# ヒューマンテクノロジーズ（5621） 2024年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/5621/disclosure/20240514595073
種別: 業績予想の修正
開示日: 2024-05-15
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企業ページ: https://komori.app/company/5621

## 何が変わったか

2024年3月期の連結実績を公表し、売上高・利益が前期を上回った。あわせて、2025年3月期の通期業績予想を新たに示し、売上高・各利益の増加を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

働き方改革の進展やDX化の需要を取り込み、直接販売と間接販売がともに好調だったため、KOT SaaS売上が増加した。2025年3月期まではシステム開発に伴う先行投資期間とし、2026年3月期以降に営業利益率が改善していく見通しとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":5981,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":628,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":628,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":455,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":47.43,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2025年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高5,034百万円、営業利益519百万円、経常利益500百万円、親会社株主に帰属する当期純利益335百万円、１株当たり当期純利益39.59円
- 修正の理由: 当期は、働き方改革の進展やDX化の需要を取り込み、直接販売と間接販売がともに好調だったためKOT SaaS売上が増加した。2025年３月期は、売上高の継続的な成長を目指し、システム開発に伴う先行投資を行う期間としている。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: 2024年３月期の１株当たり期末配当金を10.20円から12.00円に変更。2025年３月期の期末配当予想は14.50円。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「2025年３月期の連結業績予想（2024年４月１日～2025年３月31日）」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「2024年３月期の営業利益「519百万円」「58.3％」、2025年３月期の親会社株主に帰属する当期純利益「455百万円」「35.6％増」。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「売上高「19.2％」、営業利益「58.3％」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題の「決算短信〔日本基準〕（連結）」および「（参考）個別業績の概要」。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「営業利益「58.3％」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「2024年３月期の売上高「19.2％」、2025年３月期予想の売上高「18.8％」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2025年３月期予想「親会社株主に帰属する当期純利益455百万円」、2024年３月期実績「335百万円」。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「2025年３月期について「通期」の予想数値は記載されているが、据え置きに関する記載はない。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「連結損益計算書では「経常利益500,942千円」に続き「税金等調整前当期純利益500,942千円」と記載され、特別損失の項目は示されていない。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「働き方改革の進展やDX化の需要を取り込み、直接販売と間接販売がともに好調だったためKOT SaaS売上は堅調に増加いたしました」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「KOT SaaS売上」「直接販売と間接販売」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「働き方改革の進展やDX化の需要を取り込み、直接販売と間接販売がともに好調」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「要因の説明後に、全体業績として「売上高5,034,954千円」「営業利益519,983千円」などを記載している。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 外部環境（原文: 「「働き方改革の進展やDX化の需要を取り込み」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「直接販売と間接販売がともに好調だったためKOT SaaS売上は堅調に増加」と記載しているが、要因別の金額・比率はない。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「売上高の継続的な成長」「毎期20％程度の成長率」「2026年３月期より営業利益率が改善していく見通し」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「KOT SaaS売上は堅調に増加」し、「営業利益519,983千円」となった。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「2025年３月期までシステム開発に伴う先行投資期間」。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「記載されている対応は「システム開発に伴う先行投資」であり、工場再編・撤退・拠点整理の記載はない。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「開示日「2024年５月15日」、対象期間「2024年４月１日～2025年３月31日」。」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 前回予想なし（原文: 「「2025年３月期の連結業績予想」として通期数値を記載しているが、前回予想の公表日は記載していない。」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当予想を増額（原文: 「「2024年３月期における１株当たり期末配当金については、10.20円から12.00円に変更しております」および「2025年３月期（予想）…14.50円」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「2025年３月期の連結業績予想」「実際の業績等は様々な要因により異なる可能性があります」「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」。」）