# エネルギーコスト上昇による製造コスト増加｜サンユウ（5697）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「エネルギーコストの高騰により、当社グループの電力費・油脂燃料費等の製造コストはすでに少なからず影響を受けておりますが、今後、更に電力料金等のエネルギーコストの上昇やそれを起点とする副資材が上昇する場合は、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」 — 既に影響を受けている費目と、追加上昇時の業績影響を示している。 (https://komori.app/company/5697/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — エネルギーコスト上昇リスクについて、前事業年度から重要な変更がないとしている。 (https://komori.app/company/5697/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — エネルギーコスト上昇による製造コスト増加リスクについて、重要な変更がないとしている。 (https://komori.app/company/5697/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — エネルギーコスト上昇による製造コスト増加リスクについて、重要な変更がないとしている。 (https://komori.app/company/5697/filing/2016-q3)
- FY2017 再掲 「主要需要業界である自動車・建設機械分野において需要は回復基調にありますが、鉄鋼原料価格の上昇を背景とした材料（鋼材）価格の更なる改定及び電気・ガス料金の値上げによるコストへの影響が懸念されます。」 — 鋼材価格の更なる改定と電気・ガス料金の値上げによるコスト影響を引き続き懸念している。 (https://komori.app/company/5697/filing/2016-fy)
- FY2018-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — エネルギーコスト上昇による製造コスト増加リスクについて、重要な変更がないとしている。 (https://komori.app/company/5697/filing/2017-q3)
- FY2019-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — エネルギーコスト上昇による製造コスト増加リスクについて、重要な変更がないとしている。 (https://komori.app/company/5697/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — エネルギーコスト上昇による製造コスト増加リスクについて、重要な変更がないとしている。 (https://komori.app/company/5697/filing/2018-q2)
- FY2020-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — エネルギーコスト上昇による製造コスト増加リスクについて、重要な変更がないとしている。 (https://komori.app/company/5697/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — エネルギーコスト上昇による製造コスト増加リスクについて、重要な変更がないとしている。 (https://komori.app/company/5697/filing/2019-q2)
- FY2020 対処 「当社グループとしては、ＪＫ活動等による更なるコスト削減策の実施やグループ内での最適化生産等を通じてコスト削減を図ってまいります。」 — エネルギーコスト上昇リスクへの対応として、JK活動とグループ内最適化生産によるコスト削減策を明示している。 (https://komori.app/company/5697/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。なお、新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」 — エネルギーコスト上昇による製造コスト増加リスクについて、重要な変更はないと再確認している。 (https://komori.app/company/5697/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。なお、新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」 — エネルギーコスト上昇による製造コスト増加リスクについて、重要な変更はないと再確認している。 (https://komori.app/company/5697/filing/2020-q2)
- FY2022-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — エネルギーコスト上昇による製造コスト増加リスクについて、重要な変更がないと再確認している。 (https://komori.app/company/5697/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。なお、新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」 — エネルギーコスト上昇による製造コスト増加リスクについて、重要な変更がないと再確認している。 (https://komori.app/company/5697/filing/2021-q2)
- FY2022 顕在化 「一方で各種原料の高騰を受け、鋼材価格は２度の値上げにより35千円/トンの価格上昇となり、また、電力などのエネルギー及び副資材も大幅な値上げとなりました。」 — 電力などのエネルギー及び副資材の大幅な値上げが実際に発生したと記載している。 (https://komori.app/company/5697/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 顕在化 「エネルギー及び副資材におきましても価格高騰が続いております。」 — エネルギー及び副資材の価格高騰が当四半期にも継続していると記載されている。 (https://komori.app/company/5697/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 顕在化 「また、鋼材価格は前期に引き続き大幅な値上げ（35千円/トン）が実施され、ガスなどのエネルギー及び副資材も大幅な値上げとなりました。」 — ガスなどのエネルギー及び副資材についても大幅な値上げが実際に発生したと記載されている。 (https://komori.app/company/5697/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 顕在化 「また、鋼材価格は前期に引き続き大幅な値上げ（35千円/トン）が実施され、ガスなどのエネルギー及び副資材も大幅な値上げとなりました。」 — ガスなどのエネルギー及び副資材についても、前期に続き大幅な値上げが発生したと記載している。 (https://komori.app/company/5697/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 顕在化 「損益につきましては、資源・エネルギーコストの増大を吸収すべく加工賃の是正等による収益改善効果とその他コストの削減に取り組んだ結果、営業利益265百万円（前年同四半期比22.3％増）、経常利益294百万円（前年同四半期比19.8％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は178百万円（前年同四半期比29.5％増）となりました。」 — 資源・エネルギーコストの増大が実際の経営環境として記載され、加工賃の是正等とコスト削減による吸収に取り組んだとしている。 (https://komori.app/company/5697/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 対処 「このような環境下、当社グループは全社を挙げて販売数量の確保、コスト削減及び生産性の向上を推し進めるとともに、資源・エネルギーコストなどの増大を吸収すべく加工賃の是正や製品歩留りの改善、エネルギー原単位の削減に努め、収益の確保に取り組みました。」 — 資源・エネルギーコスト増大への対応として、加工賃の是正、製品歩留りの改善及びエネルギー原単位の削減を明示した。 (https://komori.app/company/5697/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 再掲 「このような経営環境下、当社グループは全社を挙げて販売数量の確保、コスト削減及び生産性の向上を推し進めるとともに、資源・エネルギーコストなどの増大を吸収すべく加工賃の是正や製品歩留りの改善、エネルギー原単位の削減に努め、収益の確保に取り組みました。」 — 資源・エネルギーコストなどの増大が続く経営環境に対し、加工賃の是正、製品歩留りの改善及びエネルギー原単位の削減を継続している。 (https://komori.app/company/5697/filing/2023-q3)
- FY2024 悪化 「エネルギーコストの高騰により、今後、更に電力料金等のエネルギーコストの上昇やそれを起点とする副資材コストの上昇、また、物流の2024年問題による運賃コストが上昇する場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 従来のエネルギー・副資材コスト上昇に加え、物流の2024年問題による運賃コスト上昇を業績影響要因として明記した。 (https://komori.app/company/5697/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 顕在化 「このような環境下、当社グループは全社を挙げて販売数量の確保、コスト削減、及び生産性の向上を推し進めるとともに、鋼材価格・物流コスト等の上昇を吸収すべく製品販売価格の改定や加工賃の是正、製品歩留りの改善、エネルギー原単位の削減に努め、収益の確保に取り組みました。」 — エネルギーコストを含むコスト上昇への対応が継続して記載され、物流コスト等の上昇も収益改善策で吸収すべき要因として明示された。 (https://komori.app/company/5697/filing/2024-h1)
- FY2026-H1 対処 「このような環境下、当社グループは全社を挙げて販売数量の確保、コスト削減、及び生産性の向上を推し進めるとともに、労務費・物流コスト等の上昇を吸収すべく加工賃の是正、製品歩留りの改善、及びエネルギー原単位の削減等に努め、収益の確保に取り組みました。」 — 労務費・物流コスト等の上昇に対し、加工賃の是正、歩留り改善及びエネルギー原単位削減を実施した。これらの施策と価格改定等により利益は前年同期比で増加した。 (https://komori.app/company/5697/filing/2025-h1)
- 2026-05-12 対処 「鋼材値上げ分の製品価格への転嫁はもとより、労務費他の諸コスト上昇に対して持続可能な加工賃を確保すべく是正を進めつつ、保有する生産設備の効率的且つ最適な稼働を図るなどグループ間・事業所間の連携をこれまでにも増して一層強化することにより、グループ内経営資源を有効に活用する等の施策により、連結収益の最大化を追求する所存であります。」 — 鋼材価格、労務費その他のコスト上昇に対する価格転嫁・加工賃是正・設備効率化の対応が、今後の施策として具体化された。 (https://komori.app/company/5697/disclosure/20260424510700)
- 2026-06-04 悪化 「中東情勢に伴う原油・ナフサの調達不安に起因した諸資材の高騰、及び調達の困難化といった収益・生産面への影響が憂慮される状況と認識しています。」 — 中東情勢に伴う原油・ナフサの調達不安、諸資材の高騰及び調達困難化を新たな懸念要因として記載している。 (https://komori.app/company/5697/disclosure/20260603561066)
- FY2026 悪化 「エネルギーコストの高騰により、今後、更に電力料金等のエネルギーコストの上昇やそれを起点とする副資材コストの上昇、賃上げによる労務費、及び物流を含む外注コストが上昇する場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 従来のエネルギー・副資材・物流コストに加え、賃上げによる労務費と物流を含む外注コストをリスク要因として明示している。 (https://komori.app/company/5697/filing/2025-fy)
- 2026-11-04 対処 「損益につきましても、人財確保に向けた賃金アップ等による影響があったものの、先述の製品販売価格の改定、及びエネルギー原単位の削減等により、営業利益は703百万円（前年同期比57.2％増）、経常利益は767百万円（前年同期比58.7％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は468百万円（前年同期比55.4％増）と増益となりました。」 — 賃金アップ等の影響がある一方、製品販売価格改定及びエネルギー原単位削減等により営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する中間純利益が前年同期比で増加した。 (https://komori.app/company/5697/disclosure/20261023555446)
- 2026-11-04 対処 「コスト面での労務費や諸資材・エネルギー・物流費等の上昇を吸収すべく製品歩留りの改善、エネルギー原単位の削減及び加工賃改定に取り組んでおり」 — 労務費、諸資材、エネルギー及び物流費等の上昇に対し、複数の改善策による吸収が記載された。 (https://komori.app/company/5697/disclosure/20261102562792)