# 鋼材・部品の仕入価格変動｜メタルアート（5644）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社グループでは、製品を製造するための鋼材、部品等を購入していますが、これらの世界市場における需要の動向、生産の環境変化等により購入価格が変動した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 鋼材・部品の世界需給や生産環境の変化による調達価格変動を業績リスクとしている。 (https://komori.app/company/5644/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「当社グループでは、製品を製造するための鋼材、部品等を購入していますが、これらの世界市場における需要の動向、生産の環境変化等により購入価格が変動した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 鋼材・部品の世界需給や生産環境の変化による仕入価格変動リスクが再掲された。 (https://komori.app/company/5644/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 顕在化 「以上の市場環境に加え、鋼材価格の上昇に伴う販売価格への反映もあり、売上は増加しました。」 — 鋼材価格の上昇が実際に発生し、販売価格への反映が行われた。仕入価格変動リスクの発生が示された一方、価格転嫁も同時に記載されている。 (https://komori.app/company/5644/filing/2017-q1)
- FY2018-Q3 再掲 「以上の市場環境に加え、鋼材価格の上昇に伴う販売価格への反映もあり、売上は増加しました。」 — 鋼材価格の上昇と販売価格への反映が前四半期に続いて記載されている。仕入価格変動リスクと価格転嫁の状況に実質的な変更は示されていない。 (https://komori.app/company/5644/filing/2017-q3)
- FY2018 再掲 「以上の市場環境に加え、鋼材価格の上昇に伴う販売価格への反映もあり、売上は増加しました。」 — 鋼材価格上昇と販売価格への反映が引き続き記載されている。仕入価格変動の影響は続く一方、当期も価格反映が行われたと説明されている。 (https://komori.app/company/5644/filing/2017-fy)
- FY2019-Q3 再掲 「以上の市場環境に加え、鋼材価格の上昇に伴う販売価格への反映もあり、売上は増加しました。」 — 鋼材価格の上昇と販売価格への反映が引き続き記載されている。仕入価格変動の影響は続く一方、価格反映が行われたと説明されている。 (https://komori.app/company/5644/filing/2018-q3)
- FY2019 再掲 「当社グループでは、製品を製造するための鋼材、部品等を購入しておりますが、これらの世界市場における需要の動向、生産の環境変化等により購入価格が変動した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 鋼材・部品の世界需給や生産環境による仕入価格変動リスクが同じ内容で再掲された。 (https://komori.app/company/5644/filing/2018-fy)
- FY2023-Q1 顕在化 「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が残る中、徐々に正常化が進み持ち直しの動きがみられましたが、半導体不足と資源価格の高騰が継続しており、また、欧州における地政学的リスクの長期化への懸念もあり、先行き不透明な状況で推移しました。」 — 資源価格の高騰が継続し、損益分析でも資源価格高騰によるコスト増が示された。鋼材・部品等の仕入価格変動リスクが、資源価格上昇によるコスト負担として実際に表れている。 (https://komori.app/company/5644/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 顕在化 「損益面におきましては、急激な円安の進行による影響や資源価格高騰の影響を受けたものの、グループを挙げての原価低減に加え、一部製品への価格転嫁を進めた結果、営業利益は16億５百万円（前年同期比10.4％増）となり、」 — 資源価格高騰が継続し、損益面でコスト負担として実際に表れた。一部製品への価格転嫁が進められたが、仕入価格変動リスク自体は継続している。 (https://komori.app/company/5644/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 顕在化 「損益面におきましては、急激な円安の進行による影響や資源価格高騰の影響を受けたものの、グループを挙げての原価低減、価格上昇前の材料事前確保による費用抑制に加え、エネルギー等資源価格高騰分を一部の製品へ価格転嫁できた結果、」 — 資源価格高騰が引き続き損益上のコスト負担として実際に発生した。一方、材料の事前確保、原価低減及び一部製品への価格転嫁による対応も同時に説明されている。 (https://komori.app/company/5644/filing/2022-q3)
