# 国内教育デジタル化の拡大余地｜Ｇｌｏｂｅｅ（5575）の変遷

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## 経過

- FY2023 初出 「教育現場でのデジタル化は海外で先行するなか、国内マーケットはまだ発展途上であり、大きな拡大余地があると考えております。」 — 教育用コンピュータ1台当たりの児童生徒数が2020年3月の約4.9人から2022年3月の0.9人に減少したデータを示している。 (https://komori.app/company/5575/filing/2022-fy)
- FY2024 前進 「教育用コンピュータ１台当たりの児童生徒数（注２）は2020年３月時点の約4.9人/台から2023年３月時点の0.9人/台まで普及が進んでいると文部科学省より発表されております。」 — 教育用コンピュータ普及に関する参照時点が2023年3月まで更新され、国内教育デジタル化の拡大余地を引き続き示している。 (https://komori.app/company/5575/filing/2023-fy)
- FY2025 前進 「児童一人当たりの学習用コンピュータ台数（注２）は、2019年３月時点の0.2台から2024年３月時点の1.1台までは普及が進んでいると文部科学省より発表されております。」 — 国内教育デジタル化の参照時点が2024年3月まで更新され、児童一人当たり端末数1.1台を示している。 (https://komori.app/company/5575/filing/2024-fy)
- 2026-08-05 前進 「児童生徒１人当たりの学習者用コンピュータ台数（注２）は、2020年３月時点の0.2台から2025年３月時点の1.1台までは普及が進んでいると文部科学省より発表されております。」 — 国内教育デジタル化に関する参照時点を2025年3月まで更新した。 (https://komori.app/company/5575/disclosure/20260804508761)
- FY2026 前進 「児童生徒１人当たりの学習者用コンピュータ台数（注２）は、2020年３月時点の0.2台から2025年３月時点の1.1台までは普及が進んでいると文部科学省より発表されております。教育現場でのデジタル化は海外で先行するなか、国内マーケットはまだ発展途上であり、大きな拡大余地があると考えております。」 — 国内教育デジタル化の参照時点を2025年3月まで更新し、端末普及が1人当たり1.1台まで進んだ事実を示している。 (https://komori.app/company/5575/filing/2025-fy)
