# メタルアート（5644） 2026年３月期　決算短信［日本基準］（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5644/disclosure/20260514531741
種別: 決算
開示日: 2026-05-14
Komoriの読み（0-100）: 51
企業ページ: https://komori.app/company/5644

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高が増加し、営業利益・経常利益・最終利益はいずれも大幅に増加しました。一方、2027年3月期は売上高・営業利益の減少を見込み、公開買付け成立を条件に年間配当を無配とする予想です。

## 会社が挙げた理由

売上高の増加に加え、グループを挙げた原価低減と、エネルギー等の資源価格高騰・労務コスト上昇分の価格転嫁を進めたことにより、営業利益・経常利益が増加しました。2027年3月期は、国内向け販売の減少、電動化シフトに伴う一部部品の生産終了、海外子会社の受注低迷により自動車関連部門の売上高が減少する見込みです。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":45289,"unit":"百万円","yoy_pct":3}
- 営業利益: {"value":3905,"unit":"百万円","yoy_pct":30.4}
- 経常利益: {"value":4193,"unit":"百万円","yoy_pct":28.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":2693,"unit":"百万円","yoy_pct":34.8}
- １株当たり当期純利益: 939.35円
- 売上高営業利益率: 8.6%
- 自己資本比率: {"当期末":"56.3%","前期末":"53.0%"}
- 総資産: {"value":46263,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":29215,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":4908,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-3046,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1091,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":10724,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":43400,"unit":"百万円","yoy_pct":-4.2},"営業利益":{"value":2410,"unit":"百万円","yoy_pct":-38.3},"経常利益":{"value":2420,"unit":"百万円","yoy_pct":-42.3},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":1370,"unit":"百万円","yoy_pct":-49.1}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"150.00円","revised_forecast":"0.00円","change":"-150.00円","change_rate":"-100.0%","unit":"円"}
- 配当性向: 16.0%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":2403,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"なし","特別損失":"なし"}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":0,"社名":"―"},"除外":{"会社数":1,"社名":"株式会社メタルフォージ"}}
- 重要な後発事象: Gerbera holdings株式会社による公開買付けへの賛同・応募推奨を決議し、公開買付けとその後の手続により完全子会社化および上場廃止が予定されている。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: 3,157,382株
- 期末自己株式数: 294,742株
- 業績の増減要因: 売上高の増加、原価低減、資源価格・労務コスト上昇分の価格転嫁により営業利益等が増加した。自動車部門では国内の一部顧客の出荷停止の影響解消と底堅い需要、その他部門では新規拡販が売上増に寄与した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2026年３月期 決算短信」で、業績期間は「2025年４月１日～2026年３月31日」です。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は452億８千９百万円（前期比3.0％増）」、「営業利益は39億５百万円（前期比30.4％増）」、「経常利益は41億９千３百万円（前期比28.9％増）」、「親会社株主に帰属する当期純利益は…前期比34.8％増」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「2026年3月期の売上高は前期比3.0％増、営業利益は前期比30.4％増です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益3,905百万円、経常利益4,193百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,693百万円です。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な減少を見込む（原文: 「2027年3月期通期の営業利益予想は「2,410百万円（△38.3％）」、2026年3月期実績は「3,905百万円」です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 無配（原文: 「2027年3月期予想は「第２四半期末0.00」「期末0.00」「合計0.00」です。また、「2027年３月期の第２四半期末及び期末の配当を行わないことを決議」と記載されています。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「連結損益計算書の当期は「特別利益合計 -」「特別損失合計 -」です。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループの報告セグメントは鍛工品製造販売のみとしており、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「2026年3月期は「売上高営業利益率8.6％」、2025年3月期は「6.8％」です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「連結財政状態の自己資本比率は、2026年3月期56.3％、2025年3月期53.0％です。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー」は2026年3月期4,908百万円、2025年3月期5,482百万円です。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「グループを挙げて徹底した原価低減を進めるとともに、エネルギー等の資源価格高騰や労務コスト上昇分の価格転嫁を推進した結果」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「要因として「売上の増加」「徹底した原価低減」「価格転嫁」が記載されていますが、要因別の金額分解はありません。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「円安基調」「人手不足」「アセアン市場の経済低迷」など、自社施策として「原価低減」「価格転嫁」「新規拡販」が記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績は「売上高は…増加しました」「営業利益は…となり」と記載され、見通しは「影響を及ぼす可能性」「売上高は減少する見込み」「続くものと予想されます」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026年３月期の連結業績（2025年４月１日～2026年３月31日）」として実績値が示され、「2027年３月期の連結業績予想（2026年４月１日～2027年３月31日）」として予想値が示されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の通商・金融政策や世界経済の減速」「中東情勢を含む地政学的リスクの高まり、為替の変動」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」「除外1社（社名）株式会社メタルフォージ」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「Gerbera holdings株式会社による公開買付け…に賛同の意見を表明するとともに…応募を推奨する旨の決議をしました」「当社を公開買付者の完全子会社とすることを企図」「当社株式が上場廃止となる予定」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」」）