# ＪＭＣ（5704） 2021年12月期　決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5704/disclosure/20220210587376
種別: 決算
開示日: 2022-02-14
Komoriの読み（0-100）: 48
企業ページ: https://komori.app/company/5704

## 何が変わったか

売上高は前期比1.7％減となった一方、営業利益102百万円、経常利益153百万円、当期純利益114百万円を計上し、前期の赤字から黒字に転換した。2022年12月期は増収増益を予想しているが、配当は無配を継続する。

## 会社が挙げた理由

新型コロナウイルス感染症拡大の一服による試作・開発需要の回復、ＦＡ協働ロボット量産用鋳造部品の受注増加、各工程の改善・効率化が業績を押し上げた。一方、ＣＴ事業では主要顧客の大規模プロジェクト案件の縮小により減収減益となった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2021年1月1日〜2021年12月31日
- 売上高: {"value":2416,"unit":"百万円","yoy_pct":-1.7}
- 営業利益: {"value":102,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":153,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":114,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: 21.58円
- 売上高営業利益率: 4.2％
- 自己資本比率: {"当期末":"57.8％","前期末":"55.1％"}
- 総資産: {"value":3808,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2200,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":456,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-111,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-260,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":306,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":3000,"unit":"百万円","yoy_pct":24.1},"営業利益":{"value":273,"unit":"百万円","yoy_pct":167},"経常利益":{"value":258,"unit":"百万円","yoy_pct":67.9},"純利益":{"value":171,"unit":"百万円","yoy_pct":49.7}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: －
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":275255,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":25687,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":702,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産売却損","value":776,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 子会社及び関連会社なし。期中の新規・除外は記載なし
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: {"value":5291400,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":300,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 新型コロナウイルス感染症拡大の一服による試作・開発需要の回復、ＦＡ協働ロボット量産用鋳造部品の受注増加、各工程の改善・効率化。ＣＴ事業は主要顧客の大規模プロジェクト案件の縮小により減収減益。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2021年12月期　決算短信」であり、業績欄も「2021年12月期の業績」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「業績予想は「2022年12月期」の通期予想として示され、2021年12月期については通期実績が示されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前期比1.7％減」、営業利益は「前期は営業損失220,459千円」、経常利益は「前期は経常損失206,787千円」、当期純利益は「前期は当期純損失173,204千円」と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収増益（原文: 「売上高は「2,416百万円、前期比1.7％減」、営業利益は「102百万円、前期は営業損失220百万円」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「2021年12月期は営業利益102百万円、経常利益153百万円、当期純利益114百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2022年12月期の営業利益予想は「273百万円、前期比167.0％増」、2021年12月期実績は「102百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「配当表で「2021年12月期 期末0.00、合計0.00」「2022年12月期（予想）期末0.00、合計0.00」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「特別利益として「固定資産売却益25,687千円」、特別損失として「固定資産除却損702千円」「固定資産売却損776千円」と記載されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「当事業年度（自 2021年１月１日 至 2021年12月31日）該当事項はありません」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「3Dプリンター出力事業は売上高前期比10.7％増・セグメント利益前期比227.0％増、鋳造事業は売上高前期比44.3％増・前期はセグメント損失、CT事業は売上高前期比55.9％減・セグメント利益前期比43.0％減。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上高営業利益率は「2021年12月期4.2％」「2020年12月期△9.0％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「2021年12月期57.8％」「2020年12月期55.1％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動の結果獲得した資金は456,368千円（前年同期は28,803千円の使用）」と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「試作・開発需要の回復に加え、ＦＡ協働ロボット量産用鋳造部品の受注が増加したことで、全社業績を牽引」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「セグメント別に「売上高512,040千円、前期比10.7％増」「売上高1,455,353千円、前期比44.3％増」などが示されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「変異株の出現」「世界的な半導体不足」を、自社施策として「第７期棟の稼働」「生産活動の改善や効率化」を記載している。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績見通しにつきましては…予想しております」「実際の業績は…異なる結果となる可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2021年１月１日～2021年12月31日」の期間と、売上高2,416百万円、営業利益102百万円などの数値が示されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「新型コロナウイルス感染症の再拡大や半導体需要逼迫に加え、各種素材価格の高騰、石油価格や電気・ガス・水道料金の高騰」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当期は「自 2021年１月１日 至 2021年12月31日」、前期は「自 2020年１月１日 至 2020年12月31日」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する重要事象等　該当事項はありません」「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「当事業年度の受注状況は、前半では試作・開発需要は厳しい状況が継続したものの、後半においては…受注が増加」と記載されているが、受注高・受注残高の数値はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「3Dプリンター出力事業の販売件数2,214件、鋳造事業2,055件、CT事業729件などが記載されている。」）