# サンユウ（5697） 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5697/disclosure/20260424510700
種別: 決算
開示日: 2026-05-12
Komoriの読み（0-100）: 36
企業ページ: https://komori.app/company/5697

## 何が変わったか

2026年3月期は、販売数量の増加や価格改定・コスト削減などにより、売上高と各利益段階が前年同期を上回った。売上高は4.6％増、営業利益は32.6％増となった。

## 会社が挙げた理由

販売数量の確保、コスト削減、生産性向上、加工賃是正と製品販売価格改定のフル浸透、エネルギー原単位の削減に取り組んだため。人財確保に向けた賃金アップ等の影響はあったものの、これらの施策により収益を確保した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":25572238,"unit":"千円","yoy_pct":4.6}
- 営業利益: {"value":886860,"unit":"千円","yoy_pct":32.6}
- 経常利益: {"value":966387,"unit":"千円","yoy_pct":33.2}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":611832,"unit":"千円","yoy_pct":35.7}
- １株当たり当期純利益: 101円22銭
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":48.4,"前期末":51.1}
- 総資産: {"value":21364152,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":11082463,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":3116138,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-605875,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-939293,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":4700030,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":26500,"unit":"百万円","yoy_pct":3.6},"営業利益":{"value":900,"unit":"百万円","yoy_pct":1.5},"経常利益":{"value":1000,"unit":"百万円","yoy_pct":3.5},"純利益":{"value":620,"unit":"百万円","yoy_pct":1.3}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":22,"revised_forecast":30,"change":8,"change_rate":36.4,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: {"報告セグメント":"単一セグメント（みがき棒鋼及び冷間圧造用鋼線）","売上高":{"value":25572238,"unit":"千円","yoy_pct":4.6},"事業部門別":[{"部門":"みがき棒鋼部門","value":16463550,"unit":"千円","yoy_pct":5.9},{"部門":"冷間圧造用鋼線部門","value":9108688,"unit":"千円","yoy_pct":2.4}]}
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":418811,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項なし
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":99,"unit":"千円"},{"項目":"補助金収入","value":20618,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":836,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産圧縮損","value":19744,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: 6091000
- 期末自己株式数: 46570
- 業績の増減要因: 販売数量は前年度比1.6％増加。加工賃是正、鋼材値上げによる製品販売価格改定のフル浸透、エネルギー原単位の削減等により増収・増益となった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2026年3月期 決算短信」とあり、本文も「当連結会計年度」の通期実績を記載している。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「本文は「2026年3月期」の通期実績と「2027年3月期」の業績見通しを記載している。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は25,572百万円（前期比4.6％増）」「営業利益は886百万円（同32.6％増）」「経常利益は966百万円（同33.2％増）」「親会社株主に帰属する当期純利益は611百万円（同35.7％増）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「前期比4.6％増」、営業利益は「同32.6％増」と記載されている。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益886百万円、経常利益966百万円、親会社株主に帰属する当期純利益611百万円を計上している。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「当期営業利益は「886百万円」、2027年3月期の営業利益見通しは「900百万円（当期比1.5％増）」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「前期の配当額は「1株当たり配当額（円）22」、今期は「1株当たり配当額（円）30」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益は補助金収入20,618千円、特別損失は固定資産圧縮損19,744千円などと記載されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「当連結会計年度（自 2025年４月１日 至 2026年３月31日）該当事項はありません。」（報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報）」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは、みがき棒鋼及び冷間圧造用鋼線事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「前期の売上高24,444,766千円・営業利益668,622千円、当期の売上高25,572,238千円・営業利益886,860千円と記載されている。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「「自己資本比率は前連結会計年度末の51.1％から48.4％と減少いたしました。」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは前期1,417,700千円、当期3,116,138千円と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「加工賃是正に加え鋼材値上げによる製品販売価格改定のフル浸透、及びエネルギー原単位の削減等により」増益となった。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「販売数量は前年度に対して1.6％増加」、業界生産量は「1,449千トン」「前年比0.3％増」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「米国トランプ政権の関税政策」「不安定な国際情勢」が、自社施策として「販売数量の確保、コスト削減、及び生産性の向上」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「増収となりました」「増益となりました」、見通しについて「見込んでおります」「追求する所存」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「損益計算書に「自 2025年４月１日 至 2026年３月31日」と各数値が記載され、本文にも前年比が示されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東情勢に伴う原油・ナフサの調達不安」「諸資材の高騰、及び調達の困難化」「更なる労務費・諸物価の上昇等の懸念」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「損益計算書は前期「自 2024年４月１日 至 2025年３月31日」と当期「自 2025年４月１日 至 2026年３月31日」を並べている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象の注記）該当事項はありません。」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「販売数量は前年度に対して1.6％増加」、業界生産量は「1,449千トンと前年に比し4千トン増加」と記載されている。」）