# 資源・原材料高に対応する代価改善｜日本製鋼所（5631）の変遷

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## 経過

- FY2023-Q1 初出 「とりわけ、2023年３月期においては、産業機械事業、素形材・エンジニアリング事業とも、新規需要開拓、製品付加価値向上や競争力強化とともに、お客様のご理解を得ながら資源・原材料高等に応じた一段の代価改善に向けた活動を強力に推進しております。」 — 資源・原材料高等への対応として、顧客の理解を得ながら価格改善を進める活動を、2023年3月期の両事業共通の重点施策として初めて独立して示している。 (https://komori.app/company/5631/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 前進 「営業利益は、半導体をはじめとする部品価格や輸送費等の高騰への対策として取り組んでいる代価改善活動の効果が着実に出始めているものの、当第２四半期連結累計期間では価格高騰による影響が上回り、66億22百万円（前年同期比18.6％減）となりました。」 — 代価改善活動の効果が着実に出始めたと説明しているが、当第2四半期累計期間では部品価格・輸送費等の高騰の影響が上回った。 (https://komori.app/company/5631/filing/2022-q2)
- FY2023 その他 「とりわけ、2023年３月期においては、産業機械事業、素形材・エンジニアリング事業とも、新規需要開拓、製品付加価値向上や競争力強化とともに、お客様のご理解を得ながら調達品、原材料・エネルギー等の価格高騰に応じた一段の販売価格改善に向けた活動を強力に推進してまいりました。」 — 両事業で販売価格改善を強力に進めたが、通期では調達費高騰の影響を吸収しきれず、施策の効果と課題が併存している。 (https://komori.app/company/5631/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 前進 「また、2024年３月期においても、産業機械事業、素形材・エンジニアリング事業とも、新規需要開拓、製品付加価値向上や競争力強化とともに、お客様のご理解を得ながら調達品、原材料・エネルギー等の価格高騰に応じた一段の販売価格改善に向けた活動を継続しております。」 — 2024年3月期も両事業で販売価格改善活動を継続し、素形材・エンジニアリング事業ではその効果が営業利益への回復要因として示された。 (https://komori.app/company/5631/filing/2023-q1)
- FY2024-Q3 前進 「営業利益は、販売価格の改善効果と売上高が増加したことから、133億53百万円（前年同期比24.2％増）となりました。」 — 産業機械事業では販売価格改善の効果と売上高増加が営業利益の増加要因として示され、営業利益は前年同期比24.2％増となった。両事業で継続している販売価格改善活動の効果が数値上表れている。 (https://komori.app/company/5631/filing/2023-q3)
- FY2025-H1 前進 「特に営業利益は販売価格の改善効果と売上高が増加したことに加え、操業の増加もあり大きく改善しました。」 — 素形材・エンジニアリング事業では販売価格改善の効果が売上高増加・操業増加とともに営業利益の改善要因として示され、営業利益は前年同期比644.9％増となった。 (https://komori.app/company/5631/filing/2024-h1)
- 2026-07-13 前進 「高い内製率と豊富な実績に基づく技術力と品質への信頼により、中長期で継続する需要を確実に取り込む」 — 樹脂製造・加工機械について、需要地での設備投資、現地体制強化、生産能力増強、アフターサービス拡大を通じた収益力向上策を具体化している。 (https://komori.app/company/5631/disclosure/20260710591714)