# 計画最適化を通じた脱炭素社会実現への貢献｜グリッド（5582）の変遷

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## 経過

- FY2023 初出 「当社のAI技術をもってより多くの顧客の計画最適化を実現し、脱炭素社会実現への貢献を目指します。」 — 計画最適化による化石燃料消費量およびエネルギー消費量の削減を、脱炭素への貢献手段としている。 (https://komori.app/company/5582/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 再掲 「加えて、電力や物流等の事業会社を中心にエネルギー消費量の削減を可能とし、投資効果を明示できるサービスでもあることから、当社の事業に対する期待は一層高まっております。」 — 計画最適化サービスによるエネルギー消費量の削減と投資効果の明示を、事業価値として再掲している。 (https://komori.app/company/5582/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 再掲 「そのため、様々なリスクを踏まえたうえでの安定的かつ経済的なエネルギーの需給体制が引き続き求められ、エネルギー消費の効率化が社会全体の重要な課題の一つとして考えられております。」 — エネルギー消費の効率化を社会的課題と位置付け、計画最適化サービスによる削減貢献の背景を再確認している。 (https://komori.app/company/5582/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 再掲 「そのため、様々なリスクを踏まえたうえでの安定的かつ経済的なエネルギーの供給体制が引き続き求められ、エネルギー消費の効率化が社会全体の重要な課題の一つとして考えられております。」 — エネルギー消費の効率化を社会的課題と位置付け、計画最適化サービスによる削減貢献の背景を再確認している。 (https://komori.app/company/5582/filing/2024-q1)
- FY2024 前進 「北海道電力に導入した火力発電の需給計画最適化システムにおいては、燃料消費量削減により１ヶ月あたり約６億円の費用削減効果（※）が得られることを確認しております。」 — 計画最適化による脱炭素・省エネルギー貢献について、北海道電力の導入事例で１ヶ月あたり約６億円、改善効果約３％の費用削減効果を確認したと記載している。 (https://komori.app/company/5582/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 再掲 「このような状況下、当社は電力会社に対して、AI技術や数理最適化技術を用いた電力需給計画の最適化を提供し、電力会社のエネルギー消費量の削減を実現してまいりました。」 — 電力需給計画の最適化を通じたエネルギー消費量削減への貢献を引き続き説明しているが、新たな数値効果は示していない。 (https://komori.app/company/5582/filing/2024-h1)
- FY2026-H1 再掲 「このような状況下、当社は電力会社に対して、AI技術や数理最適化技術を用いた電力需給計画の最適化を提供し、電力会社のエネルギー消費量の削減を実現してまいりました。」 — 電力需給計画の最適化を通じた電力会社のエネルギー消費量削減への貢献を引き続き説明している。新たな削減効果の数値は示していない。 (https://komori.app/company/5582/filing/2025-h1)
- 2026-08-14 再掲 「電力会社のエネルギー消費量の削減を実現してまいりました。」 — 電力需給計画の最適化を通じたエネルギー消費量削減への貢献を引き続き説明している。新たな削減効果の数値は示していない。 (https://komori.app/company/5582/disclosure/20260813519873)
- 2026-09-24 前進 「当社の最適化AIは、出力制御の抑制と調整力コストの低減を通じて再エネの有効活用と安定供給の両立を支えるとともに、電力分野で深刻化する人手不足や技術継承の課題解決にも貢献します。」 — 系統運用支援の本番運用に関連して、再エネの有効活用、安定供給、調整力コスト低減への貢献を具体的に説明している。 (https://komori.app/company/5582/disclosure/20260924539114)
- 2026-09-25 前進 「出⼒制御の抑制と調整⼒コストの低減を通じて再エネの有効活⽤と安定供給の両⽴を⽀えるとともに、電⼒分野で深刻化する⼈⼿不⾜や技術継承の課題解決にも貢献します。」 — 系統運用支援システムの本番運用開始により、再エネの有効活用、安定供給、人手不足・技術継承への貢献を具体的な機能効果と結び付けている。 (https://komori.app/company/5582/disclosure/20260925540192)
- FY2026 再定義 「また、インフラアセット事業においては、系統用蓄電所の開発により発電設備を新設することなくピーク時の供給力を高め、逼迫時のリスクを軽減します。」 — 従来の計画最適化によるエネルギー消費量削減に加え、系統用蓄電所によるピーク時の供給力向上と電力逼迫リスクの軽減を持続可能な社会への貢献手段として位置付けている。 (https://komori.app/company/5582/filing/2025-fy)