704） 事業計画及び成長可能性に関する事項

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5704/disclosure/20220324510252
種別: 経営計画
開示日: 2022-03-31
Komoriの読み（0-100）: 43
企業ページ: https://komori.app/company/5704

## 何が変わったか

2022年12月期の業績見通しを、2021年12月期実績との比較で示している。売上高は3,000百万円、営業利益は273百万円を見込み、営業利益率と当期純利益も改善する計画だが、CT事業の売上高は減少を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

会社は、主力の鋳造事業が持ち直して黒字化したこと、多品種・小ロットの高付加価値案件の増加が見込まれること、非鉄金属鋳物の供給者減少により需要獲得機会が増えることを示している。また、3Dプリンター技術と鋳造技術の融合や産業用CTスキャナの活用提案を成長施策として挙げている。

## 開示の要点

- 計画の名称: 事業計画及び成長可能性に関する事項
- 計画期間: 2022年12月期
- 計画に対する動き: 年次の再掲
- 売上高目標: {"previous_forecast":2416,"revised_forecast":3000,"change":584,"change_rate":"24.2%","unit":"百万円"}
- 営業利益目標: {"previous_forecast":102,"revised_forecast":273,"change":170,"change_rate":"167.2%","unit":"百万円"}
- 営業利益率目標: {"previous_forecast":"4.2%","revised_forecast":"9.1%","change":"4.9P","change_rate":"not_disclosed","unit":"%"}
- 当期純利益目標: {"previous_forecast":114,"revised_forecast":171,"change":57,"change_rate":"50.1%","unit":"百万円"}
- ROE目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- ROIC目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 配当性向・DOEの方針: not_disclosed
- 自己株式取得の方針: not_disclosed
- 資本コスト: not_disclosed
- PBR・株価に関する自己評価: not_disclosed
- 投資計画の総額: not_disclosed
- 分野別の投資額: not_disclosed
- セグメント別目標: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 非財務目標: not_disclosed
- 計画の前提: 2022年12月期より「収益認識に関する会計基準」を適用
- 重点施策: 3Dプリンター技術と鋳造技術の融合の推進、自社保有の産業用CTスキャナ活用提案の推進、3DiHによる需要喚起（ウェビナー等）、砂型鋳造で使われる木型を介さず、3Dプリンターでの鋳型を作成する砂型鋳造法の推進
- 前計画の実績: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 見直し・取り下げの理由: not_disclosed
- 対象市場の規模: {"市場規模":"not_disclosed","成長率":"自動車1台当たりのアルミ使用量は30年で4倍に増加","出典":"（社）日本アルミニウム協会調べ"}
- 認識するリスク: 市場環境について、試作開発環境について、3Dプリンターへの需要拡大について、特定分野への依存について、試作品の顧客内製化と競合企業について
- 取締役会決議日: not_disclosed
- 公表日: 2022年3月

## 評価の根拠

- この開示は計画に対して何をしているか。: 年次の再掲（原文: 「「2022年12月期見通し」／「次回の本開示は2023年3月を予定しております。」」）
- 計画が対象とする期間はどれくらいか。: 単年度（原文: 「「2022年12月期見通し」」）
- 計画の開始年度と最終年度が明示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「2022年12月期見通し」」）
- 計画を見直す・取り下げる場合、その理由が事業の事象に即して説明されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「「2022年12月期見通し」／「見直し」または「取り下げ」に関する記載なし」）
- 同時期の業績予想の修正と結び付けて説明されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「これらの状況を踏まえて2022年2月1日に業績見通しの修正を実施」」）
- この開示は初出の内容か、既に公表した計画の再掲・更新か。: 進捗・確定報告（原文: 「「2021年12月期 業績推移ハイライト」／「2022年12月期見通し」」）
- どの指標に数値目標が置かれているか。: 利益目標のみ（原文: 「「売上高」「営業利益」「営業利益率」「当期純利益」の2022年12月期数値」）
- 数値目標はどのような形で示されているか。: 実績と並べた表（原文: 「「単位：百万円 2021年12月期 2022年12月期 増減額 増減率」」）
- 直近の実績に照らして、目標はどれだけ高いか。: 大きく伸ばす計画（原文: 「営業利益「102」から「273」、増減率「167.2%」」）
- セグメント別・事業別の数値目標が示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「2022年12月期 セグメント別見通し」」）
- 人材・環境・顧客数など、財務以外の数値目標が示されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「資料中に非財務目標の記載なし」）
- 計画の前提（為替、市場成長率、価格など）が数値で示されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「「2022年12月期より『収益認識に関する会計基準』を適用」／数値による為替・価格等の前提の記載なし」）
- 前の計画・前年度の目標の結果について、何が書かれているか。: 記載なし（原文: 「「2021年12月期 業績推移ハイライト」／前計画の目標と実績の対比の記載なし」）
- 実績と計画の対比は、どこまで示されているか。: 指標ごとの対比表（原文: 「「2022年12月期見通し」の各指標別比較表」）
- 従前の最終年度目標は、どうなったと書かれているか。: 従前の目標なし（原文: 「2021年12月期は「実績」、2022年12月期は「見通し」と記載」）
- 計画に届かなかった項目について、どこまで説明されているか。: 記載なし（原文: 「前計画の未達に関する記載なし」）
- 資本コストについて、どこまで書かれているか。: 記載なし（原文: 「資本コストや株価水準に関する記載なし」）
- 株主還元について、どこまで書かれているか。: 記載なし（原文: 「株主還元に関する記載なし」）
- 自己資本比率・有利子負債・ネットD/Eなど、財務体質の目標が数値で示されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「財務体質の数値目標に関する記載なし」）
- PBRまたは株価が低い水準にあるという自己評価が書かれているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「PBR・株価水準に関する記載なし」）
- 事業構成に対する動きとして、何が書かれているか。: 重点分野への集中（原文: 「「特定の分野、顧客に偏ることのない事業ポートフォリオの構築を進め、業界や市場の動向に合わせた社内組織再編など事業の選択と集中を行い」」）
- 重点施策は、どの粒度まで書かれているか。: 施策名あり（原文: 「「3D innovation Hub」／「心臓カテーテル治療トレーニングシステム『HEARTROID』」／「砂型3Dプリンター」」）
- 対象市場の大きさについて、どこまで示されているか。: 成長率のみ（原文: 「「自動車1台当たりのアルミ使用量は30年で4倍に増加」／「出所：（社）日本アルミニウム協会調べ」」）
- M&A・提携を計画の手段として明示しているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「3Dプリンティングに携わる3社（当社・八十島プロシード株式会社・原田車両設計株式会社）による協業プロジェクト『3D innovation Hub』を発足（2021年9月）」」）
- 施策の実施時期は、どこまで割り当てられているか。: 最終年度のみ（原文: 「「2022年12月期の取り組み」／「次回の本開示は2023年3月を予定しております。」」）
- 会社はこの計画をどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「実際の業績等は、さまざまな要因の変化等によりこれらの見通しと異なる場合があります。」／「見込み、予測及びリスクを伴う想定」」）