- FY2023 顕在化 「鋼材価格の上昇に伴う販売価格への反映並びにエネルギー費高騰の価格転嫁も進み増加しました。」 — 鋼材価格の上昇及びエネルギー費高騰が実際に発生し、販売価格への反映・価格転嫁が進められた。仕入価格変動リスクが資材・エネルギーコストの上昇として継続して表れている。 (https://komori.app/company/5644/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 顕在化 「当第１四半期連結累計期間は逆に鋼材価格下落の局面に転じたことにより、そのような効果が得られず費用増となりました。」 — 鋼材価格が上昇局面から下落局面に転じ、前連結会計年度に得られた価格上昇前の材料事前確保による費用抑制効果が失われ、費用増として実際に表れた。 (https://komori.app/company/5644/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 顕在化 「損益面におきまして増益要因では、売上の増加とグループを挙げての徹底した原価低減、インドネシア子会社の為替による影響等がありました。一方減益要因は、前連結会計年度では鋼材価格上昇の局面にて価格上昇前の材料事前確保による費用抑制の効果がありましたが、当第２四半期連結累計期間は逆に鋼材価格下落の局面に転じたことにより、そのような効果が得られず費用増となりました。」 — 鋼材価格が上昇局面から下落局面へ転じ、前期に得られた価格上昇前の材料事前確保による費用抑制効果が失われ、費用増として実際に表れた。 (https://komori.app/company/5644/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 再掲 「損益面におきまして増益要因では、売上の増加とグループを挙げての徹底した原価低減、インドネシア子会社の為替による影響等がありました。一方減益要因は、前連結会計年度では鋼材価格上昇の局面にて価格上昇前の材料事前確保による費用抑制の効果がありましたが、当第３四半期連結累計期間は鋼材価格下落の局面に転じたことにより、そのような効果が得られず費用増となりました。」 — 鋼材価格が上昇局面から下落局面へ転じ、前期に得られた価格上昇前の材料事前確保による費用抑制効果が得られず、費用増として引き続き実際に表れた。 (https://komori.app/company/5644/filing/2023-q3)
- FY2025 顕在化 「損益面におきましては、 開発費と減価償却費の増加、また材料価格変動の影響があったものの」 — 材料価格の変動が当年度の損益に影響したと明記された。仕入価格変動リスクは、開発費・減価償却費の増加とともに利益変動要因として実際に表れている。 (https://komori.app/company/5644/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 顕在化 「損益面におきましては、売上の増加とグループを挙げての徹底した原価低減に加え、エネルギー等資源価格高騰・労務コスト上昇分の価格転嫁を進めた結果、」 — エネルギー等資源価格の高騰及び労務コストの上昇が実際に生じ、価格転嫁を進めたと説明されている。仕入価格・コスト変動リスクは継続して損益に影響している。 (https://komori.app/company/5644/filing/2025-h1)
- 2026-05-14 再掲 「グループを挙げて徹底した原価低減を進めるとともに、エネルギー等の資源価格高騰や労務コスト上昇分の価格転嫁を推進した結果」 — 資源価格高騰及び労務コスト上昇への対応として、原価低減と価格転嫁が継続して示された。 (https://komori.app/company/5644/disclosure/20260514531741)
- 2026-05-14 対処 「高止まりするエネルギー費やインフレ、労務費の高騰によるコスト増についても計画的に価格転嫁を実施いたしました。」 — エネルギー費、インフレ及び労務費の高騰によるコスト増が継続する一方、計画的な価格転嫁の実施が示され、損益影響への対応が記載された。 (https://komori.app/company/5644/disclosure/20260514531919)
- FY2026 顕在化 「損益面におきましては、売上の増加に加え、グループを挙げて徹底した原価低減を進めるとともに、エネルギー等の資源価格高騰や労務コスト上昇分の価格転嫁を推進した結果、」 — 資源価格の高騰及び労務コストの上昇が実際に損益へ影響し、その上昇分の価格転嫁を推進したと説明されている。仕入価格・コスト変動の影響は継続している。 (https://komori.app/company/5644/filing/2025-fy)