# EV化に対応した技術開発｜メタルアート（5644）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「鍛造から機械加工までの一貫事業の拡大およびEV化に対応した技術開発をすすめ、良品廉価なものづくりをしっかりとお客様へ提案していくことで競争優位性を確立してまいります。」 — 対処すべき課題として、EV化への対応を意識した技術開発が初めて明示された。 (https://komori.app/company/5644/filing/2017-fy)
- FY2019 前進 「塑性加工開発の分野では自動車の電動化を見据え小物ギヤ・モーター部品等の開発を進めており、あらたな事業の開拓も視野に入れ未来創造部を新設し、市場/顧客ニーズ把握と技術シーズの発掘・強化を実施してまいります。」 — EV化対応として小物ギヤ・モーター部品の開発を進めるだけでなく、新規事業開拓を担う未来創造部の新設、市場・顧客ニーズ及び技術シーズの把握・強化が示された。 (https://komori.app/company/5644/filing/2018-fy)
- FY2020 前進 「近年の自動車産業の変革に対応していくために電動化ユニット用モーターシャフトやそれらのユニットに使用される駆動ギヤの開発を進めております。また、自動車用ギヤで得られた精密鍛造技術を産業用ロボット等へも活用出来る様に部品の幅を広げ開発を行っております。」 — EV化対応の技術開発が、電動化ユニット用モーターシャフト・駆動ギヤの開発に具体化され、さらに精密鍛造技術の産業用ロボット等への応用へ対象が広がった。 (https://komori.app/company/5644/filing/2019-fy)
- FY2021 前進 「新事業創出に向けて開発を強化するため、開発専任組織を従来の未来創造センターに加え、新たに新事業推進室を創設し、自動車電動化対応に特化した開発をスタートしました。」 — 電動化ユニット等向けのギヤ・シャフト開発に加え、新事業推進室を創設し、自動車電動化対応に特化した開発を開始した。EV対応技術開発と新事業開拓の体制面で具体的な前進が示された。 (https://komori.app/company/5644/filing/2020-fy)
- FY2022 その他 「一昨年より機械加工技術を活かした産業用ロボット部品の開発を進めておりました。2022年7月より量産を開始し、更なる拡張を目指し引き続き開発に取り組んでまいります。」 — 自動車電動化対応の技術開発に加え、産業用ロボット部品について2022年7月から量産を開始する予定が具体化された。量産開始の実績そのものではなく、将来の開始予定として記載されている。 (https://komori.app/company/5644/filing/2021-fy)
- FY2023 前進 「電動化ユニットに対応したアクスル部品、エンジンに置き換わるモータ開発だけでなく、その要素部品にも注目し中空モータシャフトの開発等も行っています。

㈱メタルアート
モータ生産工場
872
147
自己資金
2023年３月
2023年12月」 — EV対応技術開発がアクスル部品、モータ及び中空モータシャフトに具体化された。さらに、モータ生産工場について総額872百万円、2023年12月完了予定の設備計画が示された。産業用ロボット部品についても加工設備900百万円、2023年10月完了予定の計画が記載された。 (https://komori.app/company/5644/filing/2022-fy)
- FY2025 前進 「自動車業界における電動化の進展を踏まえ、当社においても将来を見据え、HEV・BEVに対応する部品の開発を推進しております。具体的には、モータ、モータシャフト、長軸シャフトギヤ等に焦点を絞り、素材から機械加工までの一貫体制のもと、高い競争力を持つ部品をお客様に提供できる体制整備に取り組んでおります。また、既存製品ではありますが、HEV向けの大型ギヤ等についても競争力向上を目的とした生産技術開発を進めております。」 — EV対応開発が、モータ、モータシャフト、長軸シャフトギヤ、HEV向け大型ギヤ等に具体化された。素材から機械加工までの一貫体制による提供体制整備も示されている。 (https://komori.app/company/5644/filing/2024-fy)
- 2026-05-14 前進 「ＭＡＩの新規事業（ＭＡＩにおけるモータ事業を指します。以下同じです。）について、当該新規事業の立ち上がり後は当社連結売上に対して 10％から 15％の売上が見込まれ、当社グループの事業に対する影響が大きいと考えたことから、ＭＡＩの新規事業に係る将来的な利益を当社株式の株式価値の算定において考慮することが合理的であるという考えに基づき、ＭＡＩの新規事業に係る 2032 年３月期から 2045 年３月期までの事業計画（以下「本インドネシア新規事業計画」といいます。）をスパークスに対して開示いたしました。」 — MAIのモータ事業について、連結売上の10％から15％が見込まれる長期事業計画が策定・開示され、EV対応の取組みが将来計画と企業価値算定に組み込まれた。 (https://komori.app/company/5644/disclosure/20260514535605)
- 2026-08-06 前進 「モータ事業をはじめとする新規事業の育成及び拡大を推進し」 — 新規事業について、モータ事業をはじめとする育成・拡大を推進する方針が具体的に示された。 (https://komori.app/company/5644/disclosure/20260806511092)
